最近、完全ワイヤレスイヤフォンを外へ持ち出さなくなった。所有している製品が耳にフィットせず、落下して紛失しやすいからだ。イヤフォンの所有をやめようとも考えたが、音楽も動画もスピーカーではなくイヤフォンで聴きたいため、悩んだ末に行き着いた答えがネックバンド型のワイヤレスイヤフォンだ。なぜこのような結論に至ったのか、実体験を踏まえてお伝えする。 そもそも完全ワイヤレスイヤフォンに手を出したきっかけは「AirPods」だった。iPhoneでApple Musicを利用し、楽曲のストリーミング再生を行い、音楽をスマートフォンで楽しんでいた筆者は、Appleが2016年、「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」のイヤフォンジャックを廃止することに伴い、発表したAirPodsを購入した。 それ以前に使っていた有線イヤフォンは首やカバンに絡んでしまいケーブルが邪魔になっていたが、AirPods

利用者2000万人超えの「家族アルバム みてね」　175カ国で人気を集めているワケ：海外での成長率が高い（1/4 ページ） MIXIが提供する家族向けの写真＆動画共有アプリ「家族アルバム みてね」（以下、みてね）が、子育て世代を中心に人気を集めている。2015年にリリースし、2017年には英語版（アプリ名は「FamilyAlbum」）の提供を開始。2024年現在は7言語、世界175カ国で展開している。 利用者数は、2023年11月時点で2000万人を突破。内訳は国内が6～7割、海外が3～4割だが、近年の新規登録者数は、国内よりも海外のほうが多いという。 国内だけでも年間出生数における利用率が55％と、約2人に1人の保護者が利用するほどの人気アプリだが、なぜ国内だけでなく、海外でも多くのユーザーに支持されているのだろうか。同社取締役ファウンダー上級執行役員で「みてね」プロデューサーの笠原健治

中国出張でPCは“肌身離さず”でなければいけない、なぜ？：世界を読み解くニュース・サロン（1/5 ページ） 2月上旬から、筆者は取材のためにイスラエルとパレスチナ自治区ガザ周辺を訪問した。その取材で知り合った外国人記者が、現場で重そうなバックパックを背負っていたので話しかけると、「海外出張は多いけど、どこに行ってもPCなどデジタルデバイスは怖くてホテルに置いておけないんだ」と言う。 実はサイバーセキュリティやインテリジェンスを取材・研究している筆者も、その「習性」は同じだ。どこへ出張に行ってもPCなどは常に持ち歩いている。 そして最近、そんな習性が正しかったことを改めて確認させられる情報が飛び込んできた。ある日本政府関係者が言う。「まだ公表されていないが、昨年、中国に出張に行った中央省庁の職員3人が情報窃取工作の被害を受けたとして最近話題になっている」 その話を詳しく聞いていくと、手口は非

ドメインは、サービス終了ののちに失効したとみられ、GMOインターネットグループが展開するドメイン登録サービス「お名前ドットコム」内に開設されている「.jpドメインオークション」にて、オークション形式で出品されている。終了時刻は9月25日の午後7時。同日午後3時時点では40万円を超える入札が入っている。 もしドメインが第三者の手に渡ってしまうと、詐欺サイトや、ドコモ口座を模したフィッシングサイトが作られる可能性も考えられる。そのフィッシングサイトにかつて本物だったドメインが使用されているとすれば、ブラウザのセキュリティ機能をすり抜けたり、パスワード管理ツールが動いてID・パスワードを自動入力してしまったりする可能性も出てくる。 特に今回オークションに掛けられているドメインが金融サービスに関することから「税金で作ったサイトのドメインを手放して悪用されるのも大概だが、金融のドメインは本当にヤバい

消費税のインボイス制度が10月1日にスタートすると、対応のための新たな業務が発生し、全国で毎月約3400億円の人件費が発生する可能性がある――電子帳簿サービスなどを提供するLayerXがこんな調査結果を発表した。 政府はインボイス制度により年間約2500億円の税収増を見込んでいるが、わずか1カ月で想定年間税収を上回るコストがかかる計算だ。 手作業によるインボイス対応を体験できるLayerXのツール「インボイス制度対応 体験キット」を使った研修を行った40社・200人の作業時間を基に、請求書の支払処理と経費精算の処理に関わる平均時間を算出した。 その結果、手作業でインボイス対応を行った場合の作業時間は、請求書支払処理で1件当たり15分、経費精算で同5分増えていた。 この作業時間をベースに、経理1人当たりの追加業務負担を計算したところ、月約1～2営業日増加することが判明。経理以外の従業員も、1

