「日本のKFCは世界で一番まずい」と主張する韓国ユーザーの投稿が話題に...”初めて食べたときしょっぱくてベチャっとしてて油っこくて本当に衝撃だった”
この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【4月28日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は27日、米人気コメディアンのジミー・キンメル氏が、妻でファーストレディのメラニア・トランプ氏を「未亡人となるのを待つ女性」のようだとテレビでジョークを飛ばしたことを受け、キンメル氏は解雇されるべきだと主張した。 メラニア氏自身も声明を発表。キンメル氏の発言に対して米放送局ABCに「立場を明確にする」よう求めている。メラニア氏によるこうした声明はまれだ。 キンメル氏によるジョークは、ホワイトハウス記者会(WHCA)主催の夕食会でトランプ氏に対する3度目の暗殺未遂が起きる2日前の23日に放送された。 番組でキンメル氏は、開催予定の夕食会を題材にトークを展開。ファーストレディについて「トランプ夫人、あなた
新店舗のオープン日を知らせる広告前で、「ガムテープ文字」で書いた「修悦体」を持つ佐藤修悦(しゅうえつ)さん=2026年4月10日、新宿駅、松川希実撮影 世界的に有名なスポーツブランド「ナイキ」の新店舗ロゴを手がけた1人が、JR新宿駅で働く現役警備員だと話題になっています。どんな人なのか、新宿駅を訪ねました。(朝日新聞withnews・松川希実) 【画像】佐藤修悦さんがかかわった「NIKE SHINJUKU」のロゴ 「こんなに大きく」驚いた現役警備員JR新宿駅の東改札を出てすぐの壁面には、新店舗「NIKE SHINJUKU」のオープンを知らせるカラフルな巨大広告が貼られていました。 店舗オープン当日の4月10日、話題の警備員、佐藤修悦(しゅうえつ)さんと広告の前で待ち合わせました。 ころんと丸みを帯びて、少し崩れた独特な「新宿」の文字に、ナイキのロゴマークが刺さります。 高さ2メートル、幅3
ホワイトハウスでのジョージ・W・ブッシュ大統領(当時)=2006年4月/Win McNamee/Getty Images/File (CNN) ジョージ・W・ブッシュ元米大統領の支持率が崩れ始めたのは、20年前のまさにほぼこの時期だった。そして、同氏の支持率が冬の終わりから春先にかけて多くの世論調査で初めて30%台に落ち込んだ原因は明白だった。イラク戦争だ。 2026年のトランプ大統領に関しても、歴史が繰り返されている可能性がある。イラクをイランに置き換えればよい。 21日に公表された三つの新たな世論調査では、トランプ氏の支持率はいずれも30%台半ばだった。ロイター/イプソスの調査では36%、ストレングス・イン・ナンバーズ/ベラサイトの調査では35%、AP通信/シカゴ大学全米世論調査センター(NORC)の調査では33%だった。週末のNBCニュースの調査でも過去最低の37%を記録していた。
アイテム 1 の 2 ロイターの取材に応じる石破茂前首相。4月21日、東京・永田町の議員会館で撮影(2026年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [1/2]ロイターの取材に応じる石破茂前首相。4月21日、東京・永田町の議員会館で撮影(2026年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [東京 21日 ロイター] - 高市早苗政権が発足半年を迎えた21日、石破茂前首相がロイターの単独取材に応じた。トランプ米政権との向き合い方や混迷が続く中東情勢を念頭に、「高市外交」の半年間を「選択肢が限られる中でよくやっている」と評価した。一方、11月に控える米中間選挙で与党・共和党が敗北するケースを見据え、対米方針の見直しが必要になるとも強調した。
大阪駅の目の前という絶好の立地に、昨年3月オープンしたフードコート「タイムアウトマーケット大阪」。開店から1時間以上、200席のテーブルに誰も座らない。オフィスワーカーも子連れファミリーも外国人観光客も完全スルー。なぜピカピカの新施設が「廃墟」と呼ばれるのか、フリーライターの宮武和多哉さんが取材した――。 大阪駅前の「絶好の立地」 それにしても、ガラガラだ……昨年3月に開業した複合施設「グラングリーン大阪・南館」の地下にあるフードコート「タイムアウトマーケット大阪」(以下:タイムアウト)の、閑散とした様子が話題となっている。 広大なテーブル席があるエリアには、開店から1時間を過ぎても誰ひとり座らない。おなじ敷地内に勤務するオフィスワーカーや、地上部の広大な緑地(うめきた公園)にいる子連れファミリー層も、目と鼻の先にある「タイムアウト」に、不思議なほど足を運ばない。SNSで拡散されている廃墟
【4月22日 AFP】<更新> ドナルド・トランプ米大統領は21日、イランとの協議が「何らかの形で」終結するまで停戦を延長すると表明した。一方、イランの港に出入りする船舶への封鎖措置は継続する。 イランとの停戦期限が迫る中、トランプ氏は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、仲介国のパキスタンから、イラン側が提案を取りまとめるまで攻撃を控えるよう要請があったと明らかにした。 その上で「米軍に対し、封鎖を継続するよう指示した。そして、彼らの提案が提出され、協議が何らかの形で決着に至るまで停戦を延長する」と述べた。 トランプ氏は19日、イランと交渉する米国の代表団をパキスタンの首都イスラマバードに派遣するとしていたが、ホワイトハウスは21日、交渉団の代表を務めるJ・D・バンス副大統領の出発を延期したと発表した。 一方、イラン外務省のエスマエル・バカエイ報道官は、
