夫と暮らし始めて家を買う際、私両親たっての希望で二世帯(私達夫婦、私両親)で住む事になった。 今自分達が住んでいる家も年数が経ちリフォームするお金もあまり無いから、まだ売れるうちに売って一緒に住みたい、お金もこっちでも出せる分は出すからって。 夫は始めは反対してたけど私も話し合ってなんとか承諾。中古の平屋を買って住む事になった。 まず部屋の割り振りで不満が出た。 夫の部屋は始めは6畳ちょっとある収納付きの部屋だったが、両親共に荷物あるとそこは却下されて 他の部屋も母に取られて、私も私で色々荷物多くて収納ある部屋じゃないと無理だったので 結局夫に与えられたのは一番小さい部屋。しかも客間兼も予定だっただから和室。 その時も抗議されたけど、夫は元々綺麗好きで私物もあまり無かったから、両親に荷物を捨てさせる訳にもいかなかった。 家のお金の事でも揉めた。 例えば家の購入代金が3000万ぐらいで、夫が

9月7日の会見で、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子氏（57）は、社長からの引責辞任を発表した。だが、同時に「性加害の補償への取り組み」を理由に、代表取締役の留任を明かしていた。 会見に先立ち、「外部専門家による再発防止特別チーム」は、性加害問題の背景に同族経営の問題があると指弾した上で、ジュリー氏は代表取締役社長を辞任し、「解体的出直し」を図るべきだと提案していた。 藤島ジュリー景子が会見で見せた涙　ⓒ文藝春秋 「事業承継税制」を申請し、巨額の相続税を免除 なぜ、それでもジュリー氏は「代表取締役」に居座ったのか。その主な理由が、ジャニーズ事務所が「事業承継税制」の特例措置で税優遇を受けるためだったことが、「週刊文春」の取材で明らかになった。同誌の取材に対し、ジャニーズ事務所も事業承継税制の特例措置を申請し、適用されていると認めた。

創業者で元社長の故ジャニー喜多川氏による性加害を認めたジャニーズ事務所が１９日、取締役会を開き、社名変更の方針を固めた。この日夜、同社公式サイトに東山紀之新社長（５６）名で「社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性について論議を行い、向かうべき方針を確認した」と発表。関係者などの話を総合すると、同事務所とは別会社を設立し、全所属タレント、社員を移籍させて再建を図るとみられる。１０月２日に詳細が明かされる。 やはり、ジャニーズの看板は降ろさざるを得なかったようだ。 同事務所はこの日、取締役会を開催し、東山社長や代表取締役の藤島ジュリー景子前社長（５７）らが出席。午後１１時に公式サイトで「今後の会社運営に関するご報告」と題し、取締役会で決めた１０月２日の新体制公表の際に発表する骨子４点を掲載した。 ❶ジュリー前社長が１００％保有する株式の取り扱い❷被害補償の

消費税のインボイス制度が10月1日にスタートすると、対応のための新たな業務が発生し、全国で毎月約3400億円の人件費が発生する可能性がある――電子帳簿サービスなどを提供するLayerXがこんな調査結果を発表した。 政府はインボイス制度により年間約2500億円の税収増を見込んでいるが、わずか1カ月で想定年間税収を上回るコストがかかる計算だ。 手作業によるインボイス対応を体験できるLayerXのツール「インボイス制度対応 体験キット」を使った研修を行った40社・200人の作業時間を基に、請求書の支払処理と経費精算の処理に関わる平均時間を算出した。 その結果、手作業でインボイス対応を行った場合の作業時間は、請求書支払処理で1件当たり15分、経費精算で同5分増えていた。 この作業時間をベースに、経理1人当たりの追加業務負担を計算したところ、月約1～2営業日増加することが判明。経理以外の従業員も、1

※この記事は「否認の病気」であるギャンブル依存症当事者が、「まあ、本当は違うんだからね」と必死に否認する様子をお楽しみいただけます。 おれと競馬、競馬とおれ おれはアルコール依存症であり、図書館に通い、なおかつ「ちょこざっぷ」に行きだして、いろいろと忙しい。 そのほかにも広島東洋カープの試合を見て（ネット配信）、アニメを見て、わりと時間がない！　と感じたりもする。 他人とのコミュニケーションはまったくないのに、多趣味な人間といえるかもしれない。 しかし、なによりおれの生活の、人生の、Lifeの中心にあるのは何か？　競馬である。競馬こそおれの人生の中心にあって、競馬がなによりも優先される。愛する女性との逢瀬の約束のときも、「あ、その日はG1があるな」などと考えてしまう。おれは競馬に乗っ取られている。おれが競馬を乗っ取ったことはない。 おれと競馬のはじまり。 高校時代、通学中に「ダビスタ」の話

ジャニー喜多川氏の性加害問題。ジャニーズ事務所が記者会見で性加害を認めて被害者に謝罪した一方で、テレビを始めとした「マスメディアの沈黙」が被害を拡大させ、結果的に加害に加担した構図も明確になっている。 報道番組や情報番組では、ジャニーズ事務所だけでなくメディア側もなぜ「沈黙」を守ってしまったのか検証すべきだという批判や、テレビ局も第三者委員会を設置すべきだという声も出てくるようになった。 テレビはなぜ沈黙したのか。そこにはどんな力関係があったのか。「忖度」があったとされるが、担当者たちは実際にどのような判断をしたのだろうか。 ジャニーズ事務所　©AFLO 言うべきことを言わず、結果的にジャニーズ事務所の性加害問題を止めることができなかったテレビ局の責任を検証しようという番組が出始めている。口火を切ったのが9月11日に放送されたNHK「クローズアップ現代」（以下、「クロ現」）だ。タイトルは「

2023年9月19日、この日は松屋の新商品「ネギ塩牛焼肉丼」と「キムチ牛めし」の発売日。いつもの如く私（サンジュン）は、新商品を記事化しようと近所の松屋へ。そこで起きたのは、なんともやるせない出来事だった。 この記事を執筆するにあたり少々悩んだが、まずは客観的事実だけを記載し、最後の私の主観を述べさせていただこうと思う。 ・何があったのか 松屋の新商品「ネギ塩牛焼肉丼」と「キムチ牛めし」を実食すべく、私は近所の “松屋A” へ。食べ比べでもいいし、どちらかが抜群に美味しければ単体で記事にしてもいい。この時点で切り口は決まっていなかった。 時刻は15時半頃。なぜこの時間になったかというと、両商品の発売時間が15時からだったため。普段は午前10時スタートがデフォルトであるが、連休の兼ね合いもあるのだろうか、この日は15時から発売開始と予告されていた。 両商品の食券を購入して待っていると、店員さ