タグ

2022年9月6日のブックマーク (9件)

  • 世界が注目、高専とはどんな学校? スポーツ界にも芸能界にも出身者が:朝日新聞GLOBE+

    の経済成長がめざましかった1950年代後半、産業界から即戦力の技術者の育成を求める声がわき上がった。そこで新たにつくったのが、15歳から20歳まで、5年間一貫の工学教育をする高等専門学校(高専)だ。 62年に19校でスタート。現在、57校(国立51、公立3、私立3)ある。毎年の入学者は1万人で、同世代の人口の約1%だ。 1年生から、専門分野の授業があるのが、大きな特長だ。「機械系、材料系」では、ものづくりの基礎となる機械の設計や材料の性質を学ぶ。「電気・電子系」は、家電やロボットなどの機器を制御する知識や技術を身につける。コンピューターシステムやソフトウェア、プログラミングなどについて学ぶ「情報系」もある。 和歌山高専でロボティクスを学ぶ学生たち=同校提供 経営戦略や会社法などを学ぶ「経営情報学科」や「国際ビジネス学科」「ビジネスコミュニケーション学科」を設けている学校もある。英語や歴

    世界が注目、高専とはどんな学校? スポーツ界にも芸能界にも出身者が:朝日新聞GLOBE+
  • 「乗客を深夜の街に降ろして置き去りにして逃げた」夜行バス乗客がトラブル報告 バス会社「適切な処置だった」と弁明

    大阪から東京に移動する夜行バスに乗っていると、深夜1時ごろに突然京都駅で全員降ろされたまま、運転手や乗務員が逃げるように走り去ってしまった――。乗客たちによる報告がきっかけで、バス会社側の対応が物議を醸しています。当にそのようなことがあったのか。編集部では、乗客と埼玉県に社を置くバス会社のさくら観光バスに詳しい話を聞きました。なお、対応が物議を醸しているのはさくら観光バスで、福島県に社を置くさくら観光は別会社です。 バスが走り去り、乗客たちが「これやばいですよ」「全員置いていかれてるやん」など、パニック状態になっている様子。なお、乗客が写る箇所には編集部でモザイク加工を施しました(動画提供:バイオハザード2最強攻略wikiさん) 問題のバスは当初、9月4日の22時10分に大阪・難波を出発し、9日5日の6時10分に東京・池袋に到着予定でした。しかし、乗客によると、空調トラブルで車内は“

    「乗客を深夜の街に降ろして置き去りにして逃げた」夜行バス乗客がトラブル報告 バス会社「適切な処置だった」と弁明
    hyolee2
    hyolee2 2022/09/06
  • 猪瀬直樹議員、朝日新聞を提訴 セクハラ指摘「名誉毀損」 | 共同通信

    Published 2022/09/06 17:26 (JST) Updated 2022/09/06 20:09 (JST) 今夏の参院選で街頭演説中、女性候補者の胸元付近を触った行為を「セクハラ」と指摘した記事や文中のコメントで名誉を毀損されたとして、日維新の会の参院議員で作家の猪瀬直樹氏が6日、朝日新聞社と上智大の三浦まり教授に計1100万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。猪瀬氏の代理人弁護士が明らかにした。 猪瀬氏は6月12日、東京・JR吉祥寺駅前で街頭演説した際、隣にいた東京選挙区の候補者海老沢由紀氏=落選=の肩や胸元付近を手で触っている動画がSNS上に拡散。猪瀬氏はツイッターで「軽率な面がありました」などと釈明した。

    猪瀬直樹議員、朝日新聞を提訴 セクハラ指摘「名誉毀損」 | 共同通信
  • 熊本県内の公立高定員1万1520人 23年度入試、前年度比200人減 私立高は6235人|熊本日日新聞社

    プレミアム会員限定 熊県内の公立高定員1万1520人 23年度入試、前年度比200人減 私立高は6235人 熊教育委員会と熊市教委、県私立中学高校協会は6日、来春の入試で募集する公私立高と私立中の学校・学科別定員を発表した。県立と熊市立を合わせた公立高全日制の総定員は1万1520人で前年度から200人減った。私立高は6235人、私立中は...

