データセンター担当者が考えるクラウド利用とデータ保護、シマンテックが調査
シマンテックは、世界のデータセンター担当者を対象に実施した意識調査の報告書「2010 State of the Data Center Study」を公表した。 シマンテックは3月16日、世界のデータセンター担当者を対象に実施した意識調査の報告書「2010 State of the Data Center Study」を公表した。日本と海外の担当者の意識の違いなどを分析した結果を伝えた。 調査は米Symantecが調査会社Applied Researchに委託し、2009年11月に世界26カ国1780社のデータセンター管理者などへアンケートを実施した。回答者の内訳は、企業規模別では従業員数1万人以上が62％、同2000～9999人が23％、同1000～1999人が15％。地域別では北米563社、中年米84社、欧州・中東・アフリカ573社、アジア太平洋560社。日本の回答は150社で、すべて
シマンテックがデータセンター実態調査を発表、「仮想化やクラウド導入は大手企業より準大手企業が積極的」
シマンテックは3月16日、世界のデータセンター実態調査リポート（2010年版）を発表。報道向け説明会では、同社プロダクトマーケティング部マネージャ 朝倉英夫氏が日本と海外での意識・取り組みの違いなどを報告した。 調査は米国調査会社アプライドリサーチが2009年11月に実施したもので、従業員数1000人以上の1780社が対象。国別の分布では、回答上位から順に米国（19.8％、513社）、日本（8.4％、150社）、ドイツ（6.7％、120社）、中国（6.7％、120社）となる。 シマンテックでは従業員数1000～1999人の企業を大企業、同2000～9999人を準大手大企業、同1万人以上を大手大企業と位置付け、今回の調査で最も顕著に見られた結果として「クラウドコンピューティングや重複排除、レプリケーション、ストレージの仮想化、継続的データ保護（CDP）などの技術を最も積極的に採用しているのは
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