Ｍ８．８、プレート破壊のメカニズムとは 専門家に聞く - 虚構新聞
Ｍ８．８、プレート破壊のメカニズムとは 専門家に聞く これは嘘ニュースです １１日午後に起きた東日本大地震は、明治以来の国内観測史上最大のマグニチュード（Ｍ）８．８を記録した。これは阪神・淡路大震災の１００倍以上のエネルギーという、世界的にもまれな規模である。なぜこれほどまでの規模になったのか――。京都大学地震センター室長の坂本義太夫教授に話を聞いた。 ――今回の地震のメカニズムについて教えてください。 まずはこの度被災された方々にお見舞いを申し上げる。私自身、阪神大震災で被災したことがあるので、地震の恐ろしさを身をもって体験している。今は辛い時期かもしれないが、希望を捨てずにいてほしい。 ――それでは改めて地震発生のメカニズムについてですが。 それはさておき、私は阪神大震災で当時住んでいたアパートが半壊し、１年間テント村で暮らしてきた。テントの中で勉強するのも難しく、本当に絶望的だった。
プレミアムフライデー、土曜に移動検討 経営者の声反映
月末金曜日の早期退社を促すことで消費を活性化する「プレミアムフライデー」を土曜日に移動させる検討に入っていることが、１２日までにわかった。名称は「プレミアムフライデー」のまま変更しない。月末金曜日は決算など繁忙期と重なることが多く、参加できないとの指摘が多かった。 プレミアムフライデーは経済産業省と経済界が連携し、月末金曜日の午後３時退社を促すことで、飲食や旅行など個人消費の活性化と働き方改革を同時に達成する「一石二鳥」の取り組み。しかし実施当初から、経営者の間で「決算などと重なるため参加が難しい」との声もあがっていた。 プレミアムフライデーを推進する働き方改革検討会が８月、経営者を対象に「何曜日なら午後３時退社を認めるか」とアンケートを行ったところ、「土曜日」（８５％）が多数を占めた。 調査結果を受け、検討会では実施日を１日後ろ倒しにした月末土曜日を出社日とし、午後３時の帰宅を促すよう取
ネット活用「黒票運動」 若者たちは訴えた
自民党が過半数を獲得、圧勝に終わった第２３回参議院選挙。報道機関各社による事前調査の段階から自民優勢と見られていたが、ここまでの大差に至った要因の一つは最後まで足並みのそろわなかった野党各党のふがいなさだった。本紙では、対抗軸になれない野党を見限った若い有権者たちがインターネットを駆使して行った「黒票運動」に密着した。 彼らが「小さな抵抗」と呼ぶ黒票運動のきっかけは、政治に対するやり場のない不信感だった。 「確かに株価は上がった。けれど僕たちの生活は何も良くなっていない。」 黒票運動を呼びかけたインターネットサイト「ブラック・レジスタンス」管理人のエンクルマさんはそう語る。 エンクルマさんは２５歳。大学卒業後、大手飲食チェーンに就職したものの、連日の深夜労働や休日出勤、読書感想文が課される業務に耐えられず、３か月で会社を辞めた。「このままでは会社に殺される」と思った。 この過酷な体験を自ら
虚構新聞デジタル：「書店にレモン仕掛けた」 京都、６８００人が避難
１５日午後８時ごろ、京都市嘘中京区にある嘘ブックストア「嘘丸善」に嘘レモンを仕掛けたという匿名の嘘電話があり、嘘警察が嘘出動する嘘事件があった。この嘘騒ぎで書店周辺１００メートルを嘘通行禁止にしたため、嘘住民や嘘歩行者など６８００人（嘘）が嘘避難した。仕掛けられた嘘レモンは嘘爆破物処理班によって嘘凍結処理された。嘘けが人などは出なかった。 嘘書店員の嘘証言によると、嘘電話があったのは、午後８時１９分（嘘）。嘘男の嘘声で「嘘店内奥にある嘘画集フロアに嘘レモンを仕掛けた」との嘘内容だった。嘘電話を受けた嘘店員はまもなく１１０番嘘通報するとともに、店内にいた嘘買い物客に嘘ビルから嘘避難するよう呼びかけた。 嘘通報を受けた京都市警嘘五条警察署は嘘店内嘘画集フロアに仕掛けられた嘘レモンを嘘確認するとともに、大阪府警嘘爆破物処理班に嘘応援を嘘依頼。また同時に嘘書店から嘘半径１００メートルを嘘立ち入り禁
