池江璃花子選手への五輪出場辞退要求等のバッシングについて。 既に歴史修正が為されているのでここでしっかりと整理します。 池江璃花子選手の5月7日のツイート 池江璃花子選手への五輪出場辞退要求：80%がリベラル オリンピック開催の広告塔としてアスリートが政治利用された問題？ 「スポーツの政治利用」という開催反対派によるゴリ押し 池江璃花子選手への人格否定・誹謗中傷のツイート 匿名ではなく実名顔出しアカウントからの圧力 「ツイートが出てない時点で記事が書かれた」という勘違い まとめ：五輪出場辞退要求・誹謗中傷事件の歴史修正 池江璃花子選手の5月7日のツイート いつも応援ありがとうございます。 Instagramのダイレクトメッセージ、Twitterのリプライに「辞退してほしい」「反対に声をあげてほしい」などのコメントが寄せられている事を知りました。もちろん、私たちアスリートはオリンピックに出る

75年前の今日、1946年5月7日にソニーグループの前身である東京通信工業株式会社が設立されました。 「自分たちの持てる技術を世の中に役立てていきたい」。 その想いを胸に、創業者の井深大らが、会社設立に繋がる研究所で最初に手がけたのは、戦後の人々の生活を支えたラジオの修理と世界状況やニュースを短波放送で聞くためのコンバーターの開発でした。 東京通信工業設立から75年目にあたる今年、ソニーはソニーグループ株式会社と商号を改め、新経営体制をスタートさせました。 今回のブログでは、ファウンダーから代々の経営陣、そして社員たちに継承されてきたソニースピリットがどのように未来に繋がっていくのか、井深と盛田昭夫、そして私たちの75年の歩みについて、その一部を振り返ります。 「人のやらないことをやる」 人のやらないことをやるということは、なんでもないようですけれども、非常に勇気がいることであり、むずかし

限界ネトウヨと右翼ヘゲモニーの終焉 なぜ右翼の言論・運動が政治的に成功し、そしていま危機にあるのか 木下ちがや　政治学者 およそ8年にわたる安倍長期政権の幕が閉じるとともに、政権支持基盤の編成、すなわちヘゲモニーブロックが再編を余儀なくされている。 政権移行に伴う基盤の再組織化にてこずる菅政権が迷走を続けている一方で、安倍政権を支えてきた右翼勢力もまた深刻な危機のさなかにあるといえる。この間われわれがネット上で目にしている右翼の姿は、安倍政権下での栄光の姿、すなわち統治権力と強く結びつき、言論界を制覇し、野党政治家を粉砕する雄姿ではない。陰謀論に染まり、本来の敵である左派・リベラルそっちのけに内紛を繰り広げる醜態である。 安倍政権終焉で始まった右翼の内ゲバ 安倍前総理と親交が深かった百田尚樹、有本香氏ら右派言論人が、Twitterでアメリカ大統領選の不正選挙を唱え、それに異を唱えた上念司ら

野党はSNSの「成功体験」を捨て去りましょう 必要なのは、ネットの泥沼から抜け出して人々の生の声を聞くこと 木下ちがや　政治学者 「野党はSNSの成功体験を捨て去りましょう」これがこの論攷の提起であり、結論である。 とはいえもちろん、野党にSNS自体を捨てろと言っているわけではない。いまやSNSは与野党問わず政治宣伝のための不可欠なツールである。じっさい、野党陣営のSNSには筆者が「野党系政治クラスタ」と名付ける緩やかな集団が存在しており、かれらが展開する冷静な政治解説やロジック、論戦は、野党陣営の情報発信の要になっている。とりわけ与党に比べて組織力、宣伝力、資金力に劣る野党にとって、SNSの重要性は今後も増していくわけだから、その重要性自体を否定したいわけではない。 ここで問題にしたいのは、野党が一過性の「成功体験」に捕らわれることで、世論あるいは本来の支持者の要求や意見を錯誤してしまう

2021年に予定されている主なスポーツイベントをまとめた図（2020年12月29日作成）。(c)LAURENCE SAUBADU, JONATHAN STOREY, JONATHAN WALTER / AFP 【1月1日 AFP】2021年に予定されているスポーツの主な国際大会の日程をまとめた。 ■2月 ―全豪オープンテニス（Australian Open Tennis Tournament 2021、2月8日から21日） ―第55回スーパーボウル（Super Bowl LV、2月7日） ■3月 ―フォーミュラワン（F1、F1世界選手権）開幕戦オーストラリアGP（Australian Grand Prix 2021、3月21日） ■4月 ―男子ゴルフ第85回マスターズ・トーナメント（The Masters Tournament 2021、4月8日から11日） ■5月 ―サッカー欧州チャンピ

直近1週間 人口10万人あたり 感染者数の推移 ※厚生労働省のデータにもとづいてお伝えしています。都道府県などが発表するデータとは異なる場合があります。 ※厚生労働省のデータをもとに、直近7日間の感染者数の合計が、人口10万人あたりでは何人になるかを計算したものです。こちらの折れ線グラフと、その上にある横棒グラフは、計算の中での端数処理の違いから、わすかに差が出ることがあります。※過去の数値が後日修正されることがあります。※【2021年11月18日まで使用した指標】政府の分科会は、直近1週間の人口10万人あたりの感染者数が、「25人以上」になると、感染状況が最も深刻な「ステージ4」に相当するとしました（グラフでは赤色のライン）。また、「15人以上」になると、感染者が急増している段階である「ステージ3」に相当するとしました（グラフではオレンジ色のライン）。 都道府県ごとの感染者数の推移 （N

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

第１５、１６回河上肇賞授賞式が４月１０日、東京都千代田区内で開かれた。第１５回は、倫理研究所倫理文化研究センター専門研究員である松本亜紀さん（４５）の「タビゴヤ−女は一人で子を産む」が、第１６回はノンフィクション作家の内藤陽介さん（５４）の「東京五輪の郵便学」、奨励賞は小川進神戸大教授（５６）の「世界標準研究を発信した日本人経営学者たち」が受賞した。　（栗原淳） 第十五回は二〇一九年に選考が行われたが、新型コロナウイルスの感染拡大で授賞式が延期されていた。「タビゴヤ−」は伊豆諸島の東京都青ケ島村で昭和五十年代前半まで続いていた、介助を前提としない出産に着目した論文。松本さんは「『人類は二足歩...