人気スポーツブロガーのフモフモ編集長さん（＠ｆｕｍｏｆｕｍｏｃｏｌｕｍｎ）に、スポーツ観戦でツイッターを使う面白さや、ソチ五輪の注目点について、ツイッターでインタビューしました。（以下のやりとりは、ツイートの原文のままです）――紙面と少し話が被りますが、そもそもツイッターをしながらスポーツを観るって、どんな楽しさがあるのでしょうか？　ＳＮＳでスポーツを見る最大の喜びは、同じ時間に同じものを見て、その感動や興奮・・・それはそれぞれに違うかもしれないものを、ガッチリ共有できることではないでしょうか。――「同じものを見て感動や興奮を共有できる」これ、文字だけでも盛り上がる感覚って共有できますか？　自分なんかは興奮、感動を伝えるとなると難しく考えがちになるのですが……　「そこに誰かがいる」という感覚。これが一番大きいのではないでしょうか。自分が感動していることに、ほかの多くの人も感動していると確認

宗会のあいさつで資産運用の失敗について説明する高野山真言宗の庄野光昭宗務総長（左）＝和歌山県高野町 　【渡辺周、上田真由美、山野拓郎】空海（弘法大師）が開創して約１２００年の伝統を持つ宗教法人の高野山真言宗（総本山・金剛峯寺〈こんごうぶじ〉、和歌山県高野町）が、資金運用に失敗して少なくとも６億８千万円の損失を出していたことが、関係者の話でわかった。約３７００の末寺から集めた檀（だん）信徒からのお布施も含まれている。 　２６日に始まった宗派の議会にあたる宗会には、宗会議員を務める僧侶３５人が参加。庄野光昭宗務総長は、多額の損失を出したことについて「運用が思いにまかせず推移している。無念で慚愧（ざんき）に堪えない」と説明した。 　宗会は年２回、全国から宗会議員が集まり人事や予算などを決める。庄野総長は内閣の役割を果たす「内局」トップだ。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が

人気お笑い芸人の母親の生活保護受給をめぐる報道で放送倫理違反があったとして、生活保護問題の専門家らが来月上旬、一部の民放テレビ局の放送内容を審議するよう放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会に要請する。「極めてレアケースである高額所得の息子の道義的問題を『不正受給』であるかのように報じた一連の報道は、社会的に困窮した状態にある多くの人への誤解や偏見を助長した」と批判している。 　ＢＰＯに要請書を出すのは、弁護士や司法書士、支援活動家、研究者らでつくる「生活保護問題対策全国会議」（代表幹事・尾藤広喜弁護士）。問題のあった番組として、５月末から６月初めにかけて放送されたテレビ朝日系「報道ステーションＳＵＮＤＡＹ」「ワイド！スクランブル」、ＴＢＳ系「ひるおび！」、フジテレビ系「ノンストップ！」など６番組を挙げた。 　現行法では、親族による扶養が生活保護の受給要件になっていないにもか

印刷 関連トピックス河村たかし記者の取材に応じる名古屋市の河村たかし市長＝２２日午後０時３７分、名古屋市役所、高橋雄大撮影 　名古屋市の河村たかし市長が「南京事件は無かったのではないか」と発言した問題で、中国・南京市政府が名古屋市との公の交流を当面停止すると発表したことを受け、河村市長は２２日、記者会見を開き、「いわゆる大虐殺は無かったのではないか。発言は撤回しない」と持論を重ねた。 　河村市長は２０日に表敬訪問を受けた南京市政府の幹部に対し、「南京事件は無かった」とした発言の真意について、この日の会見で「南京事件については、新たな研究成果も出ており、いろいろな意見がある。南京の皆様と討論会をしたいと申し上げたもの」と説明した。また、友好都市提携を結んでいる南京市に対し、「友好関係は不変で３４年間重ねてきた交流を今後も継続したい」と関係の継続を求めた。南京市には交流停止の事実関係を確認した

印刷 関連トピックス橋下徹 　橋下徹大阪市長は１１日の市議会本会議で、市長選の公約に掲げた学校選択制の導入を目指すにあたり、私立小・中学校に子どもを通わせている市職員や教員の割合を調べるよう市教委事務局に求めたことを明らかにした。 　市教委事務局はこれまで「地域と学校の関係が希薄になる」などとして学校選択制に慎重な姿勢を取ってきた。これに対し、橋下市長は「選択制はダメだというが、金のある人は（私立へ行く）選択をしている。地域コミュニティーを大事にというのなら私立を禁止にしないと。金持ちの人だけ選択できるのはおかしい」などと述べた。 　議会後、市長は「職員らが子どもを私立に通わせることは否定しない」とする一方で、「自分の子どもは（私立を）選択しておいて他人の子どもに選択させないのはとんでもない」と批判。調査結果を学校選択制導入に向けた議論の参考にする考えを示した。（阪本輝昭） 朝日新聞デジタ

印刷 関連トピックス北朝鮮橋下徹金正日 　大阪府議会は２１日午後の本会議で、府内の朝鮮初中級学校９校への補助金計約８３００万円を１校分約８００万円に減額する補正予算案を賛成多数で可決した。過半数を占める大阪維新の会などが賛成した。 　大阪朝鮮高級学校（同府東大阪市）への補助金は今年度、すでに見送られている。初中級学校への補助金については、橋下徹前知事が故金正日氏らの肖像画を教室に掲げないなどの４要件を提示。９月には要件を満たしているとして、９校への補助金を盛り込んだ予算案を府議会に提出した。 　しかし、１１月に就任した松井一郎知事は「肖像画が子どもの目に触れる職員室は教室に含まれる」と判断。職員室に肖像画がある８校への補助を見送り、減額した予算案を提案した。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます朝日新聞デジタルでは、以下のような関連記事も読めます。登録はこちら朝鮮高級学校無償化続けて関

発生以来１カ月が経過したのに、福島第一原発の事故は一向に収まりそうにない。発電所自体の事故収束はいつなのか、放射能の拡散はどのくらいなのか関連地域の住民の不安、不信は大きくなる一方である。 　当然予想されたように、原発反対の意見が勢いを増している。ここで注意したいのは、原発をこれまで容認していた人たちも、けっして手放しで全面的に賛成していたわけではない、ということだ。つまり、われわれの日常生活に必要な電力需要確保のために、原発なしではエネルギー政策は成立しないと考え、多くの人たちは原発に消極的に賛同していたのだ。 　この視点で考えると、原発反対論に欠けているのは、次の２点である。 　第１に、仮に原発を認めないとして、代替の電力エネルギーをどうするのかの議論である。皆が期待する太陽光、風力などはまだ安定した電力供給とはなりえない。 　水力も頭打ちである。となると石油、石炭などの化石燃料に依存