「六曜は迷信」差別を助長？ 大分でカレンダー配布中止：朝日新聞デジタル
大安、仏滅といった「六曜」を記載していたとして、大分県の佐伯市、杵築市、臼杵市農業者年金協議会（同市の農業者年金受給者で構成）、国東半島宇佐地域世界農業遺産推進協議会（県や国東半島周辺の６市町村で構成）の４者は２５日、それぞれ作製していた来年のカレンダーなどの配布を中止した。 いずれも「六曜は科学的根拠のない迷信や慣習であり、ひいては差別を助長しかねないが、作製後に気づいた。公的な配布物としてふさわしくないと判断した」と説明している。 県によると、毎年発行している県民手帳には１９９５年版から六曜を掲載していない。人権教育のために作製した資料には「同和問題の解決を阻む迷信・因習」に六曜を挙げている。 佐伯市は同日から、市内の全約３万３６００世帯を対象に「１０年日記帳」を配布する予定だった。約２５００万円をかけて５万冊を作製していた。 杵築市も「杵築市世界農業遺産… この記事は有料会員記事です
２０３３年の大安・仏滅決まらず？ 旧暦巡るミステリー：朝日新聞デジタル
現代人にもなじみ深い大安や仏滅、友引などの「六曜（ろくよう）」、冠婚葬祭や伝統行事の日が定まらないとしたら――。旧暦をめぐって、そんな「２０３３年問題」が起きている。１７年先の話とはいえ、一部の業界で解決を探る動きが出ている。 旧暦は一般的に、月の満ち欠けを基本に太陽の動きを加えた天保暦のこと。天保１５（１８４４）年に導入されたが、明治初めに今の太陽暦（グレゴリオ暦）に代わった。今も太陽暦のカレンダーに記されている六曜などは、旧暦と関係しているものだ。 旧暦は月の満ち欠けの間の２９・５日前後を１カ月とし、１年は約３５４日。実際の季節とずれが生じるため、ほぼ３年に１回、うるう月を設けて調整するため、１年が１３カ月となる。 その月が何月かを決める目安の一つが、「二十四節気」のうち、冬至や夏至、春分、秋分など１２ある区切り「中気（ちゅうき）」だ。冬至を含む月を旧暦１１月、春分の月を旧暦２月などと
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体育の先生に何か教わった記憶がない