岡田副総理、若者の自殺増に満足感
９日、警察庁が発表した「学生・生徒」の自殺者数が調査開始以来初めて１０００人を越えたことについて、行政改革を担当する岡田克也副総理は「評価できる」と述べた。岡田副総理は行政改革実行本部（本部長・野田首相）の会合で、国家公務員の新規採用を７割削減するよう指示していることから、若者の自殺増が採用削減の後押しになると見たようだ。 警察庁が発表した昨年１年間の自殺者数は３万６５１人。全体では前年より１０３９人下回ったが、統計を取り始めた１９７８年以来初めて「学生・生徒」の自殺が１０００人を越えたのが特徴だ。自殺の原因は「学業不振」（１４０人）と「進路の悩み」（１３６人）がほぼ同数。いずれの場合も、長引く不況と不安定な雇用のため将来が見通せないことが相次ぐ若者自殺の根底にあると見る向きも多い。 このような先の見えない雇用情勢のなか、岡田副総理は国家公務員の新規採用を０９年度比で７割以上削減するよ
改元、原発、政権交代… プレイバック２０１２年
マヤ文明で「終焉の年」と言われた２０１２年も残すところあと１日。震災のあった２０１１年に引き続き、日本にとって、そして世界にとっても激動の１年となったこの２０１２年をニュースとともに振り返る年末特集です。 １７年にわたる逃亡生活からついに出頭したオウム真理教特別手配犯の平田信容疑者（４６）の逮捕のニュースとともに幕を開けた２０１２年。最初に飛び込んできたのは、政府による改元の発表だった。明治以降、天皇一代に対し元号を一つとした「一世一元」が慣習的に行われていたが、野田佳彦前首相は「２０１１年の災厄を言霊（ことだま）の面からも振り払うことが内閣の責務」として急きょ「平成」の改元を発表。明日２０１３年１月１日からは新元号「幸福」が始まる。 「幸福元年」の名にふさわしく、明日から消費増税４０％がスタート。当初「１４年４月から８％、１５年１０月から１０％」とされたが、党内増税反対派からの「上げ
東電有志、ボーナス全額被災地に寄付
まもなく迫る冬のボーナス支給を前に、１日、主要企業のボーナス支給額を一部メディアが報道した。最も注目されたのは東京電力の支給額３７万４千円。税金から公的支援を受ける企業がボーナスを支給することを疑問視する声が相次ぐ中、東京電力社員の有志数百人が賞与全額を被災地に寄付する動きを見せていることが明らかになった。寄付金は十数億円規模に達する可能性もある。 一部報道によると、東京電力に勤める一般職に支給される今冬のボーナスは３７万４千円で、前年同期の８４万４千円から５５．７％減。今夏の支給額４０万１千円よりさらに３万円近くが減額された。 だが、原発事故による多額の賠償金を抱えた赤字企業が、昨今の不景気にもかかわらず、ボーナスを支給することに対する世間の風当たりは強い。同社は原子力損害賠償支援機構から多額の公的支援を受けることが決まっており、言わば国民の税金から間接的に賞与が支払われる構図になるから
童話「ごんぎつね」、ハリウッドで映画化
