洗濯機「カビ臭い」、原因はカビじゃなかった ライオン：朝日新聞デジタル
洗濯機の「かび臭い」においの原因はかびではなく、細菌がつくる硫黄化合物であることが日用品大手ライオンの分析でわかった。 家庭で２～１５年使われた洗濯機１４台の内部の空気を袋に集め、かび臭いにおいの成分を調べると、生ごみに含まれる硫黄化合物だと判明した。においがするのにかびの生えていない洗濯機が２台あったため、洗濯槽の裏側にあるネバネバした汚れを採取、遺伝子解析したところ、マイコバクテリウムという土壌や河川に広く存在する細菌の仲間だとわかった。 この細菌は１４台すべての洗濯機で見つかり、細菌を増殖させる実験では硫黄化合物が増えるのを確認できた。かびの生えた洗濯槽もあったが、においにはそれほど関係していないという。 同社で洗濯の研究をする「お洗濯マイスター」の山縣義文さんによると、この細菌は洗濯機の内部が約３０度、湿度が９０％以上になると増殖しやすくなる。洗濯機を使った後はふたを開けて湿気を逃
グーグルの自動運転車、恐ろしくトロいことが判明
グーグルの自動運転車が今夏いよいよ公道デビューですね。さっそくシリコンビートのMatt O'Brien記者が本社そばのサンアントニオ駅前のグーグルカー開発本部屋上で記者発表で試乗してきた模様を報告してますよ。 中にはハンドルもアクセルもブレーキもなし。一緒に乗った人がボタンを押すと、車はおもむろに発進しました。万一のために、取り付ける用のアクセルとブレーキのペダルは車内に常備してます。取り付けてるうちに電柱ぶつかる気もしますけどね。あ、ぶつからないのか…わはは。 DMV（車両管理局）にグーグルが登録したテストドライバーは100人以上おり、車には必ず誰かが乗ります。グーグルカーにいきなり飛び出して様子を見るのも、このテストドライバーたちの仕事。命がけです。 グーグル自走車にはマウンテンビュー市内の3Dマッピングは全部頭に入ってます。逆に言うと｢これが終わってないエリアは自律走行はできんのです
【速報】Surface 3のLTE版、ワイモバイルからの発売が決定！
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＜声明＞新国立競技場建設計画の最大の問題点は都営「霞ヶ丘アパート」の立ち退きです。
２０２０年東京オリンピックのメインスタジアムとして新築される新国立競技場について、独立行政法人日本スポーツ振興センター（以下ＪＳＣ）は現在、ザハ案をもとに基本設計に着手、７月に解体工事を始めると公言しています。 しかし、この新国立競技場建設計画には、大きな問題点があります。 それは、隣接する都営「霞ヶ丘アパート」の立ち退きです。 １、住民無視の決定プロセス 霞ヶ丘アパートの立ち退きは、住民にとって「寝耳に水」な出来事でした。 「霞ヶ丘アパート」が新国立競技場の関連敷地に含まれることはＪＳＣ主催の２０１２年７月１３日第２回有識者会議で決定されたことになっています。 この決定は、都営住宅を管轄する東京都都市整備局ですら関知していなかったと公言しています。 ２０１２年７月２０日に発表された新国立競技場のデザインコンペ募集要項には「関連敷地」に公営住宅が現在建てられていることの記載や配慮はありませ
日本語での読み方に気をつけたい中国系の姓｜Colorless Green Ideas
はじめに 最近、中国系の姓を間違えて発音している例を何度か見た。例えば、「任」という姓の人がいて、自分の姓のことを日本語で「ニン」と述べたことがあった。なるほど、「任務（ニンム）」や「責任（セキニン）」のように、日本語では「任」を「ニン」と読むことが多い。だが、姓として読むときは、「ジン」と読むのだ。『史記』を書いた司馬遷が友人に送った手紙に「任（ジン）少卿（ショウケイ）に報ずる書」というものがある。「任少卿」は司馬遷の友人の名前で、「任」が姓で、これを「ジン」と読み慣わす。 この例に限らず、誤った読み方になっている例は少なくない。こういったことを防ぐために、以下で日本語での読み方を気をつけたい中国系の姓を挙げていきたいと思う。 なお、中国系の人名の読み方の一般的なルールについては以前書いた「中国系の人名の日本語での読み方」という文章を参考にされたい。 誤って呉音で読まないようにしたい例
新国立競技場、９５０億円で造れる 東京五輪へ“格安”案 : スポーツ : スポーツ報知
新国立競技場、９５０億円で造れる 東京五輪へ“格安”案 2015年5月15日9時0分 スポーツ報知 現行案の新国立競技場のイメージ（日本スポーツ振興センター提供） ２０２０年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場（８万人収容、東京都新宿区）の建設費を抑えるなどした新たな建設計画案が民間会社から文科省などに提出されたことが１４日、分かった。政府関係者が明らかにした。計画案では、座席の大部分を仮設席として建設し五輪終了後に座席数を削減するなど合理性を重視した建築方式。現行案での着工予定は１０月だが政府内では、この計画を支持する声が広がっており今後、新計画案が採用される可能性が浮上してきた。 新国立競技場の建設費を抑制するなどした新たな計画案は、民間会社から文科省や複数の閣僚経験者、自民党幹部らに提出された。中身は競技場のイラスト、運営費の試算など具体的な内容で政府関係者はスポ
