インテル、スマートグラス「Vaunt」を開発中--網膜に画像を投影
今回はGoogleではなく、Intelの製品だ。しかもこのスマートグラスは、不気味なサイボーグ用バイザではなく、ごく普通の眼鏡のように見える。 2017年7月にウェアラブル関連部門を廃止したと報じられたIntelだが、同社の新たなチームが「Vaunt」というスマートグラス製品の開発に取り組んでおり、2018年中にアーリーアクセスプログラムで開発者に提供する計画だと、The Vergeが米国時間2月5日に報じた。 普通の外観の眼鏡にスマート機能を搭載することを、今まで誰も思いつかなかったのだろうか？ 小型のディスプレイと、それなりのサイズのバッテリを従来の眼鏡に組み込むのは非常に難しいのだ。しかし、The Vergeによると、Intelは低出力の赤色レーザーとホログラフィック反射板を組み合わせて、単純な画像を網膜に直接投影することに成功したという。 Intelの幹部がThe Vergeに語っ
JR北海道、券面をスマホに表示させて乗車する「スマホ定期券」
JR北海道は、石北線・釧網線の一部エリアを対象として、スマートフォンで購入・乗車ができる「スマホ定期券」サービスを4月1日に開始する。 スマホ定期券は、ウェルネットのアプリ「バスもり！」を活用し、駅へ行かなくても、クレジットカードや、コンビニエンスストア、銀行ATM、ネットバンクでの支払が可能。スマホ上の簡単な操作だけで、駅の窓口に行かなくても定期券を購入できるようになるという。 券面はアプリ上に表示され、乗降時に定期券の内容を係員に提示する。偽造防止のため、スマホ定期券の画面中央にある乗り物が、右から左へスクロールする仕様となっており、一定期間経過後に、乗り物の色も変わるという。また定期券は利用日から表示され、有効期間を過ぎるとスマホ画面上に表示されなくなる。 対象券種は「通勤大人」「通学一般」「通学高校」で、それぞれ1カ月、3カ月、6カ月が用意されている。通学一般と通学高校の定期券でス
英「Raspberry Pi」カフェが好調、5店舗を増設へ
英マンチェスターを拠点とするクラウドホスティング企業UKFastは、10万ポンド（約1500万円）を投じてマンチェスター都市圏の複数の学校に「Raspberry Pi」カフェをさらに5つ開設する計画だ。パーティントンのBroadoakスクールに設けた最初のカフェが好調であることから、事業を拡大することにした。同カフェでは、生徒らがRaspberry Piを使用して、基本的なプログラミングとハードウェア操作を学んでいる。 UKFastは米ZDNetに対し、「（Raspberry）Piカフェには、UKFastが直接資金を提供する。そうすることで、より多くの若者にデジタル世界で成功するのに必要な技術を身につけてもらうとともに、デジタルスキルの格差を埋める支援をしている。議論するより行動せよ、というのがUKFastの社風だ」とコメントした。 UKFastが採用した専任講師は、すでに1年あたり50カ
ヤマト運輸がTポイントを導入--2018年4月よりCCCとのサービス連携を開始
ヤマト運輸は12月25日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）と両社サービスの相互連携を開始することに合意したと発表した。 今回、ヤマト運輸の宅配ネットワークとCCCの企画力を掛け合わせ、さまざまな社会課題の解決に向け、便利で快適な暮らしのプラットフォームを創出すべく、相互のリソースを活用したサービス連携を実施するとしている。 ヤマト運輸では、2018年4月より、Tポイントサービスを導入。宅急便の個人利用者は、荷物の発送や梱包資材の購入時にTポイントを貯めたり、貯めたTポイントの使用が可能となる。クロネコメンバーズサービスの利用でもTポイントが貯められるほか、2018年夏ごろからはクロネコメンバーズの利用者を対象に、オリジナルグッズとの交換も開始する予定。今後は、PUDOステーションの利用をはじめとする、新たな宅急便受け取りサービスの体験キャンペーンなどにもTポイントを活用するとい
Facebook、ユニバーサルミュージックと提携--ライセンス曲の動画投稿が可能に
Facebookは米国時間12月21日、世界最大手のレコードレーベルUniversal Music Group（UMG）の楽曲が含まれた動画をユーザーが投稿できるようにする複数年のライセンス契約を結んだ。 両社は声明で次のように述べている。「今回の提携により、ユーザーは、ライセンス楽曲が含まれた動画をアップロードしたり、FacebookやInstagram、Oculusで音楽体験をパーソナライズしたりしながら、友人や家族と動画を共有できるようになる。ゆくゆくは、さまざまなソーシャル機能を通じて膨大なライブラリの楽曲にアクセスできるように機能を拡張する」 何年も前から、アーティストは、ストリーミングサービスが楽曲に対して適切に支払いをしていないと不満を述べていた。今回の契約に伴い、Facebookは、著作権登録された楽曲を含む動画をユーザーが投稿した場合に、UMGとミュージシャンに補償するこ
