あらゆる面で電子書籍のほうが便利だし価値が高い。 むしろ紙より高くしてくれてもいいくらいだ。 追記 現時点での電子書籍の長所場所を取らない 大量に持ち運べる いつでも買える・すぐ読める 汚れない 本文を検索できる 品切れがない 新刊を通知してくれる 実物を汚さずにメモを取れる （現在はあまり実装されていないが）原理的に不可能ではないこと貸す 譲る 版ごとの差分を埋め込む NFTによる所有権の保証 よく言われる点への反論「サービス終了すると読めなくなる」点を心配している人が多いが、実際には他サービスに移行できたり、ポイントなどで補償されたりするので、言われるほど問題にはならない（それにこれは電子書籍の問題というよりは現行の商売の問題である）。 「ザッピングができない」「ページを行ったり来たりしづらい」というが、電子書籍のほうがサムネイルでページを探しやすい。しおりもいくらでも挟める。スライダ

ずっと誰にも言えずにキレ続けていたことを最近落ち着いて思い出せるようになったので消化。 私が通っていた高校は県内でも有数の進学校と言われるようなところで、様々な人を外部から招いて講演を聞く授業なども定期的にあった。 その日のゲストはどこかの大学のLGBTサークル(記憶が曖昧。キレすぎて意図的に思い出さないようにしていたのでもはやわからない)で、サークルの中にもLGBTがいるし皆でフレンドリーに楽しく学ぼう！みたいな触れ込みだったと思う。 しかし、私は講演のため教室を移動する最中からずっと不安だった。 その頃の自分は性的指向をはっきりと自覚できていなくて、とにかく私以外の全員が当たり前のように共有している”異性愛”という概念を理解できず、同性愛者かも、いやアセクシャルかも、と悩む日々を送っていたからだ。 だから皆の前でグループトークとかあったら挙動不審になっちゃうかも、と心配していたのだが、

旦那は献立考えるよりも数十倍複雑なことを仕事でやってるとか想像できないんだろうね

「頼りにしていた現地の日本人駐在員から性被害に遭いました」 「日本人会のパーティーに私だけ違う時間に呼ばれて性暴力を受けました」 これは、夢と希望を胸に渡った留学先で、性暴力の被害に遭った人たちの声。 留学経験のある大学生などで作る団体がアンケート調査を行ったところ、留学先での性被害の事例が200件以上寄せられ、深刻な事態が浮き彫りになってきました。 新型コロナウイルスの影響で留学を断念する学生も多いなか、1人でも理不尽な理由で夢を諦める人がいなくなるように。 立ち上がった学生たちを取材しました。 （科学文化部 記者 信藤敦子） ※この記事では性暴力に関する具体的な記述が含まれています。 東京都内の大学に通うカホさん（20代前半・仮名）は、将来、紛争解決や人道支援に携わるため語学を学びたいと、おととし夏までの1年間、ヨーロッパに留学しました。 現地に着いてほどなく、街を歩いていると1人の日

去年の東京オリンピック・パラリンピックの開催経費をめぐり、都が安全・安心な大会を実施するためとして、今後新たに組織委員会に支出する628億円について、17日の都議会で「赤字の補填（ほてん）ではないか」と指摘が出ましたが、都は「無観客開催で収入が減った組織委員会に支出するもので赤字の補填ではない」と説明しました。 去年12月に見通しが示された東京大会の開催経費では、都が「安全・安心な大会の実施」の観点から必要となった経費に充てるとして、今後新たに組織委員会に628億円を支出することで国を含めた3者が合意しました。 この結果、組織委員会の収支は均衡することになります。 これについて17日、都議会の特別委員会で質疑が行われ、複数の議員から「組織委員会の赤字を補填しているようにしか見えない」などと指摘が出されました。 これに対して都の担当者は「大部分が無観客で開催することで、安全安心な大会の開催に

国民の所得に占める税金や社会保険料などの負担の割合を示す「国民負担率」は、今年度・令和3年度は前の年度をわずかに上回って48％と、これまでで最大となる見込みです。所得が増えたものの、税金の増加がそれを上回ったことで負担率が上昇しました。 「国民負担率」は、個人や企業の所得などをあわせた国民所得に占める税金や社会保険料の負担の割合で、公的負担の重さを国際的に比較する指標のひとつです。 財務省によりますと、今年度・令和3年度の国民負担率は、前の年度から0.1ポイント上がって48.0％となり、これまでで最大となる見込みです。 企業業績が回復したことで所得が増えたものの、法人税などがそれを上回る伸びとなったことから、負担率がわずかに上昇しました。 一方、国の財政赤字を加えた「潜在的な国民負担率」は、2.1ポイント減少し60.7％となる見込みです。 3回の補正予算を組んだ前の年度と比べて、今年度は財

トヨタ自動車は2022年半ばに発売するとしていた初の量産電気自動車（EV）である「bZ4X（ビーズィーフォーエックス）」について、国内向けには当面販売しない方針を固めた。国内では5月にもサブスクリプション（定額課金）サービスに限定して提供する。生産台数の半分超を北米や欧州といったEVの主力市場に優先的に提供する。bZ4Xは多目的スポーツ車（SUV）で、トヨタブランドとして初の量産EV。トヨタが

2020年3月放送の「月曜から夜ふかし」で「若者のジーンズ離れ」が紹介され、視聴者からも驚きの声が上がりました。「ジーンズ、一本も持ってないっす」と話す若者…。かつて、隆盛を誇っていたジーンズはどこへ行ってしまったのでしょうか。 若者の街として長く親しまれている渋谷の景色が今、大きく変わろうとしています。それを象徴する出来事が、センター街の中心に店を構えるジーンズメイトの基幹店「JEM（ジェイ・イー・エム）渋谷店」（旧：ジーンズメイト渋谷店）の閉店でしょう。2021年1月、30年の歴史に幕を下ろしました。 渋谷、特にセンター街といえば、若者にとって、原宿と並び、定番の買い物スポットでした。しかし、2012年に「渋谷ヒカリエ」、2018年に「渋谷ストリーム」、さらに2019年に「渋谷スクランブルスクエア」の開業などが相次ぐと、段々と、若者がセンター街から流れていくようになります。 時を同じく