TBS人気番組「SASUKE」が五輪種目候補に 近代五種テスト大会で番組セットの使用決定（スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース
TBSは27日、1997年から放送を続ける人気番組「SASUKE～Ninja Warrior～」が五輪種目候補となったことを発表した。世界160以上の国と地域で放送し、現地版も20カ国以上で制作されている世界的人気番組が「近代五種」競技の一つに加えられる可能性が出てきた。 【写真】昨年、世界配信された米リメイク版「SASUKE」 1912年のストックホルム大会から実施されている五輪競技で、水泳、フェンシング、レーザーラン（射撃＋ランニング）、馬術の5種目で争われる近代五種。長い歴史、過酷さから「キング・オブ・スポーツ」とも称される。国際近代五種連合（UIPM）は5月2日、2024年のパリ五輪後に近代五種から「馬術」を外し、新たな競技として「障害物レース」を試験導入すると発表。UIPMによると、障害物レースの五輪競技化に向けて、これまで積極的にロビー活動を展開してきた国際団体「World O
インドのカースト差別問題の講演がGoogle社内の反対で中止。企画した社員は辞める
インドのカースト差別問題の講演がGoogle社内の反対で中止。企画した社員は辞める2022.06.27 12:0035,994 satomi モディ政権下で勢いを増す右翼ヒンドゥーナショナリズムがアメリカで場外乱闘⁉ 各地の大学で、インドのカースト制度の研究イベントが脅迫や妨害に遭って教授たちが悲鳴を挙げているわけですが、まさかGoogle（グーグル）にまで火の手がおよぶとは…世界はひとつですね…。 カースト最下層に属するダリット出身者が渡米後も差別にさらされている実態を知り、偏りのないニュース配信に役立てようと、Google News人事マネジャーのTanuja Guptaさんが専門家によるトークを企画したら、｢そんな差別はない｣｢むしろヒンドゥー差別ではないか｣｢分断を生むだけだ｣と社内から猛反発が沸き起こって会社側が中止を決定。決定に抗議して会社を辞めてしまう事態となっていますよ。
共産党シンパのはてなーの言動の変遷はウォッチしていかないとダメだ
一貫して表現規制に反対し、前回の政策にも反対していた共産党支持者も確かにいることはいるが 内心の「気に入らない表現を叩きのめしたい」欲望のタガを、あの政策表明によって解放した奴がかなりの数存在してたからな。 今回の共産党の政策変更は「叩く表現の基準は曖昧なままにして党が恣意的にそれを選択できる」部分は残しつつ「法改正してまで叩きのめす」部分を引っ込めたというのがその実態だと思う。 おそらく今後彼らは公共論だとか性犯罪誘発みたいな直接的な論点からの表現叩きは後退させつつ、あくまで個人の見解みたいな感じで表現を委縮させるような空気を作っていく方法を模索しだすと思うぞ。 注視していかないといけない。
巨大アンテナ？ いえ“帆”です 三菱商事の貨物船に後付け 見直される船の風力推進 | 乗りものニュース
かつて動力船の登場で取って代わられた風力推進が見直されています。三菱商事が“帆”の現代版である「硬翼帆」を取り付けた船の運用を始めるほか、風力を活かしてCO2の削減につなげる取り組みが進んでいます。ただ、どれも巨大です。 三菱商事の貨物船に後付けされる「硬翼帆」とは 海上物流のGHG（温室効果ガス）削減に向け、三菱商事の貨物船に次世代型の「帆」を搭載することが決まりました。 拡大画像 三菱商事のバルカー「Pyxis Ocean」にウインド・ウイングスを搭載したイメージ（画像：ヤラ・マリン・テクノロジーズ）。 ノルウェーの肥料大手ヤラ・インターナショナル子会社のヤラ・マリン・テクノロジーズは2022年6月21日、両社が開発した翼帆型の風力推進装置「ウインド・ウイングス」を設置する初の船舶が、三菱商事の保有する8万重量トン型ばら積み船（バルカー）「Pyxis Ocean」になったと発表しました
USB紛失は「協力会社の委託先の社員」 市の委託業者、説明に誤り（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
記者会見の最後に深々と頭を下げるBIPROGYの平岡昭良社長（奥）、竹内裕司関西支社長（中央）ら=2022年6月24日午後4時54分、兵庫県尼崎市の尼崎市役所、新井義顕撮影 兵庫県尼崎市の全市民約46万人の個人情報が入ったUSBメモリーが一時紛失した問題で、市から業務委託を受けた情報システム大手「BIPROGY（ビプロジー）」は26日、メモリーを紛失したのを「協力会社の社員」と説明してきたのが、「協力会社の委託先の社員」の誤りだったと発表した。 【図解】データ流出を防ぐためのポイント。「データを使った後は…」 BIPROGYは24日の記者会見で、紛失したのは協力会社の40代男性社員だったと、企業名も挙げた上で説明していた。BIPROGYは「協力会社から聞き取る中で認識を誤った」としている。 BIPROGYによると、尼崎市との契約書では、業務の一部を委託する際は市の許可を取ると記載していた。
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低・中所得国に8.8兆円インフラ投資 岸田首相表明 中国の「一帯一路」に対抗 - 日本経済新聞
イオンモールのフロアガイドと同棲生活している人が凄い