そのデマの拡散に大きな役割を果たしたのは、ソーシャルメディアでもボットでも外国勢力でもなく、マスメディアだった――。 米ハーバード大学の研究チームが1日、膨大なソーシャルメディアのデータ分析から、そんな結果を明らかにした。 対象として取り上げたのは、11月3日に迫った米大統領選で、新型コロナ対策として広がる郵便投票と「不正」に関するデマだ。 これまでの各種調査から、米国の選挙における不正投票の割合は、コンマゼロ%をはるかに下回るとされている。 だが、郵政投票による「不正」が問題だと考えている有権者は5割超に上る。 デマの広がりをたどったところ、拡散に大きな役割を担っていたのは、保守派のネットワークテレビに加えて、中道の通信社などの大手メディアだったという。 メディアがデマ拡散に加担していた原因には、長年、続けてきて、変えられずにいる習慣が関わっていた。それは、ニュースに「間違ったバランス」
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