どこまでドッキリ？｢全力！脱力タイムズ｣の裏側
「あの企画は寺田さんが考えてくれたのですが、適任のナレーターがいなくて保留にしてました。そんなときに、滝沢カレンさんが面白いという話を聞いたんです。オファーをして一度テストするとこれが面白すぎて、そのまま放送しました。この回のゲストはサンドウィッチマンの伊達（みきお）さんだったのですが、ツッコむのを忘れてゲラゲラ笑っておられて。これはいけると、ワクワクしたのを覚えています」（ラリータ氏） 開始当初の「衝撃映像を見て脱線する」内容から、本来のテーマとは関係のない話題で脱線しまくるコント色を強める形にモデルチェンジしていた『脱力』の世界観は、滝沢氏のヘンテコなナレーションVTRをきっかけに、広く知られるようになっていく。 滝沢氏に負けず劣らず、その本編も当時からかなりぶっ飛んでいた。それはたとえば「AKB48の神セブンを紹介する内容で、横山由依を紹介すると見せかけて、漫画家の横山光輝氏がタバコ
国立大を｢授業料値上げ｣に追い込んだ｢真犯人｣
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｢札幌ドーム｣と｢日ハム新球場｣の残酷な明暗
2023年から北海道日本ハムファイターズの本拠地となった北広島市の「エスコンフィールド北海道」を運営するファイターズスポーツ＆エンターテイメントは、売り上げが251億円となり、札幌ドーム時代の前年より91億円の増収となったと発表した。 入場料収入、広告収入に加え、試合のない日の来場者による飲食、物販収入もあり大幅な増収となった。関係者からは「もっと早く移転すればよかった」という声も聞かれる。 「ネーミングライツ」の応募もない札幌ドーム 対照的に札幌ドームは苦境を伝える報道が相次いでいる。ファイターズが去った昨年、ドーム側は新たな需要を喚起するためドーム内を半分に仕切った「新モード」を発表。場内を仕切る高さ30mの暗幕などの設備に約10億円を拠出したと言われるが、この新モードは札幌ドームが主催したパブリックビューイングなどに使われただけで、実質的に利用者がなかった。 ファイターズ人気でついて
｢オードリー｣東京ドーム公演に導いた若林の異能
2024年2月18日、東京ドームにて『オードリーのオールナイトニッポン in 東京ドーム』というイベントが行われる。お笑いコンビ・オードリーのラジオ番組『オードリーのオールナイトニッポン』（ニッポン放送）のイベントである。 すでに追加発売を含めたチケット5万枚が完売しており、芸人のライブとしては史上最多の5万人を動員するビッグイベントとなる。 さらに言えば、このイベントのチケットを求めていたファンの数は5万人をはるかに超えている。チケット発売時には、抽選に漏れてチケットを獲れなかった大勢のファンの阿鼻叫喚の声がSNS上にこだましていた。 ラジオ界屈指の大人気番組 単なるラジオ番組のイベントがなぜそこまで盛り上がっているのかといえば、『オードリーのオールナイトニッポン』がラジオ界屈指の大人気番組だからだ。 この番組が始まったのは2009年。2008年の『M-1グランプリ』で準優勝してブレーク
静岡リニア､相次ぐ｢新局面｣はJR東海に朗報か
工事を始めたいJR東海と、大井川の水資源問題や南アルプスの環境保全を理由に工事を認めない静岡県。リニア中央新幹線の静岡工区をめぐる問題は情報戦の様相を帯びてきた。きっかけは大井川流域自治体の1つ、島田市の染谷絹代市長のこの一言だ。「県から報告書に関して説明してもらったことはない」――。 県に不満示す大井川流域市町 国の有識者会議が昨年12月に報告書をまとめ、有識者会議の中村太士座長（北海道大学教授）や国土交通省の村田茂樹鉄道局長らが1月21日に静岡県を訪問、静岡市長、および大井川流域10市町の首長らに相次いで説明を行った。 染谷市長は10市町の首長を代表する形で「理解が深まった」と話したが、その一方で県に不満をぶつけた。県は有識者会議にオブザーバー参加して有識者会議の情報を把握しているにもかかわらず、川勝平太知事は定例記者会見でJR東海に対する発言を繰り返すばかりで、当事者である流域市町へ
楽天･三木谷氏はなぜこうも嫌われ者になったか
