「一晩寝かせたカレー」食中毒ご注意 ウェルシュ菌増殖：朝日新聞デジタル
食中毒を引き起こす「ウェルシュ菌」をご存じですか？ この菌には熱に強いものがあり、作りおきしたカレーや煮物などを食べて発症するケースが多くみられます。春にも食中毒が起きており、注意が必要です。 熱に強い性質、煮物も注意 ３月８日夕方から翌朝にかけて、東京・世田谷の私立幼稚園の園児６７人と教職員９人の計７６人が次々と、下痢や腹痛、嘔吐（おうと）の症状を訴えた。 複数の患者の便からウェルシュ菌が検出され、保健所は、８日昼の「年長組を送る会」で食べたカレーが原因と断定。カレーは、７日午前１１時ごろから、教職員と園児が職員室で、二つの大きな鍋を使って作り、そのままの状態で、一晩常温で保存。食べる直前に再加熱したという。 ウェルシュ菌は人や動物の腸管内や土壌、下水などに存在。肉や魚、野菜などの食材にも付着し、体内に大量に取り込まれると、食中毒を引き起こす場合がある。 日本食品衛生協会の栗田滋通・技術
実物大ガンダムお疲れさま 次に立つのは…あのガンダム：朝日新聞デジタル
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女の子へ「寿司と指輪は自分で買おう」 西原理恵子さん：朝日新聞デジタル
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アマゾン宅配急増、ヤマトに集中 「今の荷物量、無理」：朝日新聞デジタル
宅配便最大手のヤマト運輸の労働組合が今春闘で、荷物の取扱量の抑制を要求した。インターネット通販の普及と人手不足でドライバーなどの労働環境が厳しくなっているため。経営側も協議に応じる構えで、収益減につながるテーマを労使で話し合う異例の事態となっている。宅配の現場に何が起きているのか。 ２月中旬、東京・銀座のヤマト運輸の本社会議室に経営陣と労働組合の幹部が集まった。今年の春闘交渉の幕開けとなる会合だ。 「いまの荷物量は無理があります」。労組の片山康夫・中央書記長が切り出した。同社の春闘で「荷物量」をテーマにするのは初めてのこと。受け取る荷物の量を抑えてほしいとのメッセージに、長尾裕社長は「対策は打っていく」と応じた。再配達や夜間の時間指定配達など、ドライバーの負担が重いサービスの見直しに着手するとみられる。 ヤマトは宅配市場の５割近くを握る最大手。２０１６年度の荷物量は前年度比８％増の１８億７
「じゃあ殺せ」被告、被害女性に怒鳴り退廷 小金井刺傷：朝日新聞デジタル
東京都小金井市で昨年５月、音楽活動をしていた冨田真由さん（２１）の首などをナイフで刺したとして、殺人未遂などの罪に問われた群馬県伊勢崎市の無職岩埼（いわざき）友宏被告（２８）の裁判員裁判が２３日、東京地裁立川支部であった。冨田さんが出廷し、「被告はまた同じことをするので、絶対に野放しにしてはいけません」と述べたところで、岩埼被告が不規則発言を繰り返し、退廷を命じられた。 検察側は「常軌を逸した身勝手な犯行だ」として、被告に懲役１７年を求刑。冨田さんの代理人弁護士は、無期懲役にするべきだと訴えた。一方、被告の弁護側は「衝動的な犯行で計画性はない」と述べ、同じような刺傷事件での刑の重さを考慮すべきだと述べた。公判は結審し、判決は２８日に言い渡される。 冨田さんが証言する様子は、被告や傍聴席から見えないように、ついたてが設けられた。冨田さんは「絶対に許してはいけません。一方的に感情を抱いて、思い
ロイヤルホスト、２４時間営業廃止へ 定休日も導入検討：朝日新聞デジタル
ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングス（ＨＤ、福岡市）は、来年１月までに２４時間営業をやめることを決めた。早朝や深夜の営業短縮も進めており、定休日も「考えるべき時代が来ている」（黒須康宏社長）として導入を検討していく方針。定休日は百貨店業界で復活が相次いでいるが、外食業界ではめずらしい。 ロイヤルホストは全国２２３店舗。かつては大半が２４時間営業だったが、２０１１年ごろから営業時間の短縮に取り組み、現在では桜川店（大阪府）と府中東店（東京都）だけ。この２店も、来年１月までに深夜営業をやめる。また、早朝や深夜の営業時間短縮も進めていて、すでに全店平均でみると前年比で３０分超も短くしたという。 外食業界は、深夜営業を減らす傾向だ。人手不足で賃金が上がり、売上高がコストに見合わなくなってきているためだ。また人が集まらない中で無理に営業すれば、従業員に長時間労働を
「おとり物件」業者、不動産サイトから排除へ 来年から：朝日新聞デジタル
不動産業者が契約済みや架空の賃貸物件情報をインターネットに掲載し、客を引きつける「おとり広告」が横行しているとして、業界の自主規制団体は、悪質な業者の全物件広告を主要な不動産情報サイトから１カ月以上排除する対策に乗り出すことを決めた。関東甲信越の業者を対象に、来年１月から始める。 おとり広告は、入居済みや架空、そもそも取引する意思がなく希望者が入居出来ない物件なのにネットに掲載し、客のアクセスを誘い、実際には別の物件を薦める手法だ。宅地建物取引業法で誇大広告として禁止され、違反業者は免許取り消しや営業停止の対象となっている。 昨年度、アットホームとＣＨＩＮＴＡＩ、ホームズ、スーモ、マイナビ賃貸の五つの主要な不動産情報サイトでは３６１９件の違反広告が確認された。各サイトは違反情報を共有し、広告を削除しているが、業者とのいたちごっこが続いている。利用者からは「連絡したらすでに契約済みと言われ、
テレビ、ネット同時配信へ 法改正で１９年にも全面解禁：朝日新聞デジタル
総務省は、テレビ番組をインターネットで同時に配信する「ネット同時配信」を２０１９年にも全面解禁する方針を固めた。ＮＨＫのネット同時配信を制限している放送法を改正し、民放にも参入を促す。ネットでＮＨＫを見る人から受信料を取る仕組みについても議論を始める。 東京五輪・パラリンピックを前に、スマートフォンなどで場所を選ばずテレビを見られるようにする。若い世代を中心にネット動画を好む人が増え、米ネットフリックスなどの動画配信サービスが利用者を伸ばしている。テレビを持たない人も増えつつある。 総務省は、テレビ業界がじり貧に陥ればソフトを海外展開する「クールジャパン」戦略にも影響しかねないと懸念する。民放各社はスマホへの同時配信は東京のキー局と同じ番組を流すことが多い地方局から視聴者を奪いかねないとして反対してきたが、総務省はテレビを見ていなかった層にアピールする効果の方が大きいと判断。テレビ局が質の
渋谷で「爆弾だ」 英国籍の男、威力業務妨害容疑で逮捕：朝日新聞デジタル
７日午後１時ごろ、東京都渋谷区渋谷１丁目のみずほ銀行渋谷支店から、「キャリーバッグを置いて立ち去る不審な外国人の男がいる」と警視庁に通報があった。駆けつけた警察官が男を見つけ、バッグの中身を尋ねると「ｂｏｍｂ（爆弾）」と答えたため、同庁は周辺の道路を封鎖。爆発物処理班が出動するなど大騒ぎになったが、中身は衣類やパソコンだった。 渋谷署は７日夜、英国籍の職業不詳フンジャン・ジャスプリート容疑者（２７）を威力業務妨害容疑で逮捕し、発表した。「爆弾だと言ったのは間違いない」と話しているという。 逮捕容疑は７日、銀行内にキャリーバッグを置いて「爆弾だ」などと告げ、客や従業員を避難させるなどして業務を妨げたというもの。フンジャン容疑者は午前９時ごろ、銀行に入店。４時間近く店内をうろついたりソファで休んだりした後、１階のフロアに青色のキャリーバッグ（縦約１メートル、横約６０センチ、厚さ約３０センチ）を
