練習に臨む寺内健（右）、坂井丞組（ミキハウス）。坂井のへんとう炎のため、2日に行われる男子シンクロ板飛び込み予選を棄権した＝2021年5月1日、東京アクアティクスセンター 選手らは厳しいコロナ対策の中で大会に臨んだが、宿舎から出られず缶詰め状態、食事は全食が弁当支給と、おいしい日本食を期待してやってきた選手たちからは「なんだこの食事は！」と失望や不満が続発。東京五輪が標榜してきた「おもてなし」を発揮するべきはずが、全て吹き飛んでしまった。 コロナ禍の日本国内で行われる「多数の外国人選手が出場する最終予選」として、五輪本番前の最初で最後の機会だったこのプレ大会。運営側のチカラが試される場面でいったいどんなことが内部で起こっていたのか。怒りの声さえも上がる中、おもてなしどころか運営側のやる気すらも感じられなかった状況を詳報する。 緊急事態宣言の中、約250人が入国 東京都に緊急事態宣言が発令さ

【動画】菅義偉、壊れる　国会騒然 1 名前：potato ★：2021/05/10(月) 22:05:15.49 ID:2UI043oI9 蓮舫「医療体制が逼迫していて救急搬送困難者が増えています。総理、もしオリパラ指定病院にオリンピック選手と日本人の搬送困難事由の人が来られた場合、どちらが優先されるのですか？」 菅「海外の競技者および行動規範を〜」 蓮舫「な、なんの話をしてるの(小声)」 皆ざわつきだす 菅「なんたらかんたらなんたらかんたら」 蓮舫「止めてください。止めてください！」 菅「なんたらかんたらなんたらかんたら」 蓮舫「原稿が違います！」 菅「…げ、厳格なぁ！行動管理を実施しましたのでぇ！そうした可能性はきわめてうすうす薄いと思います！(半ギレ)」 蓮舫「やだぁ！さっき(前の質問回答)の繰り返しじゃないですか！」 官僚が菅に教えに行く https://video.twimg.c

日本経済新聞社は10日、日経平均株価の算出や選定のルールの改定案をまとめた。株価の水準調整にみなし額面を使っていた点を改め、各構成銘柄の株価を株価換算係数で調整する形に変える。改定案は広く一般から意見募集したうえで最終決定する。株価換算係数は2021年の定期見直しから適用する。日経平均の銘柄入れ替えはその銘柄の株価水準によらず除数の修正で連続性を維持してきた。この仕組みは変更しない。改定案で

JR東日本などが緊急事態宣言中に東京都と国の要請を受けて平日の通勤時間帯で運行本数を減らしたところ電車が混雑したことについて、赤羽国土交通大臣は11日の閣議のあとの記者会見で「次なる時には適切に対応できるようにしていかなければならない」と述べ、今後の対応を検討する考えを示しました。 首都圏の鉄道各社は、緊急事態宣言に伴う東京都と国の要請を受けて、大型連休の合間の平日などに運行本数を減らしましたが、混雑が発生したためJR東日本や一部の私鉄が一転して減便を取りやめました。 これについて赤羽国土交通大臣は11日の閣議のあとの記者会見で「5月6日の朝に通勤のピーク時間帯の利用者が連休前の水準に戻ってしまったことなどから、大変残念ながら大きな混雑が発生した。こうした経過を踏まえながら、次なる時には適切に対応できるようにしていかなければならない」と述べました。 そのうえで、「減便があったことで、特に大

2021年2月12日（金）、朝日新聞全国版朝刊にKADOKAWAの全15段の広告が掲載された。「#今こそライトノベル」のキャッチコピーを大きくデザインした紙面は、SNS上で大きな反響を呼び、読者の“ラノベ愛”コメントとともに拡散された。今回の企画にはどのような狙いがあったのか。KADOKAWA 宣伝局宣伝2部　宣伝3課の木内崇寛氏、照井日々季氏に話を聞いた。 ライトノベル業界全体を盛り上げる新聞広告は初の試み ライトノベル、通称「ラノベ」は小説のジャンルのひとつ。若年層をターゲットにした軽妙な文章であり、かつ挿絵が多い作品をライトノベルと呼ぶイメージがあるが、じつはその定義はあいまいだ。なかには「ライトノベルのレーベルが出版した作品がライトノベルである」と定義する人もいる。 これまでライトノベルの広告では、作品単体でキャンペーンを打つことがほとんどで、レーベルを超えた発信はあまり行われてこ

緊急事態宣言の延長後も東京都が法律に基づいて休館するよう要請している都内の博物館や美術館のうち、国立の施設が12日から再開するとしていて、都は10日夜、文化庁に対し、休館を継続するよう強く要請しました。 緊急事態宣言の延長をうけて、床面積の合計が1000平方メートルを超える博物館や美術館について、政府が営業時間の短縮に緩和したのに対し、都は休館を続けるよう要請しています。 こうした中、先月25日に宣言が出されてから臨時休館していた国立の5つの施設が、延長期間に入る12日から再開することを明らかにしました。 明らかにしたのは、国立科学博物館、東京国立近代美術館、国立新美術館、国立映画アーカイブ、それに東京国立博物館です。 一部の施設は、ホームページで「文化庁の方針」と説明していて、都は10日夜、文化庁に対し、法律に基づく要請だとして休館を継続するよう書面で強く要請しました。 都は、書面の中で