「活字離れ」論に最終決着？--電子書籍を含めれば「不読率」は激減している
こんにちは。最近「クルマ離れ」がひどい林です。 いや～本当に離れまくっております。昔は多い年には3万kmくらい乗っていたのが、今はせいぜい1万5000kmと半減。3000kmごとにしていたオイル交換も、5000kmごとですし、毎週末、欠かさなかった洗車も、今はひと月ごと。いや～離れた離れた。 ……ってそれ離れてないじゃん！ というツッコミを期待しながらキーを叩いております。クルマに詳しい人ならお分かりかと思いますが、年間1万キロ超の走行距離は少なくないですし、新車のときを除いて、3000キロごとのオイル交換はやりすぎです。毎週洗車したら（やり方にもよりますが）かえって塗装が痛みます。 でも主観的には、「離れて」はいるんですよね。「以前と比べれば」、という自分内の基準では。自分内の基準、つまり自分勝手な定義ということですが、「（「離れる」）対象はなにか」「離れるという行為の定義は何か（何がど
SIerに対する満足度，「提案力」はIBCS/野村総研/IBMサービスがトップ3
日経マーケット・アクセスが企業情報システム担当者を対象として，2009年3月調査で国内の主なシステム・インテグレーター（SIer）の「提案力」に対する利用者の満足度を聞いたところ，有効回答数30以上を得た評価対象企業36社の満足率（算出方法は下記の「■調査概要」参照）トップはIBMビジネスコンサルティングサービス（IBCS），2位は野村総合研究所（NRI）で前回2008年8月調査と同じ顔ぶれだった。 上位企業の満足率が大幅に低下 ただし，前回調査では評価対象30社の「提案力」満足率平均が57.2％だったのに対し，今回は51.2％に大きくダウンした。特にトップの2社は前回，ともに70％を超す高い「提案力」満足率を得ていたが，今回の調査ではIBCSが10.3ポイント・ダウンの65.5％（前回は75.8％），NRIも8.3ポイント・ダウンの64.2％（前回は72.5％）に終わっている。 前回3位
「勢い」は大塚商会，NECソフト，キヤノンMJ，「存在感」はNTTデータにNTTソフトが並ぶ
「勢い」は大塚商会，NECソフト，キヤノンMJ，「存在感」はNTTデータにNTTソフトが並ぶ 2007年4月調査：主要インテグレーターに対する「存在感」「勢い」のイメージ 日経マーケット・アクセスが，ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2007年4月調査では，情報通信製品/サービス・ベンダーとシステム・インテグレーター（SIer）の主要企業について，「強い存在感がある」「会社に勢いがある」と感じるかを聞いた。このうち主要SIer 37社への「存在感」「勢い」の評価を相関図の形にまとめた。 横軸の「存在感」では，2007年1月調査と同じくNTTデータ（49.5％）が，回答数100以上では日本アイ・ビー・エム・サービス（ISC-J、旧日本IBMインダストリアル ソリューションほか，43.3％），大塚商会（42.1％）を抑えてトップ。しかし昨日の
「今後利用したいSIer」トップ3はリコー/HP/IBM，非メーカーでは大塚/NECフィールディング/CTC
日経マーケット・アクセスがITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2009年9月調査での，システム・インテグレーター（SIer）の主要企業への「今後利用したい」（利用意向）を聞いたところ，「リコー（リコーITソリューションズを含む）」が25.0％でトップ。「日本ヒューレット・パッカード（旧EDSジャパンを含む）」が24.3％で2位，「日本IBM」が23.3％で3位だった。 主要SIerを評価対象として提示した利用意向調査は，2008年10月調査以来。今回の調査ではSIerとしての評価対象企業リストを見直し，富士通，NEC，日立製作所，日本IBM，日本HPのコンピューター・メーカー大手などを加えた（下の「■調査概要」参照）。2008年10月調査でのSIerへの利用意向調査では，利用意向率1位が25.6％，2位が22.4％で，スコアの水準は今回もほ
「SIerを選ぶ理由」大塚はコスト，NTTデータは提案，Fielding/Fsasは保守と実績
