統合失調症の治療に道開く １０８の遺伝子領域確認：朝日新聞デジタル
精神疾患である統合失調症の発症に関わる遺伝子を含む領域を、米ハーバード大と英ケンブリッジ大、藤田保健衛生大（愛知県豊明市）などの国際研究チームが新たに８３カ所特定した。原因の解明と治療薬の開発に道を開く成果だとしている。２２日、英科学誌ネイチャー電子版に発表した。 チームでは、アジアや欧米などの統合失調症の患者約３万７千人と、患者ではない約１１万３千人の遺伝子情報を比べて解析。精神疾患の研究では過去最大規模の人数を対象とした。発症に関わる遺伝子領域の特定数を増やし、すでに特定済みのものも合わせ、今回１０８カ所を確認した。 統合失調症への対処には現在、脳内の神経伝達物質の働きを抑える抗精神病薬などが使われている。だが、原因が未解明のため根本的な治療法はまだない。発症には複数の遺伝子が関わると考えられ、特定の研究が世界で続いている。
研究室のマウスか 若山教授が発表内容訂正 NHKニュース
ＳＴＡＰ細胞の問題で、論文の共同著者の若山照彦山梨大学教授は先月、小保方晴子研究ユニットリーダーから受け取ったＳＴＡＰ細胞とされる細胞は、研究室で飼育していたマウスのものではなく外部から持ち込まれたものだと発表していましたが、その内容を一部訂正しました。 理化学研究所の小保方リーダーは、ＳＴＡＰ細胞を若山教授の研究室で飼育していたマウスを使って作製したとしていましたが、若山教授は先月、研究室に保管されていた細胞の遺伝子を調べたところ、飼育していたマウスとは遺伝子の特徴が異なり、外部から持ち込まれたものだと発表していました。 ところが、その後、さらに遺伝子を詳しく調べた結果、以前、若山教授の研究室で飼育していたマウスの遺伝子と特徴が一部一致することが分かったということです。 このため若山教授は、研究室にはいないマウスだったとしていた説明を一部訂正し、研究室のマウスだった可能性があると発表しま
これを機に「博士号」のない社会にするのもいいかも | 5号館を出て
早稲田大学の調査委員会（小林英明委員長）が、たとえどんな内容の博士論文であっても「学位の取り消しは一つの法律行為なので、その要件に合致しなければ、たとえ心情的にはおかしいと思っても、取り消すことができない性質がある」ということで、たとえ疑惑の博士論文に 「不正の方法があったとしても、その『不正の方法』によって『学位の授与』を受けたという要件を満たさなければいけない。つまり、『不正の方法』と『学位の授与』との間に因果関係が必要になる。 因果関係というのは、ある事実があった後にある事実がある、ある事実がなければある事実がない、といった関係のことをいう。つまり、それが学位授与に重大な影響を与えたという場合に、初めて因果関係があるといえるレベルになる。 早稲田大学では、査読付きのジャーナルに受理されているということが学位授与に非常に大きな影響を与えている。それが受理されていれば、あとは指導教員が論
博士論文報告書の報道「許容できない」 小保方氏代理人：朝日新聞デジタル
理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダーが早稲田大に提出した博士論文を調べていた早大の調査委員会の報告書をめぐる報道について、小保方氏の代理人の三木秀夫弁護士は２２日、「博士論文のもととなった実験については『実在性あり』と認定しているのに、これらの部分がほとんど紹介されておらず、許容できない」などとするコメントを発表した。 三木弁護士は、調査委員会の報告書については、「かなり詳細に調べてもらったと評価している」とする一方で、各社の報道に対しては、「マイナス面だけが大きく取り上げられており、大学の最終判断にも大きな影響を与えかねない」と批判した。三木弁護士によると、２１日に電話で話した小保方氏は、「私から報告書の概要は伝えたが、報道の内容にはかなりショックを受けていた」という。
マレーシア機撃墜 米露の熾烈な情報戦（小泉悠） - 個人 - Yahoo!ニュース
主戦場としての情報戦7月17日に発生したマレーシア航空17便の撃墜事件を巡り、米露の情報戦が活発化している。 今回の撃墜事件では、全く無辜の一般人が300人近くも死亡している上、その大部分はウクライナ情勢を巡ってロシアと緊張関係にある欧州諸国の国民であった。 このため、「今回の撃墜を誰がやったのか？」という問題が、ウクライナ情勢全体に対する各国の立場を決定的にする可能性が高い。今回の事件が「ゲーム・チェンジャー」（情勢を大きく変える出来事）と呼ばれている所以だ。 それだけに、各国の力の入れ方は凄まじい。前回の小欄で書いたように、筆者は現在のところ、ドネツクの親露派武装勢力が民間機をウクライナ軍機と誤認したのではないかと考えているが、これが立証されるか、あるいは国際的な認識として定着してしまえば、親露派やその後ろ盾であるロシアの立場は決定的に悪化する。 逆にウクライナのポロシェンコ政権にして
学問・研究の倫理と日本の大学・研究機関の信用―再び小保方氏問題によせて
筆者は過去に米国の2大研究財団である米国国立科学財団（NSF）と米国国立保健研究所（NIH）の特定部門の常任審査員をそれぞれ数年勤めた。審査員の仕事は米国の大学や研究所の科学者や研究センターからの研究資金の財団への申請について計画された研究内容と資金の妥当性を評価し、多数の申請間の優劣評価をし、研究資金を出すか否かに関する財団の公正な決定に必要な資料を提供することである。 筆者の属した部門はNSFでは社会科学・行動科学における統計的分析や計測方法の研究部門で、NIHでは生命・医療統計研究部門であり、今回問題になっている分子生物学研究とは全く関係がない。しかし審査におけるルールと倫理は、部門にかかわらず共通である。利害関係者は、利害の葛藤（Conflict of Interest）を持つ者と定義されるが、具体的には個人の研究プロジェクトの研究資金申請の場合、研究主査（PI）とその共同研究者た
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世界初の「チンパンジー語」の辞書、作成される