「消えた年金」記録、１４万件回復 ８年の業務、終了へ：朝日新聞デジタル
年金保険料を納めたのに記録が残っていない「消えた年金」問題で、総務省は１５日、国民の申し立てを受けて記録回復の是非を判断してきた「年金記録確認第三者委員会」の業務を６月末で終えると発表した。２００７年の設置から８年間で、審査対象の５割強にあたる約１４万６千件の記録を回復した。 持ち主が分からない「宙に浮いた年金」を含む年金記録の問題は、第１次安倍内閣の時に発覚。年金は厚生労働省が所管するが、同省の旧社会保険庁による記録管理のずさんさに、国民の不信感が広まった。このため、弁護士らによる消えた年金の第三者委は、公平公正な立場を確保する狙いで総務省に設けられた。 総務省によると、８年間の申立件数は２９万３６２１件で、取り下げなどを除く２６万８４５３件を審査し、５４・３％にあたる１４万５９３６件の記録を回復した。給与明細や家計簿といった資料で保険料納付を裏づけられない場合でも、年金記録がない期間の
ドローンがアメリカ農業にもたらす未来、10万人の雇用創出も
国際無人機協会(Association of Unmanned Vehicle Systems International)は2025年までに、ドローン（無人航空機）の普及によって10万の新しい雇用が生まれるという予測を発表した。その雇用のほとんどは、農業市場にあるという。 農業分野はアメリカにおいてビッグビジネスである。政府が2012年に発表した統計によると、現在の農業従事者は210万人であり、彼らが370万平方キロメートルの土地を耕していることが分かった。 アメリカの国土のうち40％が農地であることから、アメリカでは農業の機械化が進んでおり、その生産力の高さがはよく知られている。 しかしながら、スカウティングと呼ばれる昔ながらの作業が果たす役割も未だ大きい。これは農地を自分自身で巡回しながら作物や土地の状態を観察し、記録するというものである。 今後は、カメラのついたドローンを導入するこ
高校生ですが善意を前提とした敬老システムを拒否します
若年層が望んだ大阪都構想が老人の我欲によって否定されたので、老人に見習って 僕も今後は我欲にまみれて生きようと思います。 とりあえず身近な所で、通学に使っているバスと電車で優先座席を悠然と占拠する ことから始めようと思います。 今までは優先座席に座らない＆普通座席に座っていても老人に席を譲るなどしていましたが、 もう止めます。自分の持っている権利を最大限利用することが偉く、社会的な弱者を 支えることは全く持って愚かだということが今回のことで分かりました。 僕は老人や障碍者に比べて政治的な権力は小さいですが健康な肉体を持っているので、 これをちゃんと活用します。今後は力にまかせて席を奪いまくります。 災害などがあった場合も、体力や腕力を生かしてできるだけ食料を占有したり、 老人を見捨てて逃げたりしようと思います。 老人が自分の利益だけを求めて他者を搾取するのなら、もはや老人に気を使う必要なん
新国立競技場、東京五輪は屋根なし 「間に合わない」 - 東京オリンピック：朝日新聞デジタル
２０１９年春の完成を目指す新国立競技場（東京都新宿区）について、下村博文・文部科学相は１８日、都庁での舛添要一知事との会談で、当初計画にあった競技場の屋根は大会後に整備し、８万人の観客席の一部を仮設とする考えを明らかにした。それぞれ２０年東京五輪・パラリンピックに工期が間に合わないことや建設費の削減の必要性を理由に挙げた。 会談は、下村文科相が都に建設費の一部負担を求めるのが目的で設定された。下村文科相は５００億円を競技場の周辺整備費用とし負担を要請したが、全体の建設費の見積もりを示さず、舛添知事は「全体のコストがどうなるのか、都民に説明責任を果たせるように示してほしい」と求めた。 新競技場は１９年ラグビー・ワールドカップの会場としても使われる。下村文科相は「１９年春には、競技場そのものは間に合わせるが、全てをやっていると間に合わない。屋根なしなら間に合う」と説明。仮設席は２０年大会終了後
ライザップに広告削除申し入れ ＮＰＯ「一部が誇大」：朝日新聞デジタル
神戸市のＮＰＯ法人ひょうご消費者ネットは１８日、フィットネスジムを全国展開するＲＩＺＡＰ（ライザップ、本社・東京）の広告の一部が誇大だとし、削除を求める申入書を同社に送ったと発表した。１カ月以内の回答を求めており、「削除に応じない場合は提訴を検討する」としている。 同ＮＰＯによると、ＲＩＺＡＰはＣＭやホームページ、パンフレットで「内容に納得できなければ開始から３０日間全額返金を保証する」としている。この広告について同ＮＰＯは「返金条件が会則で『会社が承認した場合』と定められており、確実な返金を意味する『返金保証』と矛盾する」と指摘。誇大広告を禁じた特定商取引法などに触れると主張している。 同ＮＰＯは国が認定した適格消費者団体で、不当な契約条項の削除などを企業に求めることができる。ＲＩＺＡＰ広報担当は「申し入れは法的根拠を著しく欠くものと認識している」との談話を出した。
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クリントン氏、莫大な報酬稼ぐヘッジファンドマネジャーを批判 | ロイター
投票総数が投票人数を上回る 大阪の住民投票で不正か：朝日新聞デジタル
男児は三つの名字を持つことになった アルゼンチン：朝日新聞デジタル