92％は「名刺を捨てられない」--Sansan、神田明神で「名刺納め祭」開催
法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」や個人向け名刺アプリ「Eight」を展開しているSansanは、12月1日に「名刺の整理と処分に関するインターネット調査」を公表。あわせて「名刺納め祭」を12月13日から3日間、神田明神にて開催すると発表した。 名刺の整理と処分に関するインターネット調査は、20代～50代の会社員、自営業、経営者や役員、公務員の297人を対象として、11月21～28日にオンライン上のアンケート調査を行ったもの。 この調査によれば、ビジネスパーソンは1人あたり平均1383枚の名刺をもらっているものの、全体の約92％が名刺を捨てられないと回答している。その理由として「今後のビジネスに役に立つかもしれないから」（40％）、「相手に失礼だから」（38％）が上位になっている。この回答から、多くのビジネスパーソンは今後のビジネスに活かしたいために名刺の整理を行い、また名刺
「Android」端末、位置情報サービスOFF時も基地局情報を追跡--修正へ
Googleが、位置情報サービスがオフの場合も「Android」搭載スマートフォンの位置に関する情報を収集していたことが、ある調査で明らかになった。 オンラインメディアのQuartzは、Android搭載スマートフォンが付近の基地局の位置情報を収集してGoogleに送信していることを発見した。その情報は、スマートフォンの位置情報サービスがオフである場合、アプリが1つも使われていない場合、スマートフォンにSIMカードが挿入されていない場合も収集されていた。 「その結果、Alphabet傘下でAndroidを開発するGoogleは、プライバシーに関する消費者の合理的な期待の範囲を大きく超えて、個人の位置と移動に関するデータにアクセスすることができる」とQuartzのKeith Collins記者は伝えている。 Googleの広報担当者はQuartzに対し、基地局の位置情報が過去11カ月間にわた
グーグルの謎OS「Fuchsia」、アップルの「Swift」言語サポートを追加中
Googleが謎の同社OS「Fuchsia」をアップデートし、Appleのプログラミング言語「Swift」のサポートを追加しようとしていることが、GitHubのPull Requestから明らかになった。 Swiftは、瞬く間に開発者らに非常に人気の高い言語の1つになった。Googleは先週、Swiftの派生版を公開したことで、同言語を異なる方向に導こうとしているのではないかという憶測が流れ、話題となった。 「Swift」は、Appleが「iOS」「macOS」「tvOS」「watchOS」向けアプリの開発用に作ったオープンソースのプログラミング言語だ。ソースコードは、プロジェクト共有サイトGitHubの「apple/swift」ディレクトリで公開されているが、数日前にGoogleがGitHubの「google/swift」ディレクトリにフォーク（fork）した。 だが、かつてAppleで
MIT、ブロックチェーン卒業証書を授与--改ざん不可能で真正性を保証、共有も容易
マサチューセッツ工科大学（MIT）は、2017年6月に一部の修士課程修了者111人に対し、仮想通貨（暗号通貨）の技術的基盤であるブロックチェーンで実現させたデジタル修了証書を授与した。 この仮想的な修了証書は、ビットコイン（Bitcoin：BTC）に代表される仮想通貨で使われているブロックチェーンがベースだ。ブロックチェーンは、暗号化された公開台帳を分散データベースで管理する技術。ブロックと呼ばれる各やり取りはすべて暗号化し、時刻情報を付与し、ほかのブロックと鎖（チェーン）状に連結して管理する。 ブロックチェーンに記録された情報の改変は不可能で、真正性が保証される。そのため、仮想通貨に使われるだけでなく、今回のような修了証書や卒業証書のほか、改ざん不可能な契約書を実現するスマートコントラクトなどへの応用が考えられる。 MITのデジタル修了証書は、スマートフォン用アプリ「Blockcerts
KDDI、小型IoT機器で使える日本語音声合成ソフトを開発
KDDI総合研究所は7月25日、日本語音声合成ソフトウェア「N2」をベースに、組み込みシステム向けマイクロコントローラ（マイコン）上で、HMM音声合成方式を用いた省リソースかつ高品質な日本語テキスト音声合成を実現したと発表した。 音声合成処理に利用するデータを小型フラッシュメモリに適した構造にすることで、高速な処理を実現する独自のデータ処理技術を利用。これにより小型のIoT機器などでも、自由な音声応答が可能だという。 N2は、同社が独自に開発した省メモリで軽量な日本語音声読み上げソフトウェア。音声読み上げ機能利用時に、携帯電話回線などのネットワーク接続が不要であるため、端末単体で動作可能という特徴がある。これまでは、携帯端末で動作するauの「おはなしアシスタント」で利用されているという。さらに、KDDIの「クラウドオートコール」での音声メッセージの合成など、サーバシステムでも利用されている