妻以外６人と交際した警官の女性殺害、府警責任問う遺族：朝日新聞デジタル
大阪府警阿倍野署の元巡査長（２８）が昨年１月、医療ソーシャルワーカーの白田光（しらたひかる）さん（当時２３）を殺害した事件で、光さんの父弘之さん（５７）が７日、故郷の山形県から府警本部を訪れ、監督責任を問う申入書を提出する。元巡査長は結婚後も光さん以外に複数の女性と交際し、同僚らは女性関係の乱れを把握していた。府警の回答次第で、府に損害賠償請求訴訟を起こすかどうか決めるという。 元巡査長は殺人罪で起訴されて懲戒免職となり、懲役１８年の判決が確定した。弘之さんは「府警側は葬儀にも参列せず、弔電も来なかった。使用者としての責任をどう考えているのか。判決は出たが、それをはっきり答えてもらえない限り、気持ちに区切りがつけられない」と訴える。 判決などによると、元巡査長は昨年１月２４日、大阪市東住吉区の光さんの自宅マンションで、既婚者と知った光さんから「奥さんや職場に伝える」と言われて逆上。「やめて
制御棒処分、７０ｍ以深 国の管理１０万年 規制委方針：朝日新聞デジタル
原子力規制委員会は３１日、原発の廃炉で出る放射性廃棄物のうち、原子炉の制御棒など放射能レベルが比較的高い廃棄物（Ｌ１）の処分の基本方針を決定した。地震や火山の影響を受けにくい場所で７０メートルより深い地中に埋め、電力会社に３００～４００年間管理させる。その後は国が引きつぎ、１０万年間、掘削を制限する。これで、放射能レベルの高いものから低いものまで放射性廃棄物の処分方針が出そろった。 原発の廃炉で出る放射性廃棄物は、使用済み核燃料から出る放射能レベルが極めて高い高レベル放射性廃棄物と、Ｌ１、原子炉圧力容器の一部などレベルが比較的低い廃棄物（Ｌ２）、周辺の配管などレベルが極めて低い廃棄物（Ｌ３）に大きく分けられる。 埋める深さは放射能レベルによって変わる。高レベル放射性廃棄物は地下３００メートルより深くに１０万年、Ｌ２は地下十数メートル、Ｌ３は地下数メートルとの処分方針がすでに決まっていたが、
「パタリロ！」どこに行く 魔夜峰央さんの胸中は：朝日新聞デジタル
新潟市出身、横浜市在住のベテラン漫画家、魔夜峰央さんがいま熱い。代表作「パタリロ！」（白泉社）が５月からウェブ掲載に移行し、１９８２～８３年に描いた「翔（と）んで埼玉」（宝島社）が約３０年ぶりに復刊されるなど、注目を集めている。６３歳のギャグ漫画界の巨匠の胸に去来するものは？ ――「パタリロ！」電子化の理由は 出版社の意向です。 ――出版社からの理由は 特にはないですね。ただ、紙の雑誌は難しいんですよ。（どんな漫画家を載せるかなどの）配分とかがありますから。若い人の作品をいっぱい載せたいでしょう？ ウェブでも、大雑把な締め切りはあるのですが、紙みたいに間に合わないと落っこちるとかという切羽詰まった感覚は、今のところ感じていませんね。融通は利くのかなと。 ――ウェブ掲載のメリット、デメリットは まだ分からないですね。分かると怖いような気がしますけれどね。こんな良いことがあるのか、と分かる半面
「社員をうつ病に」社労士、処分取り消しと賠償求め提訴：朝日新聞デジタル
