本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。これこそいい例だよ。ダイバーシティは別に育休ママやLGBTの為だけのものじゃないんだぞ？ お前ら今の日本社会が生きやすいと思うか？確かに今の日本は「普通の人が当たり前にできること」の最大公約数に合わせて設計されてるから合理的にできてる。逆に言えばお前ら個々の人間がシステムに合わせた生活をしてるから合理的に回ってる。みんな大人しく週5日毎日8時間働くし、満員電車に乗って通勤してる。 でもお前らだって日常の中でちょっとずつ我慢してる事あるだろ？たとえば腹減ると腹痛になる体質だからいつも仕事中ちょっとずつ間食しなきゃいけないとか、体質で朝どうしても起きにくいとか、家庭の事情で週5働くのがきついとか、海外由来の価値観のせいで働きにくいとか、みんなそういう個々人の事情があるはずなんだよ。それをみんなが就業規則で許される範囲内で工夫しながら生きてるわけ。

未曽有の被害をもたらした７月の西日本豪雨災害。その災害から私たちを守ってくれるはずの避難所で、命の危険を感じて被災した自宅に引き返した人たちがいます。「食物アレルギー」がある人や、アレルギーのある家族がいる人たちです。避難所にアレルギーに対応した食品がなかったため、避難所にとどまることができなかったのです。災害大国とも呼ばれる日本で、なぜ教訓が生かされないのか？被災地の１つ、広島県の自治体を通して見えてきた課題を取材しました。（広島放送局記者 寺西源太） 私が取材したのは、ことし７月の西日本豪雨で被災した、広島県尾道市に住む寺尾由倫さんと小学３年生の長女 友杏さん親子です。 友杏さんには生まれつき卵や牛乳、魚介類などにアレルギーがあります。 寺尾さんは、小学校の給食の献立を確認するのが日課です。材料の中にアレルギーのあるものが１つでも含まれていると、友杏さんはその日の給食が食べられません。

（この話に登場する人物にモデルはいますが、仮名を使うなどご本人とわからないように詳細は変えて書いています） 「きゃー」 ある日の午後、いつも静寂で包まれているホスピスの病室から、二人の叫び声が聞こえました。廊下には明るい日差しが差し込み、いつも通り明るくそして変わらない風景でした。丁度私も病棟にいたので、直ぐに声の聞こえた病室に駆けつけました。 一目で何が起きているかを理解しました。そして、「ああ、自分もついにこの体験をする日が来たのだ」と悟りました。 その部屋に2週間前から入院していたケンさんは、興奮した口調で、「自分で病気を治すために、自分で腹を切った」と私に告げました。その傍らでは、ケンさんのパートナーのミワさんと、看護師のオオノさんが、青ざめた顔で立ち尽くしていました。 ケンさんは、いつも通りミワさんが付き添い、昼食後におやつとしてリンゴを食べるために、ナイフで皮むきをしていたので

日本肺がん患者連絡会理事長の長谷川一男さん（47）は、議員らの前でコルセットを外して訴えた。「病気で背骨が脆くなり、少し力がかかると潰れて下半身不随になる」ステージ4の肺がん患者だ。 その危険を冒しても訴えたかったのは、受動喫煙の害。自分がタバコを吸っていなくても、健康を、命を失う残酷な現実だ。 「受動喫煙によって病気になったと思う」長谷川さんは喫煙歴はないが、父親が1日に2箱吸うヘビースモーカーだった。父親は「なぜたばこの害をきちんと教えてくれないのか」という言葉を残して肺がんで死亡したという。 父からだけでなく、職場でも受動喫煙を経験した。長谷川さんは参考人質疑で、こう切り出した。 「受動喫煙によって病気になったのではないかと思っている人間です」 「今回の政府案に私は強く反対します。塩崎前厚労大臣の案においては『受動喫煙をなくす』『国民の健康と命を守る』という姿勢が明確に示されていまし

〈必要もないのに、最悪の場合死ぬかもしれない。そんな「予防治療」がまかり通っている。専門家は戦慄すべき毒性をひた隠し、事故が起きても自己責任。本書で正しい自己決定を。〉 そうオビに書かれた書籍『ワクチン副作用の恐怖』(文藝春秋) が昨年11月に出版されました。医学の進歩や情報の流動化に伴い、医療情報を扱うメディアへの信頼性が叫ばれている最中、またもや後先考えずに「売れることだけ」を狙った出版物が世に放たれてしまいました。 著者は、“がん放置理論” で名のある元慶應義塾大学病院 放射線科医師の近藤誠氏。治療への恐怖心、医師への不信感につけ込み誇大にリスクを煽ることで、極めてシンプルな “がん放置” という方策を広く認知させることに成功した人物です。しかし実際には、後戻りのきかない深刻な事態に繋がってしまう不幸なケースが後を絶ちません。そして、近藤氏はそのような方たちに対して先々の責任を負うこ

