NECは2017年3月28日、複数台設置するだけで既存の通信インフラのない場所でも無線LANによるメッシュネットワークを構築できる「インフラレス通信アクセスポイント」を同日発売したと発表した。ネットワーク敷設工事が困難な既設工場や工事現場、既存の通信インフラが利用できない災害現場など向けに、同製品の特徴を活用して容易に導入・利用できる各種ソリューションを順次提供する。
NECは2017年3月28日、複数台設置するだけで既存の通信インフラのない場所でも無線LANによるメッシュネットワークを構築できる「インフラレス通信アクセスポイント」を同日発売したと発表した。ネットワーク敷設工事が困難な既設工場や工事現場、既存の通信インフラが利用できない災害現場など向けに、同製品の特徴を活用して容易に導入・利用できる各種ソリューションを順次提供する。
NECのVR体験キットは梱包作業がリズムゲームに、2週間で5万円から:VRニュース(1/2 ページ) NECは、法人向けのVR(仮想現実)技術の活用ソリューションを体系化した「法人VRソリューション」と、その評価パッケージとなる「VRお試しパック」の提供を始める。VRお試しパックの価格は、機材レンタルの費用が2週間で5万円から。梱包ライン作業の技能伝承や危険作業体験のVRコンテンツも無償で貸し出す。 NECは2016年10月7日、法人向けのVR(バーチャルリアリティー、仮想現実)技術の活用ソリューションを体系化した「法人VRソリューション」と、その評価パッケージとなる「VRお試しパック」の提供を始めると発表した。VR対応PC、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)、モーションコントローラーなどの市販製品から構成されるVRお試しパックの価格(税別)は、機材レンタルの費用が、2週間で5万円、1カ
2021-09-092016-05-19 NEC、監視カメラ映像から不審物の置き去りや混雑状況を検知する実証実験を実施 NECは、警視庁と連携し、G7伊勢志摩サミット(5月26日、27日)の期間を含む5月下旬に、東京都内の特定エリアで画像解析技術を活用した先進警備システムの実証実験を行う。 同実証実験では、既設の監視カメラの映像から不審物の置き去りの自動検知やNEC独自の「群衆行動解析技術」(注)を用いた混雑状況のリアルタイム検知に取り組むという。 NECは社会ソリューション事業に注力しており、中でもグローバル成長戦略の柱としてセーフティ事業を強化している。NECは、同実証実験を通じて画像解析技術を活用した先進警備システムの運用ノウハウ蓄積などを図ることで、2020年とその先を見据えた安全・安心なまちづくりに貢献する。 実証実験の内容 不審物の置き去りの自動検知 監視カメラの映像から一定時
NECは、防犯カメラの映像から混雑状況を把握する「群衆行動解析技術」を「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO2015」(東京国際フォーラム、13日まで)に出展している。混雑状況を人工知能(AI)で解析し、人混みの密度をサーモグラフィーのように表示する。 防犯カメラの群衆映像を人の固まりの集合として捉えることで、AI技術で過去の映像と照合し“固まり”の中に「どれくらいの人が写っているか」を推測し、群衆の状況や混雑度を高精度に把握する。1人ずつ認識する従来の技術は、混雑するほど精度が落ちたが、新技術はその心配がなく、プライバシー保護の観点からも有用だという。 解析の結果は「群衆密度」「動き情報」「群衆流量推定」として出力。中央の制御室でモニタリングし、混雑場所に係員を派遣したり、周辺のデジタルサイネージに混雑状況を表示したりできる。人が倒れて周囲に人だかりができると、「群集密度」が急上昇するこ
沖電気、日本電気、シャープなどは共同で9月30日、遠隔地でもあたかもオフィスで作業しているような環境を提供する「超臨場感テレワークシステム」を開発したと発表した。 3社のほか、京都大学、東京農工大学、立正大学が共同開発に参加しており、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)の「革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発」の一環として共同開発したもの。 リモートオフィスやホームオフィスなどの離れた場所にある勤務地でも、あたかも同じオフィスで共同作業しているかのような臨場感を実現するため、3つの手法を技術を導入している。 NECと東京農工大による「遠隔オフィスの状況を推定し提示する技術」は、互いの状況を直感的に伝えつつ相手に配慮してコミュニケーションが取れるよう、オフィスで生じた音をオノマトペ(擬音語)で表示。また、相手の忙しさによって割り込みを拒否する度合いをグ
SmoothSpaceのイメージ NECネッツエスアイ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役執行役員社長:和田雅夫、東証 1973、NESIC)は、12月5日、立体面に映像を投影するプロジェクションマッピングの技術を活用し、離れた空間と空間をつなぐことでリアルなコミュニケーションを実現するソリューション、グローバルライブオフィス「SmoothSpace」の販売を開始しました。 従来のテレビ会議システムは、一定のテーマについて遠隔地と議論することを目的としており、会議室において会議の時だけ接続するのが一般的です。一方、同じオフィス内でのコミュニケーションは、会議や打ち合わせの時間以外にも、立ち話などのカジュアルなコミュニケーションや、オフィス内の人の動きや「場の空気」などを感じることで自然と情報共有が図られ、それをきっかけに議論が活発化したり、問題が発生した際にも素早い対応が可能です。Sm