    熊本県内の公立高定員1万1520人 23年度入試、前年度比200人減 私立高は6235人|熊本日日新聞社
    hyolee2
    hyolee2 2022/09/06
  • 安倍元首相「国葬」費用 総額16億6000万円程度の概算公表 政府 | NHK

    安倍元総理大臣の「国葬」にかかる全体の費用の概算について、政府は、今年度予算の予備費から支出を決めているおよそ2億5000万円に、警備費や外国要人の接遇費など14億円余りを加え、総額で16億6000万円程度となる見通しを示しました。 これは、松野官房長官が、6日の記者会見で明らかにしました。 それによりますと「国葬」の実施には、政府が、会場設営費などとして、今年度予算の予備費からすでに支出を決めているおよそ2億5000万円に、警備や外国要人の接遇費などとして、14億円余りが追加される見込みだとしています。 追加となる費用の内訳は、 ▼警備費が、各地からの警察官の派遣旅費や超過勤務手当などに合わせて8億円程度、 ▼外国要人の接遇費が、車両の手配や空港の受け入れ体制の構築などに合わせて6億円程度、 ▼自衛隊の儀じょう隊が使用する車両の借り上げなどに1000万円程度としています。 これにより「国

    安倍元首相「国葬」費用 総額16億6000万円程度の概算公表 政府 | NHK
  • 韓国サムスンで10年働いた研究者は見た、すぐクビになる日本人と生き残る日本人の差

    1970年生まれ。国内四年制大学工学部卒業後、国内大手材料系メーカーに約20年勤務。その後渡韓し、サムスンで約10年間研究員として勤務。エンジニアを中心に韓国人社員と密接に関わり、日韓のモノ作りの考え方の違いを体感する。現在は帰国して技術顧問として活躍中。未婚。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース&解説コーナー。 バックナンバー一覧 日の大手材料系メーカーに約20年勤めていたが、研究者としてもっと活躍したいという気持ちから、サムスンのヘッドハンティングに応じた筆者。2010年、40代前半で韓国へ渡り、サムスンで働き始めた。韓国ナンバーワン企業であるサムスンでの仕事は、社内の文化も、専門職へのサポート体制も、外国人社員の国籍構成も、日企業とは大きく異な

    韓国サムスンで10年働いた研究者は見た、すぐクビになる日本人と生き残る日本人の差
    hyolee2
    hyolee2 2022/09/06
  • 館林の金型メーカーがBYDと歩んだ12年、「いい判断だった」TMC社長

    「当時は批判的な声が多く届いたし、社員も不安だった。それでも、いま振り返ればいい判断だったと思う」。胸の内を打ち明けたのは、TATEBAYASHI MOULDING(TMC、群馬県館林市)社長の髙草木健一氏である。 TMCは群馬県館林市に拠点を置く金型メーカーだが、中国の大手自動車メーカーである比亜迪(BYD)における日唯一の生産拠点と説明したほうが分かりやすいだろう。金型メーカーのオギハラ(群馬県太田市)の館林工場を、BYDが2010年に買収したことで誕生した企業だ。

    館林の金型メーカーがBYDと歩んだ12年、「いい判断だった」TMC社長
    hyolee2
    hyolee2 2022/09/06
  • 韓国で「無条件の親日派」とされて 非難し合う声、論争しない危うさ:朝日新聞デジタル

    ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

    韓国で「無条件の親日派」とされて 非難し合う声、論争しない危うさ:朝日新聞デジタル
    hyolee2
    hyolee2 2022/09/06
    自称歴史学者
  • ベーカリー罰金処分に批判噴出 都市封鎖中、住民へパン―上海:時事ドットコム

    ベーカリー罰金処分に批判噴出 都市封鎖中、住民へパン―上海 2022年09月05日17時40分 中国・上海市内の韓国系ベーカリーチェーン「パリバゲット」の店舗=5日 【上海時事】中国・上海市が新型コロナウイルス感染拡大でロックダウン(都市封鎖)中、住民にパンを無許可で提供したベーカリーに罰金を科した市当局の処分に、市民の反発が強まっている。ベーカリーへの「応援」運動に拡大し、市当局は釈明に追われた。 成都、事実上のロックダウン コロナ感染拡大、経済に打撃も―中国 中国メディアによると、ロックダウン中の4月23~26日、上海市内にある韓国系ベーカリーチェーン「パリバゲット(巴黎貝甜)」の研修施設が、料不足に陥った住民の要望に応じてパンなどを製造・販売した。 市監督当局は無許可で営業したと問題視し、パリバゲットに58万5000元(約1200万円)の罰金を科した。これに対しネット上では「物資入

    ベーカリー罰金処分に批判噴出 都市封鎖中、住民へパン―上海:時事ドットコム