AI音声合成サービスを提供するCoeFont（東京都港区）は4月21日、西村博之（ひろゆき）さんをモデルとする「AIひろゆき」にYouTubeで生配信をさせたところ、3時間で4万2820円の“投げ銭”が集まったと発表した。 AIひろゆきは、ひろゆきさんらしいコメントを生成するAIと、ひろゆきさんの声を再現した音声合成AIで構築したもの。コメント生成には大規模言語モデル「GPT-4」を活用。ひろゆきさんがしゃべりそうなことを教えたうえで文章を生成させ、CoeFontの音声合成AIで読み上げる仕組み。 配信は4月13日の午後6時から3時間実施。コメント欄から取得した視聴者の質問に応じてテキストを生成し読み上げた。配信画面には、AI画像生成技術を使って作成したひろゆきさんの画像を使用。読み上げの内容に応じた画像を用意して表示したという。 得た収益はひろゆきさんにも分配した。CoeFontによると

コロナ禍でライフスタイルが変容する中、大手外食チェーンが「朝食」の時間帯を狙った戦略を展開している。定食屋チェーン「やよい軒」は2006年の創業時から朝食メニューを提供しており、21年3月にリニューアルして現在に至る。メニューの開発経緯や戦略について、運営企業のプレナス（東京都中央区）に取材した。 やよい軒は全国364店舗のうち294店舗で朝食メニューを展開（23年2月末時点）しており、想定ターゲットは30代以上の男性だという。実際には通勤前のビジネスパーソンはもちろん、シニアの方や若い女性も含め、しっかりと朝食を食べたい幅広い世代が利用しているそうだ。 朝の時間帯は限られた時間で店を選び、食事を済ませる必要があるため、「一度利用して満足してもらえれば、リピートの可能性が高まる」（担当者）と考えているという。そのため和洋食の定番をそろえているほか、毎日でも利用しやすい価格帯に抑えている。

AIでのイラスト生成時、キャラクターに自由なポーズを取らせることができる──そんな新技術が話題だ。その名は「ControlNet」。2月10日に論文が投稿されると、数日後にはStable Diffusion用WebUI向けの拡張機能がGitHubに登場。15日には、AIイラストに注目するTwitterユーザーの間で「革新的な変化」と話題になっている。 論文によれば、ControlNetはStable Diffusionなどの拡散モデルでテキストから画像を生成するときに、追加の入力条件を加えて生成結果を制御するニューラルネットワークという。Stable DiffusionとControlNetを併用することで、より容易に生成結果を制御できるとしている。

NTT東日本と西日本が2000年から提供してきたADSLサービス「フレッツ・ADSL」の提供を1月31日に終了する。当初は通信速度が下り1.5Mbps／上り512Kbpsと当時としては高速で常時接続できる画期的なサービスだった。 21年1月31日までにフレッツ光の提供を始めていたエリアでサービス終了とする。22年2月1日から23年1月31日までにフレッツ光の提供を始めたエリアでは25年1月31日まで提供を続ける。NTT地域会社は、契約終了時にISP（インターネットサービスプロバイダー）の解約手続きもしないと料金を請求され続ける可能性があるとして注意を呼びかけている。 サービス終了は17年11月に告知済み。終了理由は、対応機器の部品の製造終了とユーザー減少としていた。 関連記事 「フレッツ・ADSL」申し込み受け付け終了 「フレッツ・ADSL」の新規申し込み受け付けが来年6月末に終了。関連部

最高裁判所のメールアドレスが「＠nifty.com」なので詐欺かと思った──ある弁護士の苦言を呈したツイートを投稿した。この投稿に河野太郎（＠konotarogomame）デジタル大臣が反応。最高裁への確認を行うという。 ツイートを投稿したのは弁護士の伊藤建（＠itotakeru）さん。最高裁から「【最高裁判所からのご連絡】電子メールによる変更事項の届出方法が変わりました！」という件名のメールが届いたが、そのメールアドレスのドメインは「＠nifty.com」だったという。

バンダイナムコホールディングスは、子会社のバンダイナムコエンターテインメント元従業員に約6億円の損害賠償を請求する民事訴訟を東京地方裁判所に提起したと発表した。 バンダイナムコホールディングスは1月18日、子会社のバンダイナムコエンターテインメント元従業員に約6億円の損害賠償を請求する民事訴訟を東京地方裁判所に提起したと発表した。元従業員は、自身の管理下にあったスマートフォンなど4400台以上を無断で外部業者に売却し、約6億円を不正に着服していたという。 2021年11月、社内で管理しているスマホなどのモバイル端末の数と、実際に使用されている端末の数に差異があることが発覚。調査したところ、元従業員の関与が明らかになった。元従業員は、15年4月ごろから22年4月ごろまでの間、自身が管理していたモバイル端末4400台以上を会社に無断で外部業者に売却し、約6億円を不正に着服していた。 この不正行