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｢井ノ原氏に拍手｣に感じた日本メディアのヤバさ
昨年のアカデミー賞授賞式で、ウィル・スミスが壇上で同じ俳優のクリス・ロックの顔面を殴ったとき、テレビの前にいた世界中の観客を驚かせたのは、実際のシーンよりも、出席者の”リアクションの薄さ”だった。その後は何事もなかったかのように、最後までスムーズに進行した。ウィル・スミスの行動が問題とされたのは、授賞式が終わった後だった。 どうして誰もウィル・スミスを即座に会場から追い出さなかったのか？と後から多くの人が思っただろう。しかし、このように、公の場で何か予期しない問題となることが起きたとき、即座に適切な対応をとるのはそれほど簡単ではない。 1回目の会見とは劇的に違っていた しかし、10月2日のジャニーズ事務所の記者会見でジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦が驚くような発言をしたとき、出席者の対応は、たんに反応しないというところにとどまらなかった。 2日、2回目のジャニーズ事務所による記者会見は
海外記者が見た｢日本のジャニーズ報道の異常さ｣
温泉のお湯を6カ月間入れ替えなかったことと、50年間何百人もの子どもたちを触ったり、口腔性交したり、肛門性交を強要すること、どちらが重大な罪だろうか。日本のメディアにとって答えは明白のようだ。 日本のテレビ局の幹部らは、今すぐ自分の名刺にこう刷るべきだろう。「弱きを挫き、強きを助ける」。 テレビ局に対して長きにわたって娯楽を提供してきたジャニー喜多川という男が、世界最悪級の連続児童性加害者の1人であったということに対して、日本のジャーナリズムはことごとく「無力」だった。人的、財務的、物質的資源が豊富にあるにもかかわらず。 バックのない弱いものばかり過剰に報道する 海外のテレビ局が日本のテレビ局についてつねに驚くのは、日本の同業者がヘリコプターを惜しげもなく使うことだ。東京都庁前での50人規模の東京オリンピックに対する反対デモや、各大臣の靖国神社参拝、カルロス・ゴーンの釈放などを撮影するため
国連も調査｢ジャニーズ問題｣に企業はどう対応？
「いち芸能事務所とわれわれだけの問題ではない。芸能業界に携わるすべての企業に救済措置を構築する責任があると言ってくれた」。かつてジャニーズ事務所に所属していた石丸志門氏は、そう言葉を絞りだした。 8月4日、石丸氏が副代表を務める「ジャニーズ性加害問題当事者の会」は、都内の日本記者クラブで会見を開いた。彼らが直前まで見入っていたのは、同じ場所で開かれた国連人権理事会「ビジネスと人権」作業部会の専門家による記者会見だった。 専門家は7月24日から訪日調査を実施。調査は技能実習生やジェンダーに関わる問題など広範囲に及んだ。ジャニーズ元社長の故・ジャニー喜多川氏による性加害問題も対象となった。被害者や事務所代表者に面談するなど、積極的に調査した。 「全企業で虐待に対応を」 「タレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという、深く憂慮すべき疑惑が明らかになった」。作業部会のピチャモン・イェオパント
｢iPhoneは高い｣と感じる人は世界を知らなすぎる
「外国人が観光地に殺到！」――最近よく見かけるこのニュース。もちろん、長く苦しかった観光業が復活するのは喜ばしいことですが、実は外国人がこぞって訪れているのは「日本が安い国」だからなのです。 元国連専門機関職員の谷本真由美さんは、「日本は物価も給料もいまだに激安」であり、その安さゆえに「海外から買われている」のだと言います。本稿では、谷本さんの最新刊『激安ニッポン』からの抜粋で、「日本の物価がいかに安いか」について、iPhoneやスニーカー、テレビCMなどの実例を挙げながら、紹介していきます。 “ペラペラの服”を着る若者たち 「日本では安いものしか売れない」ことを表している例はいくらでもあります。日本に帰ってハッと気がつくのは、日本の若い人たちは、他の先進国と「服の流行」がかなり違うという点です。 若い人はトレンドに敏感なので、海外の若者たちは最新の流行りのスニーカーを履いていたり、トレン