EM研究機構が私・呼吸発電を刑事告訴した件についてまとめました。同様な事例で、他の皆さんへの刑事告訴の危険性が小さくなると嬉しいです。 /まとめの最後に追記しましたが、今回の出来事を利用してEM菌と反ワクチン運動を結びつけようとしている人物がいます。困ったものです。

というわけで、著作権保護のためのブロッキング。 どう考えても問題です。 宍戸常寿先生（東京大学教授　憲法）のFB必見です。

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえ氏が、「HPVVの副反応は、1000人に1人とされているが、健康な若い女性13236人の治験の結果、ガーダシル9の自己免疫疾患系副反応の発生率は、2.3%であることが明らかになっている(表)」とするツイートをリツイートし、ハンフリー医師なる人の言葉を引用し『「10万人当り7人の子宮頸がんのために、2300人の副反応被害者を作り出すのは狂気の沙汰」恐るべき数字！』とツイートした。 ハンフリー医師のコメント「10万人当り7人の子宮頸がんのために、2300人の副反応被害者を作り出すのは狂気の沙汰」恐るべき数字！これを推進する医療関係者が、お付き合いの為必死に他者に推進しているが、自分や家族などには絶対接種しないと云う仮説は当たらずとも遠からず。心情的には理解できる。 https://t.co/9NT2q9QQF9— 池田としえ

ぼくはスラップ訴訟に敏感だ。なぜならジャーナリストで大学客員教授という人（DND出口俊一氏）から仕掛けられて闘った経験があるからだ。当初、なぜ出口氏がEM菌への批判者に異常とも見える攻撃をするのかは謎だった。後で出口氏が「EM研究機構顧問」だったことがわかった。 この裁判はぼくの完全勝利で終わったが、経緯は、『ドキュメント スラップ名誉毀損裁判　EM菌擁護者と批判者の闘い』　左巻健男著  にまとめておいた。 A5 表紙込20ページ　200円(税抜) http://ankokudan.org/d/d.htm?detail099-detailread-j.html さて、そんなぼくのところに、五本木クリニック院長桑満おさむさんから、ハイドロ銀チタンのマスクを「研究中と称する信州大学の医学部の教授に「ブログを削除しろ、じゃないと次のステージに行くよ」とメッセージが来ています。」と連絡があった。

HPVワクチンと接種後に報告されている症状は関係ない　名古屋市7万人調査が論文として世界に発信名古屋市の女子7万人を対象としてHPVワクチンの安全性を検証した「名古屋スタディ」。ワクチンと、接種後に現れたと報告されている24の症状との因果関係は示されなかった。 子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を予防するHPVワクチン。2013年4月、小学校6年生から高校1年生までの女子を対象に公費で受けられる定期接種となったが、その約2ヶ月後、接種後に体調不良を訴える声が相次ぎ、国は積極的に勧めるのをストップしている。 この問題を受けて、名古屋市が名古屋市立大学に委託してワクチンをうった女子とうたなかった女子で現れる症状を比較した調査の結果をまとめた論文が、HPV研究の専門誌「Papillomavirus Research」に採択された。 「月経不順」「関節や体が痛む」「身体

米国では、診療時間に来られない患者が年間360万人いるという。Uber Healthは、医師の時間ロスを減らし、通院が困難な患者をサポートできそうだ。 既に100以上の医療機関がβプログラムでUber Healthを使っている。 プライバシー対策として、HIPAA（医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）に準拠し、HIPAAコンプライアンス企業のClearwater Complianceとも提携している。 関連記事 Uberアプリで第一交通のタクシーが呼べるように？　提携を検討か 第一交通産業と米Uber Technologiesが提携を検討か。Uberの配車アプリを通じ、第一交通のタクシーを提供できるよう協議しているという。 Uber、Google系列Waymoとの特許訴訟で和解　2億4500万ドル支払い Uberが買収した自動運転トラック企業OttoのCEOがGoogle（後のWa

食品添加物トレハロースが感染症流行の深刻な原因となっている、とする話題が先月、騒がれました。根拠は、科学誌ネイチャーに載った論文。トレハロースが、クロストリジウム-ディフィシレ菌（Clostridium difficile）の強毒化につながっている、とする仮説を提唱する内容で、米国の科学者が執筆しています。 トレハロースは糖類の一種で、でんぷんの老化防止やたんぱく質の変性防止など、食品の物性改善に働き、日本では和菓子や洋菓子、パン、惣菜等に広く用いられています。とても身近な食品添加物です。それだけに論文への関心は高く、「トレハロースは本当に安全か？」「致死性の感染症の急増原因」などの見出しが夕刊紙やウェブメディアで躍りました。海外でも報道されました。 しかし、論文にはかなり大きな問題があり、私が見る限り、感染症の原因と言えるような根拠は、崩れ去っています。トレハロースを開発した (株)林原

