P2Pは究極的にはWebに収束するんじゃないかと
P2Pは究極的にはWebに収束するんじゃないかと 「BitThief：アップロード回避するBitTorrentクライアント」を読んでの感想。 まずはWinnyについて 「自分が何を公開してるか把握してないし、 仮に違法なものを公開しているとしてもプログラムが勝手にやったことですよ」 という言い訳を用意することで人気を得ているのだ、という解釈があって、 これは高木先生が言ってたと思うけど、 そのものずばりの記事がみつからなかったので探すのを諦めて 「Winnyネットワーク崩壊への最終シナリオ」にリンクを張っておくことにします。 僕もこれは全くその通りだと思います。 一方で、Winnyの開発が中断し、プロトコルも解析され、 自分が何を公開しているのかはおろか、 他人が何を公開しているかさえも把握できるようになってきました。 これについては 「Poenyの配布は今まで通り続けます」や 「Winn
はてな、訴えられる - SiroKuro Page
http://anond.hatelabo.jp/20070106125155 申し訳ないが、はてなが負けるに１００ポイント賭ける。 その理由 理由だけど、 単に頭をよぎったのが先日の winny の公判 裁判官が、なんとなく年配の方のような気がする 大穴狙い の３点が最も大きな理由ですな (*ノ∀｀) とりあえずプロバイダ責任法上では、はてなは Yo*ko 氏の権利が侵害されていることを知りえたはずですから、Yo*ko 氏の削除要請に応じなかった理由は 『Yo*ko 氏は被害妄想である』 の１点しか無いわけで。 ここではてなは、『web にアップロードしたものは万人に対し公開する意思があると見なされる*1』 ということと 『リンク張るときにユーザに悪意はなかったか、あるいは悪意を感じなかった』 ということを主張しなければいけないはずですが、まあ原告である Yo*ko 氏に分があるかな、と
ITmedia エンタープライズ：個人情報の盗難、「オンライン経由が一番多い」は誤解
米国の非営利団体Identity Theft Resource Centerとシュレッダーメーカーの米Fellowesが、個人情報の盗難に関する意識調査を行った。これによると、個人情報盗難に関する意識は非常に高いものの、実態についての誤解も多いことが分かった。 1000人を対象に行われたこの調査では、81％が「個人情報の盗難はいつでも起こりうる」と回答、関心の高さを裏付けた。何らかの対策をしていると回答した人は65％に上ったものの、いまだに50％が、個人情報の安全性に自信が持てないでいる。報告では、これは盗難の実態に関する誤解によるものとしている。 代表的な誤解は、「個人情報の盗難はオンライン経由が一番多い」というもの。回答者の約40％がそう答えているものの、実際はオンライン経由での犯罪は全体の9％にすぎず、盗まれた書類や財布の中身などから情報が漏れるケースが大部分だという。こうした誤解が
ファイル交換ソフト、やめた理由は……
ファイル交換ソフトの利用をやめたのは、ウイルスが心配だから――コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）などが行った、ファイル交換ソフトの利用実態調査でこんな結果が出た。 調査は6月13日から18日にかけ、Web上で行った。有効回答数は1万8596人で、男性が57.8％、女性が42.2％。 ファイル交換ソフトを利用中と答えた人は全体の3.5％（前年比0.8％増）、過去に利用したことがあると答えた人は8.6％（同2.3％増）で、それぞれ前年を上回った。 今年2月末の家庭からのネットユーザー数（5060万人、インプレスR＆D「インターネット白書」）と掛け合わせ、利用中のユーザーは約176万人、過去に利用したことのあるユーザーは433万人と推計した。 利用をやめた人の理由のトップは「セキュリティ・ウイルスなどが心配」で46.2％。次が「著作権侵害など問題がある」で26.4％、以下「ダウンロー
「Winnyによる情報漏えいは最悪，被害が永遠に続く」，CMU日本校の武田教授
「今までにもさまざまな情報漏えい事故が発生しているが，Winny（ウィニー）のような『匿名P2Pファイル共有』による情報漏えいは最悪のパターンといえる。匿名P2Pネットワークが存在する限り，（情報を漏えいした／漏えいされた人の）被害が永遠に続く可能性があるためだ」---。カーネギーメロン大学（CMU：Carnegie Mellon University）日本校教授の武田圭史氏は5月15日，同校が開催したオープン・カンファレンスにおいて，「匿名P2Pネットワークでの情報漏えい事故と今後の対応」と題して講演した。 武田氏は，“P2P型情報漏えい（匿名P2Pファイル共有による情報漏えい）”が，Webやメールなどによる情報漏えいと大きく異なる点として，「漏えいした情報に誰でもアクセスできる状態が継続する」ことを挙げる。 Webやメール経由といった従来の情報漏えいでは，漏えいが発生したときにしか，基
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