ポップカルチャーに刻まれた 私たちの2年 | STUDIOVOICE【前編】アニメ・コミックス
VOL.4152019年9月20日（金）発売 「We all have Art. 次代のアジアへ――明滅する芸術（アーツ）」 今号「We all have Art. 次代のアジアへ――明滅する芸術（アーツ）」は、前々号（vol.413）「Flood of Sounds from Asia いまアジアから生まれる音楽」と題した音楽特集、そして前号（vol.414）「Self-Fashioning from Asia あらかじめ決められない流儀（スタイル）へ」と題したファッション特集に続く、アジア三部作の完結編となります。 特集では、ノーベル文学賞作家、ル・クレジオの未翻訳小説『ビトナ、ソウルの空の下』の特別抄録にはじまり、世界的大ヒットを記録している『三体』シリーズを手がける中国SF界の巨匠、劉慈欣（リウ・ツーシン）の自宅インタビュー、さらにここ日本でも注目を集めている韓国の文学／現代詩と社
ディズニーランド大型利権に群がり、地上げヤクザが暗躍 運営元は内紛続き？
オリエンタルランド（OLC）の株価が急騰している。連日、上場来の高値を更新して3月7日の株価は1万5300円。初の1万5000円台に乗せて、2012年来安値の7820円（12年1月23日）の2倍弱に上昇した。 OLCはホテル運営のブライトンコーポレーション（千葉県浦安市）を買収すると発表した。「脱ディズニー」の方策が好感され、株価を押し上げた。 3月29日付で、長谷工コーポレーションからホテル運営子会社のブライトンコーポレーションの全株式を5億円で取得する。ブライトンの借入金を肩代わりすることから、買収の総額は100億円台になる見通しだ。 ブライトンは千葉県と京都府などで4つのホテルと1つの宿泊施設を経営する。京都ブライトンホテル（88年開業、客室数182室）、浦安ブライトンホテル（93年開業、同189室）、ホテルブライトンシティ京都山科（98年開業、同100室）、ホテルブライトンシティ大
「捏造」の本来の読み方が「でつぞう」とは！ - 言語郎−B級「高等遊民」の妄言
（第323号、通巻343号） 「神の手」。日本の考古学の歴史を根底から塗り替えるような“旧石器”を次から次へと発掘してきた東北地方のアマチュア考古学者・Ｆ氏は、そう呼ばれていたが、実は「捏（でっ）ち上げの手」だった。今から13年前、毎日新聞はＦ氏の捏（でっ）ち上げの現場をビデオカメラに収め、「旧石器発掘ねつ造」とスクープした。日本史の教科書が、旧石器時代の項をそっくり訂正せざるをえないほどの衝撃的なニュースだった。 この大スクープの裏側を描いたドキュメント『発掘捏造』（新潮文庫）がたまたま私の団地の共用図書館の書架にあった。すぐに借り出して一気に読了した。「捏造」の「ねつ」が紙面では、ひらがなになっているのは、常用漢字でないためで、新潮文庫では表紙に「はっくつねつぞう」とルビが振られていたが、「捏」とはそもそもどんな意味なのかと家人に尋ねられ返事に窮した。 漢和辞典２、３冊にあたってみたと
なぜアメリカの低所得家庭の子供はエリート大学に行かないのか
Stanford大学 BioX Clark Center New York Timesの先週の日曜版に掲載されたBetter Colleges Failing to Lure Talented Poor。３月に発表された論文（PDF）の内容をベースに書かれた記事だが、私が「やっぱりね」と思ったのがこの点： 全国で学力がトップレベルの高校生を、親の収入で４段階に分類してみたら、親の収入が一番多い方から順に、３４％、２７％、２２％、１７％だった ちなみに、この記事の「学力トップレベル」とはトップ４％。４％は、日本だと早慶＋国立というレベルになるようだ。（いずれも、大学を受けない人も母数に含む）。 何が「やっぱりね」かというと、「親の努力で変えられる子供の学力の割合は小さそうだ、やっぱりね」と。・・・・いや、このデータからこの「やっぱり」へは少々飛躍があって（ADDだから）、そもそも「収入が高い
◆大混乱と殺戮に見舞われる。民主化してミャンマーが大混乱に │ ブラックアジア：鈴木傾城
ミャンマーが民主化の動きを加速している。しかし、それと同時に国内で民族対立・宗教対立が激化し、ミャンマーの将来に暗雲を投げかけている。 ミャンマーの民族問題と言えば、地方や山岳地帯に私兵を構えて中央政府と対立する少数民族問題もあれば、ロヒンギャ族の問題もある。 そして、宗教問題と言えば、大多数の仏教徒に混じった少数派のイスラム教徒の問題もある。 2013年３月20日、ミャンマーでは中部・南部で仏教徒とイスラム教徒の衝突が拡大して死傷者が出る事態となっているが、この衝突が各都市にどんどん拡散しているのである。 ミャンマーは国民の90％以上が仏教徒であり、事実上、仏教徒の国である。 しかし、その中で４％ほどがイスラム教徒として存在しており、薄くミャンマーの各都市に分散している。この４％が宗教的な対立をしたまま存在しており、しばしば衝突と暴力報復を繰り返しているのである。 このコンテンツを閲覧す
荒廃するエジプト経済
エジプト経済は破滅に近づいている（写真は今年1月、エジプトの首都カイロで起きた反大統領派のデモ隊と警察隊側についた市民らとの衝突現場）〔AFPBB News〕 カイロのバザーで騙されたことに腹を立てた古風なアラブの旅行者は、卑劣なエジプト人はまるで「最後の審判の日がないかのように」振る舞っていると切り捨てた。 2年前に革命がエジプトを混乱に陥れてから寛大な支援策をエジプトに提供しようとしてきた国際通貨基金（IMF）も、同様の懸念を抱いているかもしれない。 エジプトの経済は国の政治とともに、かつてないほど破滅に近づいてきたが、歴代政権は迫り来る危険を平気で無視してきた。 ムスリム同胞団が支配する現政権も例外ではない。ムハンマド・モルシ大統領は、就任から9カ月経っても、IMFを納得させるだけの妥当な経済計画を立てていない。 外貨準備が激減 IMFが提案した48億ドルのスタンドバイ協定とIMFの
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