ビッグモーター｢社長1年報酬返上｣にモヤる事情
意図的に自動車に傷を付け、修理費用を保険会社へ水増し請求する──。 中古車販売大手「BIGMOTOR（ビッグモーター）」をめぐる保険金の不正請求疑惑をめぐり、ついに同社が詳細を公表した。あわせて役員の報酬返上も発表されたが、ネットユーザーの反応は冷ややかだ。 「処分として甘すぎる」 「経営陣が一掃されないと解決にならない」 「まずは記者会見を開くべきだ」 「非上場企業とはいえ、全国展開する会社として許されるのか」 消費者置き去りの印象を残している対応 会社側としてはひょっとすると「責任の所在を明確にしているのに、なぜ責められる？」と感じたかもしれないが、長年ネットカルチャーをながめてきた筆者からすると、ネットユーザーたちが冷ややかな反応を見せたのは当然に思える。 昨今では、「なんとなく謝罪した」ように見える対応は、むしろ逆効果になりやすいからだ。 そこで本記事ではネットメディア編集者の視点
"7つの悪手"｢山下達郎氏の伝え方｣失敗の典型だ
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ビッグモーター､不正の認定で｢黙殺戦略｣に綻び
「動かざること山の如し」。戦国時代の武将・武田信玄の旗印「風林火山」ではないが、そんな広報姿勢を徹底的に貫いてきた大企業がある。それが中古車販売大手・ビッグモーターだ。そんな「山」がついに今月、動いた。それが、ビッグモーターが7月5日に発表した「特別調査委員会の調査報告書受領に関するお知らせ」だ。 損害保険各社に事故車両の修理代を水増し請求をしていた疑いで、弁護士などからなる特別調査委員会が報告書を提出し、不正を認定した。今回、報告書がまとまったことを受けて、「お知らせ」を発表したのだ。 だが、この「お知らせ」。どうにも不誠実極まりないものに見える。私は現在は企業の広報PRを支援する者として、以前はテレビ東京記者として900を超える記者会見に出たが、これほど「内容の薄い謝罪文」、そして「そっけない対応」を見たことがない。 ビッグモーターの謝罪対応がいかに企業広報のモラルから、かけ離れた異様
27カ国中最下位…日本がIT人材足りない根本理由
日本はデジタル分野の専門人材不足が深刻化する「2025年デジタルの崖」に直面する。経済産業省によると、2020年には30万人、2030年にはデジタルサービスの需要次第で45万人から80万人にまで不足が拡大するとされている。後者の場合、日本が必要とする190万人の専門人材を4割も下回ることになる。 経産省は、日本がこの崖を乗り越えなければ、2025年以降、日本のGDPは予測よりも毎年12兆円も低くなると警告している。その損失は、2022年のGDPの2％以上に相当する。ところが、政府はDXなどという聞こえのいいスローガンを掲げるだけで、この状況を改善するためにほとんど何もしていない。民間企業では心強い変化も起きているが、それが政府の動きによって増幅されない限り、崖の高さを低くすることしかできないだろう。 そもそも人材育成ができていない 最大の問題は人材の育成ができていないことだろう。日本は数学
NHKが絶対に死守したい｢受信料ビジネス｣の全貌
NHKは今年10月から受信料を値下げする。地上波のみ視聴できる地上契約は月額1100円（125円値下げ）、衛星放送も視聴できる衛星契約は月額1950円（220円値下げ）になる。 過去最大の値下げ幅であるにもかかわらず怒りの声が上がったのは、NHKが値下げと同時に、受信料を不正に払わない人には通常の2倍相当の割増金を請求するという強気の姿勢を見せたからだ。 割増金制度はこの4月からスタートするが、NHKにとっては満足のいく徴収法ではない。なぜならNHKは、総務省の受信料制度のあり方を検討する有識者会議で、テレビ設置者のすべてがNHKに届け出ることを義務づける制度の創設まで求めていたからだ。 受信料の徴収で強硬なNHK 企図していたのはそれだけではない。NHKは、受信契約を結んでいない世帯の居住者氏名や引っ越し先の情報などの個人情報を公的機関に照会できるようにする仕組みを導入するよう訴えていた
NHKの｢若者向け番組｣が若者には刺さらない皮肉