国立大学の研究所代表でつくる「国立大学付置研究所・センター長会議」の梶田隆章会長（東京大宇宙線研究所長）は６日、政府の新年度予算案で研究プロジェクト費が８億円削減される見通しになったことに対し、「研究の基盤が揺らぎかねない」と述べた。海底に設置した地震計が回収できなくなったり、火山の観測データに欠損が出たりする恐れがあるという。 国立大学には約８０カ所の研究所があり、大型プロジェクトなどを担う共同研究の拠点になっている。梶田さんは記者会見で、「研究所を活用した学術論文の数はここ５年間で５２％増えた」と実績を挙げた上で、予算削減で研究計画が滞るなどの影響が出る可能性があると説明した。 文科省によると、新年度予算案では、全国の国立大学研究所の研究プロジェクト費は２割減る方針。交付される予算は、今年度の６１億円から新年度は５３億円にとどまる見込み。研究所の運営経費は維持される。 一方、新年度予算

前のページへ 1|2 ――　消費者が購入を控えることに意味はありますか、それとも気にせず購入した方が良いですか。 水産庁：あまり意味はないと思います。ニホンウナギの個体数が減少してきているのは間違いありませんが、現時点ではその要因が特定されていません。減少の原因の可能性としてあげられているものに、海洋環境の変動、生息環境の悪化、過剰な漁獲の3つがありますが、原因が過剰な漁獲以外であった場合、仮に禁漁にしても個体数は増えません。 また、禁漁にすれば養殖業者の多くは事業を続けられなくなるため、ウナギの食文化自体が消えてしまいます。水産物は持続的に利用してくことが重要なため、原因が特定できていない状態で消費者が購入を控える必要はないでしょう。 日本自然保護協会：意味があると思います。個体数減少の要因が所説あり現状でははっきりしていません。複合的にいくつもの要因がからんでいると思います。NACS-

報道の目安になるガイドラインがある。 荻上さん、国立精神・神経医療研究センターの精神科医・松本俊彦さん、依存症患者の支援に関わるダルク女性ハウス代表の上岡陽江さんらが共同で作成した「薬物報道ガイドライン」だ。 この中で強調されるのは、著名人の一挙手一投足に注目するのではなく、治療につなげる報道という視点だ。ガイドラインを発表する記者会見で上岡さんはこう強調していた。 「薬物をやめても、きちんと治療につなげないと自殺未遂を繰り返すことようなことも起きます。（治療や支援施設へつながる）連絡先と依存症は回復可能であること。そのことを伝えるだけで、死なずにすむ人がたくさんいます。どうかお願いします」 どんな報道をすれば問題の解決につながるのか。芸能マスコミだけでなく、社会で考えられるガイドラインになっている。あらためて読み返しておきたい。 ガイドラインをあらためて全文掲載する【望ましいこと】 薬物

この連載で何度も出てくる言葉に「正確な情報」があります。これは、研究デザインの中で最も信頼性が高いとされる「ランダム化比較試験」の結果のことを指しています。一方、一般的には「正しい情報」という言葉もよく使われます。「正確な情報」と「正しい情報」、一見、同じような言葉ですが、あえて区別して使っています。今回は、その理由について、私個人の考えではありますが、紹介したいと思います。 ▼「正しい」という言葉には、「こうあるべき」「こうするべき」といった意味が伴う ▼科学的根拠（エビデンス）には、正確さにおいて高いものと低いものがある ▼万人にとって「正確な情報」は存在するが、「正しい情報」は存在しない 少し自慢めいてしまいますが、最近、「情報の見極め方」をテーマとした講演を依頼されることが多くあります。主催者と講演のタイトルを決める際、私からは「正しい情報」という言葉をできる限り避けてもらうように

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえ氏が、英国においてHPVワクチン接種世代の子宮頸がんが確実に増加しているとツイートした。 【拡散希望・ワクチン接種後癌の増加か？大問題！ワクチン接種したからこそ、検診をこまめにか？】子宮頸がんワクチン接種率が85%前後の英国で、接種世代の子宮頸がんが確実に増加していることを反映しています→英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 https://t.co/Y5xobwyICX— 池田としえ（利恵） (@toshi2133) 2018年1月25日 池田としえ氏のツイートのリンク先は■英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 - 葉月のブログである。『葉月のブログ』では、イギリスのメイ首相がスメアテスト（子宮頸がん検診）の対象年齢を25歳未満に引き下げるよう訴えたとするBBCニュースをリンクしてい