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電機大手の日本電気(NEC)は、関西文化学術研究都市・高山第1工区(生駒市高山町)にある関西研究所の中央研究所(川崎市)への統合を決め、県や生駒市に伝えた。統合が完了する6月で、関西研究所は事実上閉鎖される。生駒市幹部の一人は「知名度が高い企業で、最先端技術研究の集積を目指す『学研高山』の象徴的な存在だった。非常に残念」と話している。【熊谷仁志】 関西研究所は1998年3月に開所。約30人(3月末時点)が研究活動に携わっている。県や市によると、NECの担当者が4月中旬に県庁と市役所を訪問し、統合を報告した。2013年度策定の中期経営計画に基づき見直した結果、研究開発分野の戦略的活動を強化するため、中央研究所に統合する結論に至ったという。 NECの広報担当者は「いわゆる『ビッグデータ』の処理を効率的に進めるのが主な目的。施設を今後どうするかは、まだ決まっていない」と話す。 一方、県企業立地推
NECはこのたび、商業施設やオフィス、工場内において、人の位置情報、および特定の場所や物への関心度を示す情報などを、高精度に取得可能なシステムを低コストで実現する行動センシング技術を開発しました。 昨今、商業施設やオフィス、工場などでは、建物内における人の行動や興味を把握し、店から顧客のニーズや状況にあわせた販促情報を提供したり、各従業員への適切な指示による作業効率の改善、不審者検出など、人の行動にあわせた高度なサービスを提供したい、というニーズが高まっています。 従来、人の位置や行動、特定の場所にいる人数などを把握するには、取得したい情報ごとに異なるセンサシステムが必要であるとともに、建物へのセンサ設置に手間がかかるという課題がありました。 このたび開発した技術は、小型であるため自由な場所へ手軽に設置できる据置型多機能センサや、建物内の人が持ち歩く携帯電話に内蔵されているセンサを利用する
NECは2014年3月27日、仮想サーバーと仮想スイッチの両方を同一のツールから一元的に配備して設定できるようにしたクラウド運用製品群「IaaS運用自動化ソリューション」(写真)を発表、同日提供を開始した。Windows Serverの運用ソフトであるSystem Centerの画面から、Hyper-V仮想サーバーに加えてOpenFlow仮想スイッチの配備や設定ができるようになる。 IaaS運用自動化ソリューションは、仮想サーバーと仮想スイッチの配備と設定を自動化できるようにしたシステム製品である。米MicrosoftのHyper-V環境とNECのOpenFlow製品群を組み合わせ、これらを連携させるための連携モジュールを新規開発して同こんした。連携モジュールを組み込んだクラウド運用管理ソフトの画面から、仮想サーバーとOpenFlow仮想スイッチを配備/設定できる。 製品の構成要素(最小構
NECとNECマグナスコミュニケーションズは7月23日、実効速度で10Gbpsの転送速度に対応したレイヤー2のWAN暗号化装置「COMCIPHER XL2B」の販売開始を発表した。広域Ethernet回線のデータ暗号化などへの適用が見込まれる。 COMCIPHERは、WAN終端装置とLANのエッジルータやスイッチの間に接続するだけで回線区間の暗号化を行う製品シリーズ。ポイントツーポイント通信のほか、マルチポイント間通信にも対応している。同シリーズはスループット2Mbps~10Gbpsの5製品をラインアップしており、XL2Bは最上位機種となる。 新製品のXL2Bは暗号アルゴリズムにAES(256ビット)を採用しており、米国政府の調達標準規格FIPS-197に準拠する。また、双方向通信で10Gbpsのスループットに対応しており、暗号化/復号処理の遅延時間は1ミリ秒以下。これにより、遅延が許され
スマートデバイスの普及をトリガーにユニファイドコミュニケーション(UC)の進化が加速している。最近登場した2つのUC基盤製品を取り上げ、UCの今をレポートする。 2011年~2016年にかけて日本国内のユニファイドコミュニケーション(UC)/コラボレーション市場は平均3.3%で拡大し、2016年に約2235億円の規模になる――。 これはIDC Japanが2012年11月に発表した予測だ。UC/コラボレーション市場の成長率は、同期間における国内IT市場全体の成長率として同社が予測する1.0%を大きく上回る。 背景にあるのはスマートフォンやタブレット端末に代表されるモバイルデバイスの普及だ。UCプラットフォームは、多様なデバイスで同様のユーザーエクスペリエンス(操作感)を実現したり、業務アプリケーションとの連携機能を強化するなどして、より使いやすく進化し始めている。 ここでは最近登場したばか
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