時間を食い逃げする人間関係は手放せ 「”いい人”ってどういう人ですか?」 こう聞かれたとき、たいていの人は「やさしい人」「信頼できる人」「一緒にいて落ち着く人」などと答える。 しかし、これらはどれも曖昧で、その時々によって意味が違ってくる。その結果、「いい人」だと思っていた人が、そうでなかったことが判明したりすると、大きなショックを受けたり、悩んだりということになる。 問題はあなたの価値の軸がはっきりしていないことだ。 「タイムイズライフ」、つまり、「最も大切なのは時間」という価値観があれば、「いい人」の意味ははっきりする。それは「あなたの時間を奪わない人」「あなたの時間を増やしてくれる人」である。それ以上でも以下でもない。 これを基準として持っておけば、人生においてどの人間とつき合うべきで、どの人間を切り捨てても問題ないかがはっきりする。 いくらつき合いの長い友人だろうと、いくら世話にな

エンタメ 松本人志　10億円覚悟！生活苦の後輩芸人救済、1人上限100万円無利子貸し付け（スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース

明らかに人手不足 新型コロナウィルスの蔓延・感染拡大防止に伴う全国的な外出自粛で、飲食・小売り・レジャー・エンタメをはじめとする様々な業界で需要が蒸発し、幾多の企業、個人が苦境に陥っている。 一方で、そんな社会・経済の大混乱もどこ吹く風、といった職業がある。経済の停滞で税収が減っても給料には影響しないし、解雇のリスクもない「公務員」だ。 安定した身分・待遇ゆえ、「国民一律10万円を公務員には配る必要はない」とか、県職員に自発的な寄付を求めて地元の財源に活用しようと考える知事まで現れる始末だ。 公務員は昔から、「ロクに働かない無能な人でも、高給を食みながら居座り続けられる」というイメージがマスメディアや一般国民の意識に刷り込まれている。そうした背景もあって、今回の事態で生活が苦しくなったり家に閉じ込められたりで、苛立った人たちの不満のはけ口として格好のバッシング対象になっているのだろう。 そ

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、行政から求められている飲食店などの営業自粛。感染防止の意義は理解しながらも、自粛を一方的に求める社会の空気に居心地の悪さを感じる事業者は少なくない。異論を唱えにくい雰囲気が強まる中、「同調圧力による自粛には応じない」と明言し、一貫して営業を続けている大阪市のバーに興味を持ち、訪れてみた。（共同通信大阪社会部＝武田惇志） ▽市民の中に形づくられる同調圧力 大阪市西淀川区の閑静な住宅街に位置するバー「The Intersection」。引き戸を引いて店内に入ると、周囲の雰囲気とは異質な、紫色に妖しく光る人工的な照明が目に付いた。壁面の近未来的な幾何学模様が印象的だ。他に客の姿はなく、店主の松山孝法（まつやま・たかのり）さん（３２）が笑顔で迎えてくれた。 店は昨年４月にオープンしたという。東京でサラリーマン生活を数年した後、脱サラして地元の関西に舞い戻った

市川猿之助、俳優廃業の可能性　一家心中事件で「捜一が動いています」の情報　両親の顔にビニール袋…今後も予断許さず

金正恩さんが健康になって復帰、みたいなニュースが流れてきて「おっ」と思って映像観ましたけど、これって別人ですよね。 https://twitter.com/shop_kakiko/status/1256936055783055360 各国政府もメディアも「お、おう」という感じで、真顔で対応しているわけですが、北朝鮮では「これ別人だぞ」というような、裸の王様に「お前、裸やんけ」という少年のような人は銃殺になってしまうからこんなギャグでも一応は受け止めなければならないのでしょうか。 https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/ann?a=20200502-00000030-ann-int まあ、正確な情報は何一つない以上は、北朝鮮の内情についてはさっぱり分からないわけなんですが、トランプさんが軽快な感じで「戻ってきてよかったね」とか書いてるんですよね。これは

緊急事態宣言の延長決定を受け、安倍総理大臣は４日夜、記者会見しました。今月14日をめどに専門家から意見を聴き、可能な場合は、今月31日の期限を待たずに、宣言を解除する考えを示しました。また、「コロナの時代の『新たな日常』を作り上げなければならない」と述べ、感染防止策を講じた新たな生活様式に取り組むよう呼びかけました。 一方で、感染者の減少が十分なレベルと言えず、医療現場が過酷な状況にあるとして、「もうしばらく努力を続けていかなければならないと率直に伝えたい」と述べました。 そして、重症者治療をさらに強化するとともに、１日当たり100人を超える回復者数を下回るレベルまで新規感染者を減らし、地方への人の流れを抑制するための対策を講じる必要があることから、対象地域を全国としたまま、宣言を延長する決定を行ったと説明しました。 また、期限を今月31日までとした理由について、患者の平均的な在院期間が２