モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【悲報】本庶教授、記者会見でマスコミに「同じことばっかり質問して、何が聞きたいのかわかない。これだからマスコミは本当にダメだ」と、痛恨の一撃を放ち、会見場の記者たちがお通夜みたいになる #ntv 2018-10-05 16:31:41 モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【絶悲報】本庶教授、サイエンスメディアのレベルに低さについて、記者に追い打ちのサッカーボールキックをキメる。「この中に、サイエンス専門記者なんていないでしょ？」「幼稚園レベルの質問」「そんなんで新聞記者務まるの？」 3hit combo!! Awesome!!! #ntv 2018-10-05 16:39:08

２０２０年東京五輪・パラリンピックのボランティアの応募状況を５日、大会組織委員会と東京都がそれぞれ初めて発表した。組織委が８万人を募集している「大会ボランティア」には３万１９８２人、都が計３万人を募集している「都市ボランティア」には３４２６件の応募があった。 組織委の武藤敏郎・事務総長は「順調にいっているのではないかと思う」と所感を述べた。大会ボランティアは応募者は特定の年齢層に偏らず、男女比もほぼ半数ずつだという。 大会ボランティアはインターネットの専用サイトのみで募集しているが、「サイトが使いづらい」「時間がかかる」などの指摘があり、鈴木俊一・前五輪相が組織委に対応を求めていた。武藤事務総長は「マニュアルを改訂したり、コールセンターで対応したりするなどのサポートをしたい」と述べ、システムの改修はしない方針を示した。 ０２年４月１日以前に生まれた人が対象。９月２６日から応募を開始し、大会

原田義昭環境相は４日、報道各社のインタビューで、海洋汚染が深刻なプラスチックごみの削減のため、小売店などで配布されるレジ袋の「有料化を義務づけるべきではないか」と述べ、実現に向けて検討する考えを示した。関連する業界団体に協力を呼びかける姿勢も示した。 国内のレジ袋消費量は年間約３００億枚とされる。小売業者は容器包装リサイクル法に基づき、有料配布などを通じて消費抑制の努力をするよう求められているが義務ではない。地域ごとにスーパー各社が足並みをそろえて有料化している例がある一方、コンビニやドラッグストアには客離れを懸念する声もあり、業態によって温度差がある。 原田環境相はプラごみ対策について「消費者の問題もあり、皆さんの意見を聞かなければならない」としながらも「環境政策と経済政策は対立するものではない」と話した。 プラごみの海洋汚染問題を巡り、環境省は来年６月に大阪で開催する主要２０カ国・地域

2019年10月の消費増税と同時に導入する軽減税率制度への対応を巡り、財務省は店内に休憩所を持つコンビニやスーパーなどの小売店について、店内で買った飲食料品を原則として軽減税率の対象とする方針だ。休憩所に「飲食禁止」と明示し、実際に客がそこで飲食していないことが条件になる。【関連記事】コンビニ食品に軽減税率、店内飲食の防止難しく国税庁は軽減税率制度に関するQ&A集を近く改定し、線引きを明確化す

キズナアイというのを見たけれど、これだけ身体の立体感を強調して、動画でも上目遣いで聞き役に徹したりしてたら合わせ技アウトで性的搾取といわれても仕方ないんじゃないかな。