若者向け番組に力を入れるNHK。しかし、「高齢者が若者をわかったような気になる番組ばかり」という皮肉な事態になっている（写真：今井康一） 今年の「NHK紅白歌合戦」は若者向けの出演者が増えたことが話題になっている。NHKは紅白に限らず、若者の視聴者を増やそうと、若者に受け入れられるバラエティー番組にも力を入れている。しかし、当の若者たちに「刺さる」番組にはなっているのだろうか。 若者のテレビ業界への本音 「日本放送協会」の頭文字をとってNHK。だがいま「日本配信協会」に変わろうとしているのか。総務省に設けられた有識者からなる公共放送ワーキンググループで、NHKのネット業務を「補完業務」から「本来業務」へと格上げする議論が進んでいる。 しかし、放送と配信の両方の世界で働いている私は、放送を配信に変えれば済むほど簡単な話ではないと思う。 変わりゆくNHKをどう見ているのか？ テレビ朝日（放送）
｢韓国に怒ってる日本人｣に多い､超残念な4大誤解
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｢熊本の地元紙｣サッカー部暴力報道で見せた執念
熊本県にある私立秀岳館高校。4月20日、サッカー部の30代男性コーチが3年生部員に暴行した動画がSNSで拡散。それについて部員11人が顔と名前を出して謝罪する動画が部のアカウントから発信（現在は削除）され、それに段原一詞前監督（49）が関与していたことも明らかに。加えて、段原前監督が民放局の番組出演時に虚偽の証言をするなどし、大きな騒動になった。 なぜ熊日は地元高校の問題をここまで報じられたのか この問題について、地元紙である熊本日日新聞（以下、熊日）は、ほぼ毎日この問題を報道。ひと月で30数本もの記事を掲載してきた。 一連の騒動の中、入学前から練習に参加していた県外出身の中学3年（当時）の男子生徒が上級生から暴行を受け、入学辞退に追い込まれたうえ1カ月以上たっても別の高校に進学できず浪人状態になっていることが発覚した。これらを独自ネタとして報じたのも熊日だ。 今回熊日が報じた秀岳館に関す
静岡リニア､知事と副知事｢確執｣がついに表面化?
川勝平太静岡県知事は、4月28日の会見でJR東海のリニアトンネル工事中に発生し県外に流出する湧水を大井川に戻す方策案について、「全量戻しにはならない」などと真っ向から否定、さらに、南アルプスルートの路線計画決定と地質調査を問題にすることをあらためて主張した。 リニア静岡問題責任者の難波喬司副知事は26日の県専門部会で、大井川に全量を戻すJR東海案を検討の余地ありと評価、ルート計画の決定時の地質調査については「追及しない」と明言した。これで、川勝、難波両氏の間に意見の食い違いが生じていることが明らかになった。 反リニアに徹する川勝氏は他者の率直な意見を聞くことができず、自分に都合のよいことだけを信じる“裸の王様”状態となっているようだ。 新たなステージに入った？ 知事は25日の定例会見で、「工事中の全量戻しの方法があることが漏れ伝わってきている。今度の専門部会でしっかりと仕切ってもらう。これ
静岡リニア､知事と副知事｢確執｣がついに表面化?
難波氏は、次回の県専門部会でJR東海の説明をちゃんと聞くつもりだったのだろう。ところが、3年近く前の染谷市長の提案が頭にあったのか、一方的に水利権の譲渡と勘違いして、川勝氏は「JR東海は関係のない水利権に首を突っ込んでいる。他人の家に土足で上がり込んできて水を寄越せと言っているようなものだ」などと厳しく批判、「突然、水利権の約束を破ることはアホなこと、乱暴なこと」などと田代ダム取水抑制案を否定してしまった。 26日の県専門部会で大石教授は「水利権の目的外使用は許されない」と注意を促した。2003年大井川農業用水の工業用水への目的外使用（ヤミ転用）が明らかになり、国交省は水利権を持つ農水省関東農政局に是正措置を指示した。ただ、今回の場合は、東京電力が自主的に取水を制限して大井川に放流するものであり、2003年の場合と事情が違う。水利権に絡むのかどうかは微妙な状況だ。 というのは、静岡県大井川
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