日経マーケット・アクセスが企業情報システムの担当者（ITpro Researchモニター登録者）を対象に行った2008年4月調査で，「今後利用したい」という回答を得たSIer（5月15日付け記事参照）に対する「利用したい理由」を，得票数50以上の7社（大塚商会，NECフィールディング（Fielding），NTTデータ，富士通エフサス（Fsas），伊藤忠テクノソリューションズ（CTC），キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ），日立情報システムズ）について分析した。なお，ベンダーに対する「利用したい理由」の分析は，5月16日付け記事と5月19日付け記事で紹介している。 SIerを選ぶ理由は「提案」「実績」「導入後のサービス」 今回の調査で30人以上から『利用したい理由』の回答が得られたSIer18社（「調査概要」参照）の単純平均は，「過去の導入/利用実績」が31.9％（ベンダー23社平
「データセンター部門」は2強が君臨
5回にわたる本連載の最終回では、「データセンター」のベストサービスを紹介します。『日経コンピュータ』と『ITpro』が選んだのは、KDDIと富士通のデータセンター。両社とも国内外に多数のデータセンターを持つだけでなく、サービスメニューが豊富です。 【データセンター部門】 KDDIと富士通に栄冠 データセンターもクラウドコンピューティングを支える重要な基盤の一つ。プライベートクラウドを構築する際には、サーバーをはじめとする機器類をベンダーのデータセンターに設置するのが一般的だからだ。 そこでコロケーション（場所貸し）サービスを提供するデータセンターを評価した。回答30件の中で、KDDIと富士通のデータセンターが総合スコア65を超える「ベストサービス」となった（図1）。 両社とも日本全国に加え、海外主要地域にデータセンターを保有することや、豊富な運用アウトソーシングのメニューを用意していること
ITコスト99の謎 - 日経コンピュータ
この世の中に、IT関連のコストほど、価格体系が不明確なものはない。価格が明らかになっているのは、比較的安価なハード/ソフトだけ。企業にとって最大の関心事であるシステム構築/保守サービスや大型ハード/ソフトの価格/料金は、「個別見積もり」と「値引き」のベールに包まれ、闇の中だ。 あきらめていては駄目だ。ITコストにかかわる謎を一つひとつ解き明かさない限り、これ以上のコスト削減やROI（投資対効果）向上は難しい。 ユーザー企業60社以上と、主要ベンダーへの徹底取材をもとに、ITコストの実態を白日の下にさらす。 システム構築で避けて通れない最初の難関――。それが見積もり作業だ。ベンダーが出してくる見積書には謎が一杯。同じ案件に対して、異なるベンダーから金額のケタが違う見積書が出ることも珍しくない。果たして、ベンダーはどのような根拠に基づいて見積もりを出しているのか。 Part 1では、シス
ITR -「国内IT投資動向調査報告書2010」を発行・販売開始
― ITRが「国内IT投資動向調査報告書2010」を発行・販売開始 ― 2010年度の日本企業のIT投資は良くて“下げ止まり” ITスタッフの増員に対しても引き続き消極的 不況の痛手からの立ち直りに時間を要すと見られる国内のIT投資 2009年12月10日 株式会社アイ・ティ・アール 株式会社アイ・ティ・アール（ITR、代表取締役 内山悟志）は本日、日本企業を対象に2001年から毎年実施しているIT投資動向調査の最新版の結果を「国内IT投資動向調査報告書2010」として発行、販売を開始します。 最新の調査は、2009年9月から10月にかけて実施されたもので、2008年秋のリーマン・ショック以降、世界規模で波及した経済不況の影響が国内企業のIT投資マインドにどのような影響を及ぼしたかについて注目されます。また、調査項目には、投資金額や分野にとどまらず、国内企業でのCIOの有無とその
IT予算、2010年度で下げ止まりか
日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は4月9日、「企業IT動向調査2010」を発表した。一部上場企業を中心とする1026社のIT部門長、953社の経営企画部門、および追加調査として255社のIT部門長を対象に調査を行ったところ、IT予算の増加割合から減少割合を引いた「DI値」が1994年の調査開始以来、初のマイナスを記録、各社とも極めて厳しい経済状況にあることが分かった。また、サーバ仮想化に取り組む企業が全体の65％を記録する中、導入企業の8割が「コスト削減が目的」と回答するなど、コスト意識が高まっている姿が浮き彫りになった。 毎年増加してきたIT予算が09年度を境に減少へ 調査は2009年11月24日～12月11日、東証一部上場企業を中心とした4000社のIT部門長、経営企画部門にアンケート票を送付し、1026社のIT部門長、953社の経営企画部門から有効回答を得た。また、2010