ブログに「社員をうつ病に罹患（りかん）させる方法」と題する文章を載せたとして、愛知県社会保険労務士会から会員資格停止３年間の処分を受けた県内の社労士男性が、処分の取り消しと１００万円の損害賠償を求める訴えを名古屋地裁に起こしたことが２０日、わかった。 提訴は１日付。男性は昨秋、問題のある社員をうつ病にするとして独自の方法をブログに紹介。社労士会は「社労士の信用または品位を害する行為」だとして、昨年１２月に資格停止処分と退会勧告を出した。 訴状で男性側は、弁明の機会だった理事会の開催連絡が４日前と直前で、本人や弁護士が出席できなかったといい、「処分は弁明の機会が与えられないまま行われており違法」と主張している。また、ブログの内容も「必ずしも悪質とは言えず、処分は裁量権の逸脱だ」などと訴え、処分の取り消しを求めた。 社労士会は取材に対し、「会則にのっとって適切に対応しており、処分に違法な点はな
三菱東京ＵＦＪ、独自の仮想通貨発行へ 一般向けに来秋：朝日新聞デジタル
三菱東京ＵＦＪ銀行は、独自に開発中の仮想通貨「ＭＵＦＧコイン」を来秋、広く一般の利用者向けに発行する。ＩＴを活用した金融サービス「フィンテック」の一環で、大手行が仮想通貨を一般向けに発行するのは世界で初めて。利用者同士が手軽にやり取りをしたり、割安な手数料で外貨に交換したりできる。信用力が高いメガバンクの本格参入で、仮想通貨の裾野が広がりそうだ。 ＭＵＦＧコインは、利用者が、同行の口座にある預金を「１コイン＝１円」の比率でコインに交換し、スマートフォンのアプリに取り込むなどして使う。 利用者同士はわずかな手数料でコインをやり取りでき、会食後の「割り勘」などでの利用が想定されている。空港で外貨に換えて引き出すこともでき、手数料も大幅に安くなるという。 「Ｓｕｉｃａ」（スイカ）など、前払い式の電子マネーと似ているが、利用者同士がネットを通じて「送金」できる点などが異なる。 同行は、コインを取り
ロックミュージシャンのプリンスさん死去 ５７歳：朝日新聞デジタル
独創性の高い作品で世界の音楽シーンに大きな影響を与えたロックミュージシャンのプリンス（本名プリンス・ロジャース・ネルソン）さんが２１日、米ミネソタ州ミネアポリス近郊の自宅で死去した。５７歳だった。 地元保安官によると、午前９時４３分ごろ、病人がいると通報を受けた保安官代理が自宅兼スタジオ内のエレベーターの中で意識不明のプリンスさんを見つけ、蘇生を試みたが回復しなかった。死因は捜査中という。米メディアによると、４月上旬のコンサートをインフルエンザを理由に延期。１４日の公演後に体調が悪化し、治療を受けた後、自宅で療養していたという。 ミネアポリス出身。７８年にアルバムデビューし、ポップス、ロック、ファンクを融合したスタイルや過激な性的表現を含んだ歌詞で注目を集めた。８０年代に入り、アルバム「１９９９」（８２年）や同名の映画も公開された「パープル・レイン」（８４年）が大ヒットし、世界的スターとな
ツタヤ、マイナンバーを本人確認に使用 国の求めに反し：朝日新聞デジタル
レンタル大手ＴＳＵＴＡＹＡ（ツタヤ＝東京都渋谷区）が、国が身分証明書として使わないよう求めていたマイナンバー（社会保障・税番号）の通知カードを、入会・更新手続きの本人確認に使えるようにして、ホームページなどで公表していた。マイナンバー違憲訴訟新潟弁護団の斎藤裕弁護士の指摘で２５日、分かった。 通知カードは昨秋から各世帯に送られ、表面にマイナンバーが記載されている。ツタヤの入会手続きでは、通知カードと住所が確認できる書類があれば本人確認ができるとされている。 内閣府や総務省は昨年８月、防犯カメラにうつったり店員がメモをとったりしてマイナンバーが流出する危険があるため、通知カードを身分証明書として使わないよう各省庁や自治体に通知を出し、経済産業省を通じてレンタル業界にも求めていた。 ツタヤの広報担当者は取材に対し、「国からの業界団体を通じた明確な通達は受け取っていなかった。マイナンバーを記録す