ソフトバンク・テクノロジーで情報流出か--「仮想通貨採掘プログラム」を検知
ソフトバンク・テクノロジーは7月24日、同社が保有する検証サーバ（保守契約管理システムの検証サーバ）に対する不正アクセスが確認されたと発表した。 このサーバには、保守契約管理システムの移行作業で利用する取引先情報が格納されたファイルが存在し、攻撃者がアクセス可能な状態にあったという。現在、第三者機関による調査を実施しているものの、攻撃者がファイルを持ち出した痕跡は一次調査では確認されなかったという。 同社ネットワーク環境内で、マルウェア（仮想通貨採掘プログラム）検出のアラートが発生。マルウェアを調査した結果、該当サーバが不正アクセスを受けていたことが判明したという。このサーバでは、インターネットに接続できる状態にもかかわらず、不要なアカウントが存在していたこと、そのアカウントのパスワードが脆弱であり、外部アクセス対策が適切ではなかったことから、攻撃者による不正アクセスを発生させてしまったと
日本円と為替連動する仮想通貨「Zen」--ブロックチェーン推進協会が発行
ブロックチェーン推進協会（BCCC）は7月5日、日本円との為替が安定して運用されることで、実ビジネスでの使用に耐えうる仮想通貨として「Zen」の発行を開始した。 Zenは、円（Yen）の一歩先を行く仮想通貨として名付けられ、一般的な仮想通貨のようにインターネット上で取引可能。日本円と高い為替連動性を保持することができる。Zenの発行主体はブロックチェーン推進協会で、同協会の業務委託を受けた各参加取引所が発行依頼者にZenの発行を実施することになる。 仮想通貨取引所におけるZenと他の法定通貨や仮想通貨との為替レートは常に変動する可能性を持っている。BCCCが、Zenの発行手取金（受領仮想通貨を発行時点の市場価格にて円転したもの）を原資として、取扱取引所ごとに発行数と同数のZenを「1Zen＝1円」で注文することで、実質的にZenの対日本円為替レートを安定化させる仕組みが機能するかの検証を実
テスラのオートパイロット統括者、わずか半年で辞任へ
Teslaの「Autopilot（オートパイロット）」ソフトウェアチーム担当副社長を務めるChris Lattner氏が、就任から6カ月足らずで職務を離れることになった。「ChrisはただTeslaに合わなかったので、変更することを決めた。彼の幸運を祈る」とTeslaの広報担当者は電子メールで伝えた。Lattner氏自身もTwitterで、概ね同じ内容を発表した。 Turns out that Tesla isn't a good fit for me after all. I'm interested to hear about interesting roles for a seasoned engineering leader! — Chris Lattner (@clattner_llvm) 2017年6月21日 これに対するリプライは他社での職務への勧誘であふれていたので、Lat
アップルの機密を守る本気ぶりが社内文書リークで明らかに
Appleは、社内情報の流出を防ぐために米軍、シークレットサービス、米連邦捜査局（FBI）、国家安全保障局（NSA）の元職員を雇用しているらしい。皮肉なことに、この情報が社内ミーティングの記録として流出し、The Outlineによって報じられた。 この記録は、Apple従業員を対象とした同社の機密情報保護に関する多数のプレゼンテーションの1つだったと同サイトは報じている。この会議からは、秘密主義で知られる同社が次期製品の情報を漏らさないためにどれだけ腐心しているかがうかがえる。 Appleは、今後の情報流出を防ぎ、また、情報が流出した場合はその流出源を突き止めるために、世界中から素晴らしい経歴を持つ多数の調査員を雇用している。The Outlineは、過去のリーク情報の多くが中国にある同社の製造施設から流出したものだったが、最近では、カリフォルニア州にあるApple施設など、本拠地に近い
国内ブロックチェーン関連市場、2021年には298億円規模に--IDC Japan予測
IDC Japanは6月13日、国内ブロックチェーン関連ソリューション市場予測を発表した。 ブロックチェーンは「改ざんできない」「ゼロダウンタイム」などの特徴を持つ分散台帳技術。ビットコインの基盤システムとして生まれ、Fintechの中核技術のひとつとして大きな関心を集めている。 国内ブロックチェーン関連ソリューション市場の規模は、今後急速に拡大し、2021年には298億円、2016年〜2021年の年間平均成長率は133％になると予測。これは、ブロックチェーンを基盤にしたシステム構築や運用のためのクラウド基盤、ネットワーク、ハードウェア、ソフトウェア、プロフェッショナルサービスなどへの支出が含まれる。 ブロックチェーンに関連する支出額を産業分野別にみると、多くの金融機関が概念実証（PoC）していることから、現在は、金融機関の支出額が非金融企業を上回っている。しかし、今後ブロックチェーンの活
