第5回新エネルギー世界展示会
独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、 独立行政法人産業技術総合研究所、 財団法人新エネルギー財団 （予定） 電気事業連合会、社団法人日本電機工業会、社団法人日本自動車工業会、財団法人日本自動車研究所、石油連盟、社団法人日本ガス協会、社団法人日本鉄鋼連盟、社団法人日本建設業団体連合会、 社団法人電子情報技術産業協会、情報通信ネットワーク産業協会、太陽光発電協会、国際太陽エネルギー学会、日本太陽エネルギー学会、燃料電池開発情報センター、日本風力エネルギー協会、 有限責任中間法人日本風力発電協会、財団法人高橋産業経済研究財団、リニューアブルエネルギー有効利用・普及促進機構、社団法人アルコール協会、水素エネルギー協会、日本地熱学会、 日本地熱開発企業協議会、風力発電事業者懇話会、財団法人エンジニアリング振興協会、社団法人ソーラーシステム振興協会、エネルギー・資源学会、財団法人エネ
bp special ECOマネジメント／コラム - 資源の有効利用と温暖化［中編］ 諸問題の順序付けを試みた コペンハーゲンコンセンサス
2004年にケンブリッジ大学出版会から、『地球規模の危機、地球規模の解決（Global Crises, Global Solutions）』と題する書籍が出版された。これは同年5月に、デンマークのコペンハーゲンでの議論を通して合意が得られた内容をまとめたものである。手順は次の通りである。まず国連の出版物を中心に、世界が緊急に取り組むべき10の課題を抽出し、それぞれの課題について、当該分野の専門家による（費用便益分析を念頭に置いた）解決策の論文を提出してもらい、それに対して２人が短い論文でコメントし自分の案を述べる。そのうえで、最終的にコペンハーゲンにおいて、３人のノーベル賞受賞者を含む８人の経済学者による合意で問題解決の優先順位を決定した。これが「コペンハーゲンコンセンサス」という言葉の由来である。 この本の編者であるデンマークの統計学者で経済学者のロンボルグ教授は、序文のなかで優先順位付
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