迷惑メール対策に関する比較
SPFレコードは提供済み。 注意事項 イー・モバイルについてはEMnetサービス開始前なので、SPF/Sender ID対応については未確認。ディズニー・モバイルなどはとりあえず対象から外した。 ある日に確認した、いくつかのドメインでのSPFレコードの様子をテキストファイルにした。ソフトバンクモバイルはこれ以外にもメールアドレスに用いるドメインが存在する。なお確認に使用したRubyスクリプトはこちら。 関連記事 NTTドコモ 報道発表資料 : 「mopera U」および「mopera」の迷惑メール対策を強化 | お知らせ | NTTドコモ 報道発表資料 : iモードメールにおける迷惑メール対策機能の拡充について | お知らせ | NTTドコモ 送信ドメイン認証（Sender ID／SPF）について | サービス・機能 | NTTドコモ ドコモが今日からSender-ID/SPFでメールを受
「W杯のチケットあげます」ウイルスにご注意
「ワールドカップのチケットあげます」と称して添付ファイルを開かせるウイルスが出現したと、フィンランドのセキュリティ企業F-Secureが報告している。 このウイルスは「Banwarum」と呼ばれる大量メール送信型ウイルス（「Zasran」「Ranchneg」とも呼ばれる）で、既に同様の亜種が3種類登場している。 このウイルスは自身をパスワード付き添付ファイルとして送信し、そのパスワードはメール内に含まれている。メール本文には次のようなメッセージが書かれている。 「ワールドカップを見に行きたいんでしょう。わたしが誰で、どうしてこんなことをしているのかは聞かないでください。ここにチケットが5枚あります。特別なオンラインバージョンです。印刷して署名してください。添付ファイルのパスワードは○○です。」 このほかにもワールドカップ人気に乗じたウイルスや詐欺メールが出回っており、FIFA（国際サッカー
【レポート】送信ドメイン認証による迷惑メールの排除、法的に認められるのか | ネット | マイコミジャーナル
迷惑メールは、ISPや受信者にとって大きな問題であり、現在はさまざまな技術が導入されてきているが、送信者が送ったメールを、ISPが排除することに対する法律的な整合性はどうなっているのだろうか。 インターネット協会が開催した「第3回迷惑メール対策カンファレンス」で、ニフティの木村孝氏と、電気通信事業者を所管する総務省消費者行政課の今泉宣親氏が、特に送信ドメイン認証の導入に焦点を当てて法的な留意点をまとめた。 送信ドメイン認証は、送信者のメールアドレスのドメイン部分を偽装していないか技術的にチェック、認証に失敗した場合はそれを受信拒否するなどの手段を行うものだ。 技術的にはSPF、DKIMが代表的であり、業界団体のJEAG(Japan E-mail Anti-Abuse Group)では技術的な導入手順などについてまとめている。一般的には送信者側のISPがチェックして送信元を明確化、それに対し
米Microsoftのスパム対策技術「Sender ID」、その最新成果は? | ネット | マイコミジャーナル
米Microsoftは4月18日(現地時間)、同社が現在取り組んでいるスパム対策の最新成果と、それをISPなどのサービスプロバイダにフィードバックするための新しいサービス「MSN Postmaster Services Program」を発表した。これは4月19日(同)に米イリノイ州シカゴで開催予定のスパム対策を議題にしたカンファレンス「Email Authentication Summit II」に先駆けて公表されたもの。同社が推進するスパム対策技術「Sender ID」のさらなる利用率向上を目指し、パートナーとの協力体制強化でライバル技術との違いをアピールするのが狙いだ。 「Sender ID」利用率向上を目指すMicrosoft インターネット上を流れるトラフィックの多くを「スパム」と呼ばれるジャンクメールが占めるといわれるなか、メーカーやサービスプロバイダ各社には早急な対策が
「安心できるメール」配信のためにサービス事業者ができること
フィッシングではエンドユーザー側の対策に注意が集まりがちだが、なりすまされるサービス事業者の側にできることはないだろうか？ まずメールでの対策から考えてみよう。 金融機関やショッピングサイトなどのサービス事業者になりすましたメールでサービス利用者を本物そっくりの偽サイトへ誘導し、そこからユーザーのID／パスワードやカード情報を盗む「フィッシング（Phishing）」が日本でも増えてきている。 フィッシングで直接的な被害を受けるのはサービスの利用者であり、そのほとんどはコンシューマーだろう。例えば、オンラインバンキングのID／パスワードやクレジットカード情報が盗まれ、それらが悪用されることによって、金銭的な被害を受ける事件が増えている。 しかし同時に、フィッシングでなりすまされたサービス事業者にも、被害を受けた利用者に対するサポートや補償に掛かるコスト、信用やブランドイメージの低下、または不
約1割のユーザーが依然として迷惑メールに返信
シマンテックは3月8日、インターネット利用歴3年以上の1100人を対象にした、迷惑メールの実態調査結果を発表した。調査実施時期は1月中旬。 調査結果によると、迷惑メールが「どんなものかを理解している」、「なんとなく認識がある」と回答したユーザーは全体の74.4％。2005年1月に実施した前回調査の61.1％よりも増加し、認知度は向上している。 その一方で、迷惑メール受信時の対策に関しては、「メール内の宛先に拒否する旨のメールを送る」（11.4％）、「メールに書かれたURL内の拒否手続き等に従う」（11.4％）といった誤った対策を続けているユーザーが依然として約1割ほどいるようだ。 迷惑メール対策として最も多いのは「メールを見て、手動で削除」（57.4％）。ただし、「メーラーのフィルター機能」（今回調査32.6％、前回調査24.8％）や「プロバイダ提供のフィルタリングサービス」（今回調査28
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http://www.st.ryukoku.ac.jp/~kjm/security/ml-archive/connect24h/2006.05/msg00031.html
http://japan.internet.com/busnews/20060428/6.html?rss
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迷惑メール対策に有効な技術や運用方法とは～業界団体が提言