アップル、学校向けアプリ開発カリキュラムの無料提供を開始
Appleは、急成長するアプリ業界で働くことに関心を抱く高校生やコミュニティカレッジの学生を対象とした、無料のアプリ開発カリキュラムを作成した。 「App Development with Swift」と呼ばれるこのカリキュラムは、Appleのエンジニアや教育者が開発した1年間の講座で、同社が開発した人気プログラミング言語「Swift」を使ったアプリ開発について受講者に教える内容となっている。実用的なアプリのプログラミングや設計の方法を指導し、ソフトウェア開発や情報技術の重要な職業技能が身につく学習課程だ。 Appleはこのカリキュラムによって、テクノロジーが仕事や私生活の隅々に浸透する21世紀にますます必要性が高まると思われるプログラミング技能を、人々に身につけてもらいたいと考えている。 Appleの最高経営責任者（CEO）であるTim Cook氏は、次のように述べている。「プログラミン
英語の発音をAIで採点してくれるアプリ「ひとり英会話SiF」
サインウェーブは5月11日、発音のみにフォーカスを当てた英会話スピーキング練習アプリ「ひとり英会話SiF」（iOS/Android）を公開した。サービス名のSiFはSpeaking Intelligence Futureの略だという。 ひとり英会話SiFは、英語を書いたり聞いたりすることはできても話すことが苦手。または、勉強するにも独学は難しく、英会話に通うコストも気になるといった人向けの英会話練習アプリ。単語別やシーンごとに使用される、インタラクティブな発音にフォーカスしていることが特徴だ。 同アプリは、英会話の音声データをAI技術を活用して採点する、サインウェーブの「AIエンジン」を搭載。なお、同エンジンはすでに他サービスでも活用されているという。
アップル、新社屋やApple Watchの意外なストーリーが見られるEarth Dayビデオ
アップルは4月21日、地球環境について考える日として提案された記念日「Earth Day」にちなみ、アップルが取り組む環境問題に関する4本のビデオを公開した。 環境に関する取り組みを紹介するウェブページも更新している。 新社屋「Apple Park」における冷却のしくみや中国にあるAppleのソーラーファームの紹介、Appleは廃棄物をゼロにできるか？といった取り組み、Apple Watchの開発のために汗づくりの専門家を抱え、毎日汗をつくっている話など、これまで公にされてこなかったことも含まれている。 ヤクを育てるソーラーファーム？ 中国にあるAppleのソーラーファームを紹介。40メガワットのソーラーファームは、中国にあるすべてのAppleのオフィスやストアの電力を十分にまかないながら、ヤク（ウシ科の動物）が食べる牧草も育てているという。 Appleは廃棄物をゼロにできるか？
外国語が話せなくても会話可能--マイクロソフトのリアルタイム翻訳が日本語に対応
マイクロソフトは4月7日、スマートフォンアプリ「Microsoft Translator」や「Skype 翻訳（Skype Translator）」などで翻訳機能を提供している「Microsoft Translator」において、リアルタイム会話翻訳の対応言語に日本語を追加したと発表した。 Microsoft Translatorでは、これまで使用していた統計的機械翻訳に代わり、ニューラルネットワークベースの翻訳エンジンを使用。これにより、リアルタイムでの音声翻訳を実現したほか、翻訳自体の精度も大幅に向上しているという。機械翻訳では、人が翻訳した学習データを活用。統計的な単語の並び順によるマッチングは可能だったものの、長い文章などでは全体の関係を処理できなかったという。 リアルタイム会話翻訳は、Microsoft Translatorアプリの「ライブ機能」として実装される。スマートフォンや
孫社長、トランプ政権による規制緩和は「歓迎すべき」--T-Mobile買収の再挑戦は
ソフトバンクグループ代表取締役社長の孫正義氏は、2月8日に開催された決算会見で、米トランプ大統領がさまざまな分野での規制緩和を公言していることについて、「歓迎すべきこと」と語った。 孫氏は、2016年12月に米ニューヨークのトランプ・タワーを訪れ、大統領就任前のドナルド・トランプ氏と会談。その際に、米国企業に500億ドルを投資し、5万人の新規雇用を創出すると約束していた。同氏は米国に限らず、インドやイギリス、ロシアなど各国の首相や大統領に会っているとし、「投資をするためには、その国の規制や法律が関わってくる。そこと齟齬があってはいけないからコミュニケーションする。挨拶にいくのは当然の行為」と説明した。 トランプ政権については、政治に関するコメントは控えるとした上で、「米国でさまざまな規制緩和が進めば、そこには多くのビジネスチャンスがあり、新しい雇用も生まれる。（規制緩和を）やると公言してい
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