基幹業務システムのライフサイクルは平均14年 - JUAS調査 | 経営 | マイコミジャーナル
日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は、「企業IT動向調査2008」を発表した。同調査はJUAS が過去13年間継続して実施しており、今回が14回目にあたる。 ユーザー企業のIT部門および社内IT利用部門を対象にアンケート調査とインタビュー調査を行い、企業におけるIT投資およびIT利用の現状と経年変化を明らかにするとともに、今回は「ビジネスイノベーションへの挑戦」「ハードウェア・ソフトウェアのライフサイクル、アップグレードに関する諸問題」の2テーマについて重点的に調査を実施。 2007年10月から11月にかけて、各4,000社のIT部門長・経営企画部門長(利用部門)を対象とし、有効回答数はIT部門が634社、利用部門が683社だった。併せて、2007年11月から2008年2月にかけて40社のIT部門長および5社の経営企画部門にインタビュー調査を実施している。 IT予算(保守運用費+新
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「短観（全国企業短期経済観測調査）」の解説：日本銀行
目 次 １．調査の目的 ２．調査方法 ３．調査・公表時期 ４．調査対象 （１）全国短観 （２）金融機関 ５．調査項目 （１）判断項目 （２）四半期項目 （３）年度計画 （４）新卒者採用状況 ６．集計方法 ７．公表方法 ８．その他 １．調査の目的 短観は、統計法（平成１９年法律第５３号）に基づいて日本銀行が行う統計調査であり、全国の企業動向を的確に把握し、金融政策の適切な運営に資することを目的としている。 ２．調査方法 所定の調査表による郵送調査。なお、統計法の規定により、日本銀行に対し、調査対象企業から回答を受けた秘密事項を厳正な管理によって保護すべきことが義務付けられている。 ３．調査・公表時期 毎年３、６、９、１２月に調査を実施し、原則、それぞれ４月初、７月初、１０月初、１２月央に調査結果を公表している（公表時刻は午前８時５０分）。
一般財団法人 経済調査会
Services 公正な調査研究成果を 広く一般に提供 建設資材の適正な価格情報や最新の市況、 全国各地の各種講習会、定期刊行物や書籍など、 私たち経済調査会が提供している 調査・資料収集の成果や情報をご紹介します。 サービス Business 品質・価値を高め 信頼を生む 私たちは価格調査を主要な業務とする一般財団法人です。 経済の調査研究を行う先進の環境を整え、 普及啓発や情報提供の事業を展開しながら、 高い価値の創造と信頼の確保に努めます。 事業内容 Corporate Profile 調査情報の提供を通じて 社会を豊かにする 社会経済の発展には、公正な調査と情報が不可欠です。 常に中立的な立場から調査活動を行い、 すべての人に信頼される情報提供を通じて 社会経済の発展に貢献すること、それが私たちの使命です。 経済調査会について
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株式会社 帝国データバンク[TDB] | TEIKOKU DATABANK.LTD
令和6年能登半島地震による被害を受けられた皆さまへ謹んでお見舞い申し上げます 令和6年能登半島地震により尊い命を失われた方々に対し、哀悼の意を表します。 甚大な被害を受けられた多くの方々にお見舞いを申し上げるとともに、皆さまの安全と一日も早い復旧をお祈り申し上げます。 株式会社帝国データバンク 代表取締役社長 後藤信夫
![株式会社 帝国データバンク[TDB] | TEIKOKU DATABANK.LTD](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/9954fb36b0609f7ccc21f505636407ccb8f05aad/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.tdb.co.jp%2Fresource%2Fimg%2Ftdb_ogp.png)
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