米ＡＮＢ通信は１０日、新美南吉原作の童話「ごんぎつね」がハリウッドで映画化されると伝えた。「インディペンデンス・デイ」や「２０１２」などの製作にもかかわった一流スタッフが参加。総製作費は「スターウォーズ・エピソード１」の１０倍にあたる１２億ドル（約１０８０億円）を予定している。 「ごんぎつね」は童話作家の新美南吉が１９３２年に発表した児童文学。病気の母を抱えた猟師・兵十といたずら好きの小狐・ごんの交流を描いた物語で、その悲しい結末は多くの日本人に強い印象を残した。小学生向け国語教科書に収録されており、今では国民文学と呼べるほど幅広い世代に浸透している。 大手映画会社パノラマ・ピクチャーズは昨年「ごんぎつね」の映画化権を８００万ドル（約７億２千万円）で獲得。タイトルを「Ｇｏｎ，ｔｈｅ Ｆｏｘ」に改め、来年９月の世界同時公開を目指していることを明らかにした。 １０日の製作記者会見では、パノラマ
「まるでたまごっち」 ネット募金に非難殺到
国連の外郭団体であるオムネスティ・インターコンチネンタル日本支部が今月ネット上に開設した募金サイトに非難が集まっている。 このサイトではアフリカの難民キャンプをライブ中継しており、寄付金額を提示することで現地職員が子供に食事を与えたりなどする仕組み。閲覧者の中には「まるでゲーム感覚だ」と批判する声もある。 オムネスティによると、開設は今月１日。「アフリカの現実を見ることで自分にできることを改めて考えてほしい」と説明している。 オムネスティ・ジャパンのトップページから会員登録をすると、パソコンの画面上にアフリカのライブ映像がストリーミングで配信される。映像には飢えて倒れている子供が映され、「あなたが１ドル寄付すれば、この子に水を与えます」と表示される。ここで指示通り１ドル寄付すると、アフリカにいる現地職員が水筒から水を出し、子供に与える。 以降は画面上に並ぶ「ごはん」「おやつ」「寝かせる」「
「ネパールに学校を作ろう」に政府困惑
「ネパールに学校を作ろう」に政府困惑 これは嘘ニュースです 日本各地で行われている廃品回収の収益や募金でネパールに学校を寄贈するプロジェクトについて、ネパール政府が在日大使館経由で「次から次へと学校ばかり寄贈されても困る」と難色を示していることがわかった。 ネパールに学校を贈るプロジェクトは、８０年代後半ネパールの学習環境を知った千葉県の中学校教諭が空き缶回収の収益を寄付したことが始まりとされる。その後この活動が全国教育者総会で紹介されたことをきっかけに全国に波及。最盛期には１年で約８６００校が建設され、昨年も５００校余りが建てられた。在日ネパール大使館によると、現在ネパール国内にある学校の８０％以上が日本からの寄贈によるものだという。 在日ネパール大使館のビヒバール・アーナンダー公使は取材に対し「わが国の学習環境に対し、日本国民の皆様が多大な関心を払ってくださるのはありがたい。だがすでに
台風で落ちたリンゴ、受験生に人気
台風で落ちたリンゴ、受験生に人気 これは嘘ニュースです 先日日本列島を縦断した台風１８号による暴風で東北地方を中心にリンゴ落果の被害が相次いだ。通例落ちたリンゴは廃棄処分されるが、青森県のある農家では落ちたリンゴを再利用しようとアイデアをしぼり出した。 青森県弘前市でリンゴ農家を営んでいる太宰弘道さん（６８）の畑では、収穫まであと少しの「サンふじ」など全体の７割近い実が台風で落果してしまった。被害額にして８００万円。「今年は春に霜の被害があった。例年の１割くらいしか出荷できないのではないか」と嘆く。 平成３年に上陸した「リンゴ台風」（台風１９号）のとき、近隣の農家が「落ちなかった」リンゴを受験生のお守りとして販売していたことを思い出した。落ちなかったリンゴはお守りになる、しかし落ちてしまったリンゴは――。 太宰さんは７割の落ちたリンゴに脚光を当てた。さっそく「落ちたリンゴ」をインターネット
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マツタケの人工栽培に成功 数年内に量産も