Twitterで自分のソーシャルニュースプロフィールの認知を上げる10の方法
この記事はソーシャル・メディア・マーケティング・コンサルタントDan Zarrellaの寄稿だ。Twitterではここでフォローすることができる。 Twitterで知名度を得るのはフォロワーを得ることを意味する。知名度を得るうえで最も基本的で重要なことは、だれかをフォローすると相手が電子メールを受け取り、自分にフォローを返す可能性が高いという考え方だ。もしこれでうまくいかなければ、彼らの発言に対して＠をつけて返事をしてみよう。もし彼らが「replies」の流れをチェックしていれば、それを見てフォローしてくれる可能性もある。 これを理解してしまえば、あとは簡単だ。しかし、ソーシャルニュースサイトでもう少し権威を高めるためにTwitterを使うこともできる。以下では、手始めに使えるいくつかの技法を紹介している。 1）ユーザー名とアバターの名前を一致させる 多くのソーシャルニュースサイトでは、ユ
ニコニコ動画が機能を大幅に拡大、「ニコンドライフ構想」を発表:ニュース - CNET Japan
ニワンゴの「ニコニコ動画」が10月10日午後6時に大幅バージョンアップし、「ニコニコ動画（RC2）」となる。ニコニコ動画上にユーザーが生活する「ニコンドライフ構想」を掲げる。 ニコンドライフ構想とは、ニコニコ動画をユーザーがネット上で生活する場にしようというもの。人が集まって楽しむという生活の基本的な部分をネットで実現することで、「ネット上で第二の人生を送る」（ニワンゴ取締役管理人の西村博之氏）というものだ。 ニコニコ動画（RC2）へのバージョンアップに伴う大きな変更点は大きく5つ。1つめは、動画投稿者のみが書き込むことができ、視聴者からのコメントが大量に寄せられた場合でも消えずに表示される「投稿者専用コメント」機能を設けたことだ。視聴者向けの注意書きなどが書ける。「字幕inのぱくりみたいなものです」（西村氏） 2つめはニコニコ動画専用のスクリプト「ニコスクリプト」を開発し、投稿した動画上
ニフティ、企業向けコミュニケーション支援サービス--第1弾はSNSと地図・地域情報サービス
ニフティは8月21日、コンシューマー向け企業が顧客との間で行なうコミュニケーションを支援するためのサービス「For Active（フォー アクティブ）」の提供を開始した。 ニフティでは、インターネットサービス「＠nifty」個人会員向けに提供中のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やプロフィールサービス、地図・地域ガイドなどの各種のツールを提供している。今回提供するFor Activeでは、これらのツールをBtoC向けに提供する。 すでに運用実績のあるサービスを流用することで、企業が自社サイト上で大規模なコミュニティーを構築する際の自社開発をする時間や費用を軽減するほか、運営ノウハウがなくてもサービスの開設が可能になる。 今回、サービスの第1弾として、SNSサービス 「For Active SNS（フォー アクティブ エスエヌエス）」、および地図・地域ガイドサービス「For Act
どんなキーワードでブログが検索されているかがわかる「トラックワード」
ウェブサイトの更新情報をRSSで配信するサービス「MyRSS.jp」を運営するサイドフィードは12月14日、ブログを訪れた人がどんな検索キーワードを入力して来たかがわかるサービス「トラックワード（ベータ版）」を開始した。利用料金は無料で、同社のサイトからブログを登録すれば利用できる。 トラックワードの主な機能は3つ。ブログを訪れた人がどんな検索キーワードを入力して検索エンジンから来たかがブログの各ページごとに分かる「検索エンジン解析」（画面1）のほか、検索キーワードランキングを自分のブログに表示できる「検索キーワード表示」、トラックワードを利用しているブログの中で、より検索されているブログをキーワードごとにランキングで表示する「検索キーワードランキング集計」（画面2）がある。 トラックワードを開始する狙いについて、サイトフィードでは「ブロガーの方が『どのようなキーワードで検索されるべきか』
あの「字幕.in」が会社になった--ネット上の字幕サービスをBtoBで提供 - CNET Japan
YouTube動画にブラウザ上から字幕をつけることができるサービス「字幕.in」が会社になった。 GMO VenturePartnersが出資し、字幕in株式会社として5月24日に設立。すでに営業を開始している。 2007年1月にオープンした字幕.inはもともと個人が開発したサービスだが、企業からの引き合いが多かったことからビジネス化に向けて本格的に動き出すこととなった。社長には開発者の矢野さとる氏が就任する。社員はまだいないが、同じGMOグループとなるpaperboy&co.代表取締役社長の家入一真氏がインターンとして参加するという。しばらくは社長とインターンの二人体制だ。 オフィスはGMOグループが入るセルリアンタワーに間借りするが、社長の矢野氏はほとんどオフィスには出勤しないという。サービスの開発はこれまでと同様に自宅で行う。オフィスに行くとすれば、週に1回、ミーティングに参加する程
