急速に普及するツイッターなどのソーシャルメディア。東日本大震災をきっかけに、新聞やテレビにも積極的に活用しようという動きが出てきた。即時性、双方向性など、協調してゆく意義は大きい。毎日新聞をはじめとする新聞社がどのようにソーシャルメディアと向き合い活用しているか。２回に分けて報告する。【柴沼均、岡礼子、臺宏士】 ◇「市民の声を中央に」－－河北新報 東日本大震災では、宮城県の地方紙・河北新報社（仙台市）のシステムがダウン。インターネットのホームページが見られなくなった。だが、被災地の新聞社として早く、大量の情報を発信しなければならない。そこで威力を発揮したのがツイッターだった。 同社の三つのツイッターアカウントで、ニュースや生活情報を流し続けた。特に重視したのは地方紙ならではのきめ細やかな生活情報。記者たちが震災翌日から自転車に乗って町を走り回り、「○○町のスーパーが午前中に開店した」など、

作家の山田詠美さん（５２）が昨年１１月に再婚していたことが分かった。関係者によると、お相手は１０歳年下の文芸評論家、可能涼介さん。山田さんは「婦人公論」最新号（２月７日号）で「私、昨年の１１月３日に結婚しました！」と喜びを語っている。

作家や漫画家１２２人と出版７社は５日、書籍を自ら電子化する「自炊」行為を代行する業者約１００社に対し、作家側からの許諾なしに代行するのは著作権侵害の疑いもあるとして、質問書を送った。「無許諾で収益還元のない書籍のスキャン事業が既成事実化し、著作権保護技術の施されていない電子データが大量に出回れば、作家・出版社への影響は深刻」としている。 差出人には、五木寛之さんや里中満智子さんら人気作家、漫画家と講談社や集英社など出版社が名を連ねた。 発表によると「自炊」は著作権法第３０条の「私的使用のための複製」にあたり認められるが、専門業者による大規模な代行は、使用者の複製には該当せず許されない▽多くの自炊代行業者はサイト上で「著作権者の許可を得た書籍のみ受け付ける」と定めているが、作家側は許諾を与えたことはない▽「私的使用」を超えた電子データ流出の恐れがある－－と主張している。 そのうえで、今後も事