ブックマーク / zen.seesaa.net (5)

  • メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状

    バズフィード(BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1 Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2 Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事(最初に掲載された削除前の記事) 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され

    メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状
  • メディア・パブ: 米国の自動車広告、新聞離れとデジタルシフトが止まらない

    来年も新聞紙広告は底なしのように減り続け、逆にオンライン広告(デジタル広告)は天井がないかのように増え続ける。これは、米国の自動車広告費のメディア別シェアの予測である。 米国の新車(軽トラック含む)の販売台数は今年、1,630万台に達すると予測され、景気後退前の水準に復活する見込みだ。産業別で2番目に広告売上規模が大きい自動車広告費も当然のように増えており、来年も更なる大幅アップが期待されている。その中で見逃せないのが、自動車ディーラーが出稿する広告である。ローカルのメディアにとって、最も力を入れて取り込みたい広告であるのだが・・・。 自動車ディーラーの広告はこれまで、ローカルの新聞やラジオ、それにTVといった伝統的マスメディアを支えてきた。自動車ディーラー広告費のメディア別シェアを振り返ってみると、2000年ころには新聞が50%を超え、それにラジオとTVを加えると80%も占めていたのだ。

    inside-rivers
    inside-rivers 2014/11/17
    モバイルだと、TVの前にいる必要もない。これからまだまだ伸びていくと思われ。
  • メディア・パブ: 米国民共通の信頼すべきニュースメディアが存在しないのか

    ニュースメディア、さらにはソーシャルメディアが、米国民のイデオロギー分断を加速化させているようだ。リベラル派も保守派も含めた米国民共通の信頼できるニュースソースが事実上存在しない。 米国民がイデオロギーの違いによって、どのニュースソースを信頼しているか、あるいは信頼していないかを、Pew Research Centerが調査した。以下はその結果を色分けしたグラフである。 回答者を、Consistently liberal(いつもリベラル)、Mostly liberal(概ねリベラル)、 Mixed(中間)、Mostly conservative(概ね保守)、Consistently conservative(いつも保守)の5層に分けて、それぞれの層の国民がどのニュースソースを信頼しているか、信頼していないかを調べた結果である。赤系色は信頼している人の割合が多い場合、灰系色は信頼している人と

  • メディア・パブ: 米国の電子書籍が激しい価格競争に、値下げが続いた後に反発も

    米国の電子書籍市場は激しい価格競争が繰り広げられている。ベストセラーの電子書籍の平均売価は、昨年10月に12ドル近いピークに登りつめた後、下降線を辿り続け2週前には7.40ドルまで下落した。それが先週には7.84ドル、今週には8.26ドルと、2週連続して価格上昇に転じている。 週次のベストセラー電子書籍の平均価格の推移を、昨年8月から今年3月までをプロットしたのが次のグラフである。Digital Book Worldが毎週、公表しているベストセラー・トップ25の電子書籍の平均売価を示している。 大ざっぱなトレンドとしては、昨年の秋ごろから、米国の電子書籍の価格が大きく下落してきていると言えそう。でも幾つかの高額のベストセラー電子書籍が昨年の夏に登場したこともあって、秋にかけて平均売価が一時押し上げられ、昨年10月には12ドル近くまで跳ね上がった。だがその後、年末のホリデーシーズンに向けて激

  • メディア・パブ: デジタルシフトに賭けたNYタイムズ、2011年に活路を見出したのか

    デジタルシフトに生き残りを賭けるNYT社(The New York Times Company)。だが現実は厳しい。昨年(2011年)はデジタル有料化をバネに回復軌道に乗るはずだったが、景気後退もあって再び減収減益となった。 以下は、2011年第4四半期(9月-12月)および2011年通年の決算である。2011年の売上高は2.9%減の23億2340万ドル、経常利益は75.8%減の5671万ドルで、純損益が約4000万ドルの赤字となった。 *NYT社(The New York Times Company)の2011年10-12月期および2011年(年間)決算:単位:1000ドル 新聞紙の読者離れと広告離れが進み、構造的な不況業種に陥っている米新聞業界。優等生であったNYT社も例外ではない。以下は、ここ10年近くの間の、同社の広告/販売/その他の売上高の推移である。総売上高の8割前後を占めてい

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