【ニューヨーク=宮本岳則】米国株相場が調整色を強めている。ダウ工業株30種平均の前週の週間下落率は6.9%に達し、リーマン・ショック直後の2008年10月以来、10年ぶりの下落率となった。株価が下…続き[NEW] NY株、週間で6.9%安　10年ぶりの下落率に 世界市場の動揺続く　リスク回避で円買いも ［有料会員限定］

【ニューヨーク=宮本岳則】米国株相場が調整色を強めている。ダウ工業株30種平均の前週の週間下落率は6.9%に達し、リーマン・ショック直後の2008年10月以来、10年ぶりの下落率となった。株価が下…続き[NEW] NY株、週間で6.9%安　10年ぶりの下落率に 世界市場の動揺続く　リスク回避で円買いも ［有料会員限定］

Doctor Who is back, louder and more chaotic than before

競泳のパリ五輪代表選考会は１７日、東京アクアティクスセンターで開幕し、女子１００メートルバタフライ準決勝の池江璃花子（横浜ゴム）は５７秒０３で全体１位となり、２位の平井瑞希（アリーナつきみ野ＳＣ）らとともに１８日の決勝に進んだ。

三洋エプソンイメージングデバイスは5月17日、液晶パネルの視野角を上下左右とも約180度にする超広視野角技術を開発し、同技術を搭載した中小型パネル5製品を今秋から始めると発表した。 新技術「Photo Fine Vistarich」は、配向膜や液晶材料の新開発などで実現した。画面の真横や真上・真下から見ても色変化がほとんどなく、コントラストも±80度で約100：1と高い。 全階調で応答速度が一定しているなど、動画表示にも向くという。同社が持つNTSC比100％超の広色域化技術「Photo Fine Chromarich」と組み合わせれば、180度の全方位で色再現性が高いマルチメディア向け液晶ディスプレイが可能になるとしている。 例えば乗用車内でのDVD視聴時なら、どの座席から見ても鮮明な映像を楽しめ、ワンセグ放送対応携帯電話でも画面の角度を気にする必要がなくなるという。 開口率の高さから低

今や、すっかり“テレビ”としての地位を確保した薄型テレビ。「画質はブラウン管の方が上」と言われ続けてきたが、目覚しい技術革新やさまざまな改善が施され、普及が始まった5～6年前に比べて画質面でも格段によくなっている。また「1インチ1万円」が普及のバロメーターと言われた時期も過ぎ、30インチ以上の大画面でも、液晶・プラズマともにすでにインチ1万円を切るなどコスト面の敷居も低くなった。 「そろそろ大画面薄型テレビを……」と考えた時、やはり気になるのが「液晶とプラズマ、どちらを選べばいい？」という問題だ。そんな疑問に今回もズバっと答えてくれるのが、視聴していないディスプレイはないという“映像の鬼”――AVマルチメディア評論家の麻倉怜士氏だ。今回のデジタル閻魔帳は、液晶・プラズマの最近の進化と今後の方向性を紐解きながら、ユーザーはどのようにして薄型テレビを選べばいいのかを語ってもらった。 ――ブラウ

シチズン時計は4月13日、電源を切っても表示が消えない「メモリー性液晶」を開発したと発表した。10秒に1度書き換えた場合の消費電力は従来の液晶の約50分の1で済み、従来の液晶とほぼ同じコストで製造できるという。電子荷札や各種メーター、電子ブック、携帯電話のサブ液晶などへの搭載を見込む。 従来の液晶で使われているポリイミド配向膜の代わりに無機配向膜を採用。配向膜と液晶分子との極角度を調整し、液晶を封入するガラス基板の隙間を従来の3分の1以下に狭めるなどしてメモリー性を高めた。パッシブマトリックス方式の採用で精細さも向上させた。 同社は、米E-Inkの技術を活用して低消費電力な電子ペーパーをすでに実用化している（関連記事参照）。同社広報室によると、E-Inkは大型デバイスに、メモリー性液晶は小型デバイスに向いており、液晶の方が低コストで製造できるという。

日立製作所（庄山悦彦社長）とブリヂストンは3月15日、電子ペーパーディ スプレイソリューションの市場開拓と事業化で協力することで基本合意したと 発表した。 今回の基本合意を受け、ブリヂストンは日立にディスプレイモジュールの提 供、日立は電子ペーパーディスプレイの製品化を行う。電子ペーパーディスプ レイソリューション事業は交通・電力及び都市分野を中心に展開する予定。ま た、両社は共同でマーケティングの実施したり、ディスプレイモジュールの安 定供給を図る。 電子ペーパーディスプレイは、画像保持性のあるディスプレイモジュールに、 駆動・無線通信回路やメモリーなどを組み込んだ紙とデジタル媒体の利便性を持 つ表示装置。画像表示には電力が不要で、コンテンツは無線で配信できるため、 広告・情報配信をはじめ、災害時などの緊急情報配信にも有効な媒体と見られて いる。 日立は、JR東日本と組み、05年12月に

東芝とキヤノンは3月8日、開発中の次世代薄型ディスプレイ「SED」の量産開始時期を2007年7月に、SED搭載テレビの発売を2007年第4四半期に延期すると発表した。薄型テレビの価格下落が当初の予想以上に進んでおり、生産のさらなる合理化が必要と判断したためだ。 東芝とキヤノンでは2004年にSEDの試作機を公開しており、当初は2005年中にディスプレイを量産してSEDテレビを発売する計画だった。しかし液晶テレビやプラズマテレビの市場価格が年率20％以上下落していることから、市場で対抗できるだけのコスト競争力をつけるため、合理化が必要と判断した。 両社は2008年の北京オリンピックを市場拡大のターゲットとしており、2007年中のSEDテレビ発売を目標とする。価格については、「SEDは液晶ディスプレイやプラズマディスプレイよりも性能が優れており、まったく同じ土俵で戦うわけではないが、市場で戦え