【4月19日 AFP】米国のドナルド・トランプ大統領は18日、精神疾患の治療に有望な効果を示している「マジックマッシュルーム」のような、幻覚剤の研究に対する制限を緩和すると発表した。 トランプ氏は、ロバート・ケネディ・ジュニア米厚生長官や医療当局者、そして幻覚剤へのアクセス拡大を主張してきたポッドキャスターのジョー・ローガン氏に囲まれる中、連邦研究員がより迅速に研究を進められるようにする大統領令に署名した。 トランプ氏によると、大統領令は「不要な官僚的障害を取り除き、FDA(米食品医薬品局)と退役軍人省間のデータ共有を改善し、FDAが承認した幻覚剤の迅速な再分類を促進する」と述べた。 現在、LSDやシロシビン(マジックマッシュルーム)を含む多くの幻覚剤は、乱用や依存の可能性が高いと分類されており、医療用途として未承認のため研究が制限されている。 医薬品を規制するFDAが幻覚剤の一部に医療的
カメルーン・バメンダ(CNN) ローマ教皇レオ14世は16日、訪問先のカメルーンで「世界は一握りの暴君に蹂躙(じゅうりん)されている」と語った。レオ14世はイランとの戦争に関する姿勢をめぐり、米国のドナルド・トランプ大統領と対立していた。 レオ14世は今回の紛争を強く批判する立場を鮮明にしている。この日カメルーンの最大都市バメンダで行った演説でも平和を説き、宗教的文言を使って戦争を正当化する指導者を強く非難。「世界は一握りの暴君に蹂躙(じゅうりん)されている。だが、支え合う大勢の兄弟姉妹によってつなぎとめられている」と語った。 この言葉に対してトランプ大統領は同日、自分には「教皇に異論を唱える権利」があると強調し、「教皇はイランが核兵器を保有できると言う。私はイランが核兵器を保有することはできないと言う」と記者団に語った。 一方で、自身は教皇と「戦っている」わけではないと述べ、教皇について
9日、フィリピン・マニラの米国大使館付近で、ドナルド・トランプ米国大統領とベンヤミン・ネタニヤフ・イスラエル首相の姿が描かれたポスターが燃やされている。ロイター=聯合ニュース 米国とイランの終戦交渉を控え、ドナルド・トランプ米国大統領がレバノン停戦問題に関連して立場を翻したという報道が出て波紋が広がっている。 9日(現地時間)、CBSなどの外信は外交筋を引用し、トランプ大統領が当初、レバノンを停戦対象に含めることに同意していたが、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相との電話会談直後に立場を変えたと報じた。 ホワイトハウス当局者によると、停戦発表当日だけでも、イラン、パキスタン、イスラエルはいずれもレバノンを含む停戦条件に合意した状態だった。 しかし、トランプ大統領は前日のインタビューで、イスラエルのレバノン攻撃が「停戦合意に含まれていない」と線を引き、その理由として親イラン武装組織ヒズボ
なぜ戦争が起きるのか? 地理的条件は世界をどう動かしてきたのか? 「そもそも」「なぜ」から根本的に問いなおす地政学の入門書『戦争の地政学』が重版を重ね、5刷のロングセラーになっている。 地政学の視点から「戦争の構造」を深く読み解いてわかることとは? 地政学という「視点」「地政学」は「学」と呼ばれているにもかかわらず、学術的な研究分野だとみなされてはいない。 公刊されている多数の書籍の中で、学者が執筆したものは、非常に少ない。「地政学」を、学部名や学科名や、授業の科目名として導入している大学はほとんど存在していない。「地政学」は「学」と呼ぶべき一つの学問分野としては存在していない。 「地政学(Geopolitics)」とは、地理的(Geographical)事情を重視して政治(Politics)情勢を分析する視点である。 それは非常に豊饒な議論が積み重なってきていて重要性がほぼ証明されている
池袋の中国人街の入り口にある中国系スーパー=2月28日、東京都豊島区(成田隼撮影)中国人だけで完結できる街がある。東京・池袋駅西口を北側から地上に出ると、風に乗った香辛料と油のにおいが鼻をつく。200メートル四方ほどの街路に中国語が飛び交い、雑居ビルには中華料理店や中国食品店などが軒を連ねる。その数は200店以上といわれる。 「日本語も使わないし、日本円もあまり必要ない。ここはもう中国だ」 中国から10年ほど前に来日した会社経営の男性(32)はこう話す。ここで数年前まで、化粧品や洋服などを中国から輸入し観光客や在日中国人へ販売していた。池袋では日本人の友人は一人もおらず、日本語をほとんど話さなかったという。 日常の買い物や取引は中国のスマートフォン決済大手「アリペイ」などのコード決済で行い、中国にある銀行口座から人民元で引き落とされる。日本の「ペイペイ」などと同種のサービス。日本人が海外で
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