ニューヨーク、マンハッタンから北に約70キロ。郊外にある閑静な街並みを横目に車に揺られていると、周囲が木々に囲まれた広い敷地の中に、三日月のような少し湾曲した形をした巨大な建造物が現れました。 NY州ヨークタウンハイツにあるIBMの研究開発部門の本拠地、IBMリサーチセンター トーマス・J・ワトソン研究所です。 日本ではITコンサルタントとしての顔がよく知られているIBMですが、業界では次世代コンピューターとして期待されている｢量子コンピューター｣の中でも超伝導という物理現象を利用した装置の研究開発において、グーグルなどと並ぶ世界トップランナーの1社でもあります。 3月下旬、量子コンピューターの研究現場でもある、トーマス・J・ワトソン研究所を訪ねました。4月の｢サイエンス思考｣では、基礎研究を成長の原動力として積み重ねるIBMのあり方と、量子コンピューター開発の現在地についてIBMで研究開

Jennifer Sor ［原文］ （翻訳：仲田文子、編集：井上俊彦） Aug. 02, 2023, 07:30 AM 国際 79,606 中国経済は減速に向かっていると、ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマンは考えている。 クルーグマンは、中国と90年代に経済が衰退した日本との類似点を指摘する。 人口動態に強い逆風が吹いていることから、中国の将来はさらに悪化する可能性が高い。 中国経済は大きな減速に向かっていると、ノーベル賞受賞経済学者のポール・クルーグマン（Paul Krugman）は考えている。 彼は、2023年に入ってからの期待外れな中国の経済パフォーマンスを、日本の経済力が衰退し始めた90年代の経済的苦境と比較した。 クルーグマンは2023年7月25日に公開されたニューヨーク・タイムズへの寄稿文にこう記している。 ｢中国は最近失速しているように見えることから、将来的に日本の

そもそも創業以来、フルリモートという企業で働く一日はどんな様子か（写真はイメージ）。 GettyImages/artparadigm ｢リモートワーク｣というワードがトレンドに登ってはや数カ月。新型コロナウイルスの世界的な感染爆発という未曾有の事態で、感染拡大が深刻化する東京では首都封鎖（ロックダウン）も現実味を帯びてきた。 様々な企業が手探りでリモートワーク導入に踏み出し、長期化、本格化する自粛要請に奔走している。そんな中、そもそも会社の創業以来、社員全員が常にリモートワークの｢フルリモート｣という勤務形態をとる企業がある。 誰も出社せず、一緒に働くメンバーに一度も会ったことがなく、半年働いても顔を知らない人すらいる——この少々変わった勤務形態を採用しているのは、東京都渋谷区に本社を置く株式会社bosyu（ボシュー）。同社は｢できること、してほしいこと、やりたいことを募集できるWEBサー

ドイツの研究者らは今後数週間で数十万件のコロナウイルス抗体検査を実施したいと考えていると、デア・シュピーゲル（Der Spiegel）が報じた。 抗体検査で陽性となった人には、コロナウイルスのロックダウンによる行動規制を早期に解除する｢免疫証明書｣を与える。 イギリスを含む他の国々も、封鎖を緩和するための大規模なテストを計画している。 ドイツではもうすぐ、コロナウイルスに対する抗体検査で陽性反応が出た場合は｢免疫証明書｣が発行され、他の人よりも早くコロナウイルス対策の封鎖から逃れることができるようになるかもしれない。 ドイツは国全体が封鎖され、一部地域では厳重な隔離が行われている。 しかし、ブラウンシュバイクにあるヘルムホルツ感染症研究センターの研究者らは、今後数週間で数十万件の抗体検査を実施し、人々がロックダウンから解放されるようにしたいと考えていると、デア・シュピーゲル（Der Spi

外出禁止令が発動されたニューヨーク。タイムズスクエアは驚くほど閑散としている（3月22日）。 Getty Images ドラッグストアの中で追いかけられ、助けを求めた。地下鉄駅で、唾をかけられた。そんなアジア人差別が、アメリカの大都市で日本人にも起きている。 新型コロナウイルスが世界で拡大したのは、中国のせいだとトランプ米大統領らが発言し、多くのアメリカ人にとってアジア人はみな同じに見えるためだ。 私たち日本人もアジア系の顔をしている限り、現在、差別や攻撃は避けられない。さらにこのコロナ危機が過ぎても、アジア人差別が固定化する懸念さえある。 ドラッグストアで｢武漢｣と叫ばれた ニューヨークに住むプロのバイオリニスト、トモコ・アカボシさんは東京音大卒、アメリカ在住18年になる。英語も流暢に話せるバイリンガルだ。 事件は、3月17日に起きた。 彼女がドラッグストアに入った途端、マスクをしていた

研究者やグーグル、Apple、CYBERDYNEなど名だたる企業から人材が集まる（画像をタップすると高解像度版を表示します）。 取材をもとにBusiness Insider Japanが作成 メルカリが上場し、日本で有数のユニコーン（未上場で企業価値10億ドル以上の企業）とされるプリファード・ネットワークス（以下、PFN）。 トヨタやファナック、日立製作所など日本を代表する技術系大手企業から資金を調達し、事業面でも連携を進める、いま日本でもっとも注目を集めるスタートアップの1社だ。 PFNが開発したオープンソースの深層学習フレームワーク｢Chainer｣は、世界中の企業や開発者に利用され、AIの研究開発の最前線に食い込んでいる。 そのPFNは、プリファード・インフラストラクチャー（PFI）から分社する形で2014年3月に創業、現在の社員数は150人を超えた。そして、いまなお優秀な技術者が集

アメリカ陸軍参謀総長のマーク・ミリー。2015年7月21日、陸軍参謀総長に任命された上院軍事委員会にて。 Thomson Reuters アメリカ国防長官のジェームズ・マティス（James Mattis）は、その並外れて豊富な知識と飽くなき読書習慣から｢戦う僧侶｣の異名を持つ。 しかし、戦闘知識と学術的見識を併せ持つ米軍将校は、元海兵隊大将のマティスだけではない。 そしてアメリカ陸軍は兵士や一般市民に対しても、｢軍の由緒ある歴史、そして何世紀にもわたる紛争で果たした決定的役割に関する知識を磨くため｣の読書を勧めている。 陸軍参謀総長のマーク・ミリー（Mark Milley）が薦める、国際社会の戦略的環境を理解するのに役立つ11冊を、同氏の推薦文とともに紹介しよう。 （敬称略） ※書影はすべてオリジナル版。日本語版とは異なります。