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ブックマーク / premium.nikkeibp.co.jp (5)

  • bp special ECOマネジメント/特集

    2008年度に日の鉄鋼業が排出したエネルギー起源の二酸化炭素(CO2)は1億7815万t。世界的な不況の影響で生産量が減少したため、2007年度の1億9716万tからは減少したものの、産業界全体のなかでも大きな数値であることに変わりはない。 だが、京都議定書の基準年である1990年の2億64万tと比較すると11.2%の減となる。1tの鉄を生産する際に排出されるCO2の原単位では、90年を100とした場合、91.7まで減少している。 また、国際エネルギー機関(IEA)が2008年に発行したリポート「エネルギー技術展望(ETP)2008」においても、最先端の省エネ技術・設備を普及させた場合の鉄鋼生産量1t当たりのCO2削減余地は、各種産業のなかで最も少ない0.07tとされており、日の鉄鋼業のエネルギー効率が世界最高水準であることを示している。さらに同リポートでは、米国の削減余地は0.14t

  • bp special ECOマネジメント/特集

    今年7月、Jパワー(電源開発)の磯子火力発電所(横浜市磯子区)新2号機が営業運転を開始した。限られた敷地の中で従来機の2倍の容量、多くの「国内初」を含む最新鋭の設備を投入した、コンパクトながら高効率な石炭火力発電所だ。 2002年4月から稼働している新1号機と合わせて出力120万kWとなるこの発電所は、横浜市の電力需用(242億6341万kWh:2007年)の約40%を担う。新1、2号機ともに、タービン内の水蒸気の温度と圧力を極限まで高める超々臨界圧発電(USC=Ultra Super Critical)方式を採用している。従来の微粉炭火力発電では、蒸気の噴射力と膨張力によってタービンを高速で回転させ、発電機を回すことで電気を起こす。蒸気は始めに高圧タービンに送られ、一度発電をした後に再度ボイラーに戻って再加熱される(再熱蒸気)。再熱蒸気は中圧タービン、低圧タービンを回転させて仕事を終え、

  • bp special ECOマネジメント/コラム - 費用便益分析と「スターン・レビュー」

    英国政府の委託を受け、世界銀行の元チーフ・エコノミスト、ニコラス・スターン博士が中心になってとりまとめた報告書が「スターン・レビュー」である。内容を一言で言えば、次のようなものである。 「特段の対策を採らなかった場合(BAU)、温暖化による損害は最高で世界の国内総生産(GDP)の20%にも達するが、これを防ぐための費用は1%程度にとどまる。したがって、今すぐ行動を起こすべきだ」 この報告書は日のマスコミでも大きく取り上げられ、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)報告書に匹敵する扱いを受けることもあった。たまたま筆者は、2006年11月に日で開催されたスターン・レビューをめぐるシンポジウムにパネリストの一人として参加する機会を得たので、その時点で一通り、このレビューを読み、公開の場でスターン博士に対して何点か疑問を呈した。その後、新たな情報も公開されたので、それも用いてスターン・レビ

  • bp special ECOマネジメント/特集

    世界各国の活火山数と地熱資源量。日は世界第3位の地熱資源大国であることがわかる(出所:産業技術総合研究所)   近年、世界的には地熱発電容量が急伸しており、1990年には600万kW程度だった設備容量が、2007年には1000万kWを突破している。ここまで地熱発電が注目される理由の一つは、発電所から排出される二酸化炭素(CO2)が建設時を含めて考えても極めて少ないことだ。理論的には、発電時に排出されるCO2はゼロとされ、設備建設時の排出量を考慮しても1kWh当たりのCO2排出量は15gと水力発電の11.3gに次いで少ない。「実際には、くみ上げる水蒸気の中にCO2が混じっている場合もあり、それを考慮すればもう少しCO2排出量は増える可能性もあるが、それでも極めて少ない発電方法であることは間違いない」(村岡研究グループ長)。 地熱発電のもう一つの特徴が、設備利用率の高さだ。太陽光発電や風

  • bp special ECOマネジメント/コラム

    非在来型天然ガス(non-conventional natural gas)への注目がにわかに強まっている。その背景にはまず、天然ガス全体の需要拡大がある。 地球温暖化対策を考えるとき、石油や石炭と比べると相対的な二酸化炭素(CO2)排出量の少ない天然ガスの需要が拡大することは必至だ。さらに、在来型の天然ガスの生産量は、例えば米国48州(全州からアラスカとハワイを除く)で1970年をピークに減少へと転じている。 近年、在来型天然ガスは価格が上昇し、また、非在来型天然ガスの掘削に必要な技術の進歩もあいまって、これまではほとんど米国内でも認識がされていなかった存在に、スポットライトが当たっているのだ。既に米国では、生産されている天然ガスのうち、50%近くが非在来型となっている。 非在来型の天然ガスとは、特殊な回収技術を必要とする天然ガスのことを指す。 従来のガス田は、地上から井戸を堀り

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