「．ｃｏ．ｊｐ」から「．ｈｉｔａｃｈｉ」に 日立：朝日新聞デジタル
日立製作所は、ネット上の住所にあたるドメインの末尾を「.hitachi（ドット日立）」に統一する。ドメイン名を管理する国際団体「ＩＣＡＮＮ」（米国）に２０１２年に申請し、今年５月に運用開始を認められた。数年後をめどに現在の「.co.jp」から切り替える。 ドメイン末尾に自社名の使用が認められた大手企業は多いが、実際に運用を始めた例は少なく、様子見の企業が多いという。大日本印刷は、電子書籍や写真のフォトブックなど消費者向けサービスを紹介した専用サイトに「.dnp」を使っているが、日立のように多くのサイトで採用する例は珍しい。 「.hitachi」はまず、１０月に開く自社展示会の専用サイトで使う。その後、自社サイトや事業部門別サイトにも広げる。グループ企業にも使用を呼びかける。使えるのはグループに限られ、なりすましサイトなどを防ぐ効果も期待できるためだ。 ドメイン末尾を、都市名にする例は広がっ
私鉄職員への暴力、過去最多１２５件 加害７割が飲酒：朝日新聞デジタル
日本民営鉄道協会は４日、大手私鉄１６社の駅員や乗務員らに対する暴力行為の件数が、今年度上期（４～９月）で１２５件に上ったと発表した。前年の同期より１５件増え、上期では集計を始めた２０００年度以降で最多だった。加害者の７２％が飲酒をしていた。 上期での暴力行為は００年度には４４件だったが、０８年度に１００件を超えた。発生場所は改札３８％、ホーム３２％、車内１３％。時間帯では午後１０時から終電までが４９％と最も多く、状況については「理由なく突然に」が３４％、「酩酊（めいてい）者に近づいて」が２４％と目立つ。殴られて負傷したり、かみつかれたりした例もあった。 年末年始は飲酒した客が増える。民鉄協やＪＲなどは８日から約２カ月、「暴力は犯罪」と周知するポスターを駅や列車内に貼って防止に努める。
ドコモ、通話料金大幅値下げ 国内初の定額制導入へ：朝日新聞デジタル
ＮＴＴドコモは、携帯電話の料金を大幅値下げする。通話時間や時間帯などに制限を設けず、いくらかけても毎月一定額しかかからない完全定額制の通話料金を、国内で初めて導入する。スマートフォンの負担額は１台あたり最安で月約５９００円となり、現在の一般的な利用料金より２千円以上安くなる。６月１日から始める予定だ。 ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）導入が遅れたドコモは、スマホの契約件数が伸び悩んでおり、新料金導入により巻き返しを図る。ライバルのＫＤＤＩ（ａｕ）やソフトバンクも対抗策を迫られそうだ。 完全定額制は、スマホの場合、月２７００円程度でドコモや他社の携帯、固定回線への国内通話が話し放題となる。データ通信などを入れると、月々の負担額はスマホ１台が最安約５９００円となり、現在の一般的な利用料金の月約８千円強に比べ安くなる。
ルー・リードさん死去 米のロックミュージシャン：朝日新聞デジタル
【ニューヨーク＝中井大助】１９６０年代から７０年代に「ベルベット・アンダーグラウンド」のリーダーとして活躍し、後のロックやパンクに大きな影響を与えた、ミュージシャンのルー・リードさんが２７日、ニューヨーク近郊で肝臓の病気のため死亡した。７１歳だった。広報担当の話として、ＡＰ通信などが伝えた。 リードさんは最近まで音楽活動を続ける一方、今年５月には肝臓移植を受けたことを明らかにしていた。
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