国内のオミクロン株の分子疫学調査
2022年2月9日 国立感染症研究所 感染症危機管理研究センター 病原体ゲノム研究センター 国立感染症研究所および地方衛生研究所等において、2022年1月17日までに登録されたゲノム情報を分析した。全ゲノム解析により確認されたB.1.1.529系統の変異株（オミクロン株）は国内2,650例（検疫を含まない）であった。 国内で流行するオミクロン株（BA.1）の系譜について国立感染症研究所で分子疫学調査を行った。2021年12月中旬から国内で顕在化したオミクロン株は少なくとも４つの種類の系譜が存在し、それぞれ独立した異なる経緯により海外から流入した可能性が示唆された（図：海外からの流入経緯を推定するため、オミクロン株と確定された国内症例のゲノム配列（complete 配列のみ）を用いて塩基変異の系譜をつなぐハプロタイプ・ネットワーク図を作成し評価）。 ４つの種類の系譜のうち、１つは2021年1
新型コロナウイルスSARS-CoV-2のゲノム分子疫学調査
国立感染症研究所病原体ゲノム解析研究センター 原文PDF版のダウンロード SARS-CoV-2のゲノム上にランダムに発生する変異箇所の足跡をトレースすることにより、感染リンクの過去を遡り積極的疫学調査を支援している。中国発の第１波においては地域固有の感染クラスターが乱立して発生し、“中国、湖北省、武漢” をキーワードに蓋然性の高い感染者を特定し、濃厚接触者をいち早く探知して抑え込むことができたと推測される。しかしながら、緻密な疫学調査により収束へと導くことができていた矢先、３月中旬から全国各地で “感染リンク不明” の孤発例が同時多発で検出されはじめた。このSARS-CoV-2 ハプロタイプ・ネットワーク図が示すように、渡航自粛が始まる３月中旬までに海外からの帰国者経由（海外旅行者、海外在留邦人）で “第２波” の流入を許し、数週間のうちに全国各地へ伝播して “渡航歴なし・リンク不明” の
インフルエンザ流行レベルマップ | 国立感染症研究所
厚生労働省・感染症サーベランス事業により、全国約5,000のインフルエンザ定点医療機関を受診した患者数が週ごとに把握されています。 保健所ごとに、過去の患者発生状況をもとに設けられた基準値を超えた場合に、注意報レベルや警報レベルに達したことをお知らせする仕組みになっています（詳細は「警報・注意報システムとは」をご覧ください）。 これらはあくまで流行状況の指標であり、都道府県等が発令する場合がある「警報」とは異なります。 2023/24シーズンのインフルエンザ流行レベルマップについて ・本シーズン（2023/24）シーズンは、レベルマップの公表を2023年第36週より開始することとした。 ・2020/21、2021/22、2022/23シーズンと同様に、本シーズン（2023/24シーズン）も新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、医療機関への受診行動等が2019/20シーズン以前と大きく異なる
新型コロナウイルス感染症の積極的疫学調査に関する報道の事実誤認について
今般、北海道における新型コロナウイルス感染症に関する一部の報道において、国立感染症研究所（以下、本所）職員の発言趣旨に関して事実と異なる報道がございましたので、ここでご説明いたします。 １．前提：積極的疫学調査について 感染症が流行した際には、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」第１５条に基づき、「積極的疫学調査」が実施されます。 「積極的疫学調査とは、感染症などの色々な病気について、発生した集団感染の全体像や病気の特徴などを調べることで、今後の感染拡大防止対策に用いることを目的として行われる調査」です（厚生労働省ホームページより）。 積極的疫学調査は、都道府県・政令市・特別区の業務であるとともに、感染症の発生予防・まん延防止のために緊急の必要がある場合には、国が都道府県等の行う疫学調査について必要な指示を行うとともに、国自らも積極的疫学調査を行うことと定められています
新型コロナウイルス感染症の積極的疫学調査に関する報道の事実誤認について
今般、北海道における新型コロナウイルス感染症に関する一部の報道において、国立感染症研究所（以下、本所）職員の発言趣旨に関して事実と異なる報道がございましたので、ここでご説明いたします。 １．前提：積極的疫学調査について 感染症が流行した際には、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」第１５条に基づき、「積極的疫学調査」が実施されます。 「積極的疫学調査とは、感染症などの色々な病気について、発生した集団感染の全体像や病気の特徴などを調べることで、今後の感染拡大防止対策に用いることを目的として行われる調査」です（厚生労働省ホームページより）。 積極的疫学調査は、都道府県・政令市・特別区の業務であるとともに、感染症の発生予防・まん延防止のために緊急の必要がある場合には、国が都道府県等の行う疫学調査について必要な指示を行うとともに、国自らも積極的疫学調査を行うことと定められています
国立感染症研究所からのお願い(横浜港で検疫中のクルーズ船より下船された乗客の皆さまへ) 2020年2月25日更新
2月5日から19日までの健康観察の期間について、ご辛抱いただき、誠にお疲れ様でした。皆さまに心より感謝申し上げます。 皆さまにおかれましては、発熱・呼吸器症状等がなく、これまでのウイルス検査で陰性であったことから、新型コロナウイルスに感染しているおそれについての心配はないということで日常生活にお戻りになるわけですが、ご不安を感じておられる方も少なくないと思います。 国立感染症研究所からのお願いとしては、あくまで念のため、今後１４日間の間（対象者の下船日の翌日を起算日とする）、対象者の住所地の都道府県等から毎日健康フォローアップが実施されますので、ご協力の程お願い致します。もし体調が通常と異なる等を自覚された場合には、地域の新型コロナウイルスに関する帰国者・接触者相談センターまでご連絡の上でのご相談をお願い出来ればと思います。また、船内で気を付けておられたように、手洗い励行やマスク着用を始め
現場からの概況：ダイアモンドプリンセス号におけるCOVID-19症例
(2020年2月19日掲載) 英語版はこちら 背景 クルーズ船ダイアモンドプリンセス号（以下クルーズ船）は、2020年1月20日、横浜港を出発し、鹿児島、香港、ベトナム、台湾、および沖縄に立ち寄り、2月3日に横浜港に帰港した。この航行中の1月25日に香港で下船した乗客が、1月19日23日から咳をみとめ、1月30日に発熱し、2月1日に新型コロナウイルス陽性であることが確認された。そのため、日本政府は2月3日横浜港に入港したクルーズ船に対し、その乗員乗客の下船を許可しなかった。2月3日からの2日間、全乗員乗客の健康診断が検疫官により行われ、症状のある人、およびその濃厚接触者から新型コロナウイルスの検査実施のために咽頭ぬぐい液が採取された。2月5日に検査結果よりCOVID-19陽性者が確認されたことから、クルーズ船に対して同日午前7時より14日間の検疫が開始された。この時点でクルーズ船には、乗客
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
新型コロナワクチンについて（2021年9月5日現在）
インフルエンザ関連死亡迅速把握システム