ECサイト、成功に必要なのは「カネや人」より「知識ややる気」--Eストアー調査
Eストアーは5月17日、ECサイト運営事業者の意識調査結果をまとめた。それによると事業者がウェブショップの成功に必要と感じるものは「知識、ノウハウ」（79.9％）や「やる気、継続力」（72.8％）といった回答が多く、「資金」（39.3％）、「労力、人材」（25.0％）などを上回った。 特に知識、ノウハウについては「商売やマーケティングの知識が必要」という意見が67.0％で最も多く、「ウェブの知識が必要」（54.4％）という意見を上回った。 ECサイトを始める前と後で、運営に関する印象の変化を尋ねたところ、始める前は59.0％の事業者が「運営は手軽で簡単」と感じていたが、始めた後そう感じる事業者は44.9％まで減少した。また売り上げについて「すぐには儲からない」、集客について「簡単にはできず、宣伝や広告が必要」と考える割合が増えた。 運営資金に関しては、レンタルサーバ、ショッピングモールなど
Web 2.0の挑戦者：IMベースのGTDツールIMified
ImifiedのDave HoffとAnthony Webbがメールでのインタビューに応じてくれた（2007年3月23日）。 IMifiedはどのようなサービスを提供するWebアプリケーションですか。 IMifiedは、ウェブブラウザを立ち上げずにいつも使っているツールやサービスを利用するための簡単かつ一貫したインターフェースの提供するものです。インスタントメッセンジャー（IM）は単なる「チャット」以外にも使えると考えています。IMはオンの状態で常駐しており、使い方はとても簡単です。これを別の用途に使い、実際に何かをするのに役立つものにします。 このプロジェクトを始めたきっかけは何ですか。 自分自身が「Basecamp」（プロジェクト管理サービス）のアカウントに予定を書き込む簡単な方法を模索しているときに、IMifiedのアイデアが浮かびました。書き込み方法が煩雑すぎて、自分のプロジェクト
グーグル文化の担い手S・サリバン氏の仕事 - CNET Japan
Googleが流行を作り出す存在であることは衆目の一致するところだろう。この企業はウエブ検索を魅力ある、収益の上がるものにした。そして、古くて小さなウェブサイトが広告によって収入を得るためのエコシステムの基礎を確立した。 シンプルなデザイン、手厚くもてなされる従業員とその中にいる億万長者たちなどといった不思議な魅力で、Googleは文化の象徴、ウェブのゴールドラッシュの象徴となった。 GoogleはFortune誌によって米国で最高の職場にランキングされ、最も有名なウェブサイトとなることによって、別の頂点も極めた。また、Googleは辞書に動詞として掲載されるまでに至っている。 同社は新たなトレンドをスタートさせるべく、「最高文化責任者」（Chief Culture Officer）なる肩書きを持つ職種を作り出した。Stacy Savides Sullivan氏は、Googleの最高文化責
ドワンゴ、着メロ事業の低迷とニコニコ動画への投資で利益が大幅減
ゲーム事業が好調で売上高は前年同期比9.6％増の110億900万円となったものの、営業利益は同81.8％減の1億3300万円まで落ち込んだ。営業利益については、着メロなどのモバイルコンテンツ事業が前年同期比31.7％減の10億3000万円にとどまったことに加えて、ニワンゴへの投資を含むその他事業が3億7500万円の損失になったことが大きい。ドワンゴは着メロのほか着うた、着うたフルのサイトも運営しており、これらのサイトの会員数が伸びてはいるものの、着メロサイトの会員数減少を補うところまではいかなかった。 なお、モバイルコンテンツ事業の有料ユニークユーザー数は前年同期に比べて38万2000人減少し351万2000人となった。1人あたりの月間売上高であるARPUは同5円増の358円となっている。 ゲーム事業については、子会社のチュンソフトが株式会社ポケモンと共同開発したニンテンドーDS用ソフト「
IT業界のCO2排出量は航空業界並み--米国調査
調査会社のGartnerによれば、世界の二酸化炭素（CO2）排出量の2％をIT業界が占めており、これは航空業界並みの数字だという。 推定値は、世界中のオフィスのPC、サーバ、冷却装置、固定電話と携帯電話、LAN、オフィス用テレコミュニケーション、プリンタが使用する総エネルギー量に基づいている。 民間および政府機関で使われるITすべてと世界中の通信インフラの排出量も含まれているが、携帯電話とPC以外の家電製品の排出量は含まれていない。 Gartnerの調査担当バイスプレジデントであるSimon Mingay氏は、技術系企業は今後5年間で、もっと環境に優しい企業となるよう財政面、環境面、法律面でますます圧力を受けるようになる、と予測している。 IT企業経営陣の大多数は、環境および企業の社会的責任に関してすでに決められている方針を意識しておらず、企業活動が環境に与える影響を調査していない、とMi
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