ヨドバシ進出でこれまでの苦労が水の泡!?　豊島区長の反対表明、その切実な背景とは：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/7 ページ） 西武池袋本店にヨドバシが出店する計画が進んでおり、豊島区長が反対を表明したことが波紋を呼んでいる。豊島区が取り組んできたことを振り返り、発言の背景を考察すると……。 池袋の顔ともいえる西武池袋本店（東京都豊島区）に、ヨドバシカメラが出店する計画が進んでいる件について、高野之夫豊島区長が反対を表明したことが波紋を呼んでいる。 高野区長によれば、「決して、ヨドバシの進出に異を唱えているわけではなく、今まで私たちが築いてきた、池袋全体のまちづくり構想を壊してほしくないというお願いである」としている。

ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は2022年12月3日から9日までの7日間について集計し、まとめた。 先週のアクセストップは、「それってあなたの感想ですよね」が小学生の流行語1位になったという記事。先々週のトップ記事が1位をキープしている。 2位は、ラクガキを描いてAIに読み込ませたら、めちゃくちゃ美麗な絵ができてしまった……という記事。AIの進化は激しく、人間の今後が心配になってしまった。 3位は、大学生が趣味で作ったというアプリがApp Storeランキング1位になったという驚きのニュースだ。友人同士で位置情報を共有できる「NauNau」というアプリで、同様な機能を持つ人気アプリ「zenly」終了の受け皿として開発された。 このニュースを見て筆者は思った。「zenlyの代替

2021年5月6日から22年3月3日にかけて、4890件のメールを誤配信していた。一連のメールには、教員の氏名・メールアドレスなどが485件、学生の氏名、学生番号、メールアドレスなどが849件、学外関係者の氏名、メールアドレスなどが788件含まれていたという。漏えいした可能性がある情報の悪用は確認していない。 @gmai.comなどタイプミス・誤認識しやすいドメイン名は「ドッペルゲンガー・ドメイン」とも呼ばれる。ユーザーが誤ってアクセスしたり、メールを誤送信したりするのを狙って取得されたものもある。 通常、存在しないアドレス宛てのメールにはエラーメッセージが返送されるので、タイプミスなどがあった場合は誤送信に気付ける。一方、ドッペルゲンガー・ドメイン宛てのメールは全て受信されてしまい、エラーメールが返ってこず、ミスに気付きにくい。 埼玉大も22年3月3日までタイプミスに気付かずメールを転送

米Amazon.comの創業者で取締役会長、2022年のForbes世界長者番付で2位（首位はイーロン・マスク氏）のジェフ・ベゾス氏は、米CNNが11月13日（現地時間）に公開した独占インタビューで、約1240億ドルの純資産のほとんどを生前寄付すると語った。気候変動との戦いと、不平等の削減のために投じるとしている。 ベゾス氏は2018年には慈善ファンド「Bezos Day One Fund」を、2020年には地球温暖化対策の基金「Bezos Earth Fund」を設立している。 だが、資産の半分以上を生存中あるいは死後に慈善事業に寄付する取り組み「Giving Pledge」に参加していないことを批判されていた。Giving Pledgeは投資家のウォーレン・バフェット氏と米Microsoftの共同創業者、ビル・ゲイツ氏が2010年に立ち上げた取り組み。ベゾス氏と離婚した元妻のマッケンジ

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 スコットランドのHeriot-Watt University、フランスのUniversity Paul Sabatier、英University of Sussexによる研究チームが発表した論文「Selective neutralisation and deterring of cockroaches with laser automated by machine vision」は、ゴキブリを自動的に射殺できるデバイスを提案した研究報告だ。カメラでゴキブリを捉え、その位置にレーザー光を照射して殺傷する。

米Twitterは10月3日（現地時間）、「Edit Tweet」（投稿済みツイートの修正）ボタンの提供を開始したとツイートした。利用できるようになるのは、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの有料サブスク「Twitter Blue」のユーザーのみだ。 同社は前日、Twitter Blueの公式アカウントでEdit Tweetの例を投稿していた。 公開されたEdit Tweetのサポートページによると、このボタンを使えるのは投稿後30分以内で、回数は5回まで。

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 英オックスフォード大学の研究チームが発表した論文「Signal Injection Attacks against CCD Image Sensors」は、電波を使い、画像認識システムをだまして存在しないものを見せる手法を提案した研究報告だ。任意の文字や画像などを離れた場所からカメラシステムに電波を送信することで、例えば真っ黒であるカメラフレームに文字を浮かび上がらせることもできる。 現在は、CMOS（Complementary Metal-Oxide-Semiconductor）とCCD（Charge-Coupled Device）イメージセンサーという2つの主要なイメージセンサー・アー

米Twitterは8月30日（現地時間）、5月にテストを始めた新機能「Twitterサークル」（以下「サークル」）を正式な機能としてグローバルに提供を開始したと発表した。 サークルは、選んだ相手にだけツイートを表示する機能。1ユーザーにつき1つしか作れず、1つのサークルには150人までのユーザーを登録できる。 登録したユーザーを削除することもでき、登録したことも削除したことも相手には通知されない。ただし、サークル宛のツイートにはサークル宛であることを示す緑のアイコンと、サークル宛である由のテキストが表示されるので、サークルに追加したことは、その表示で相手に気づかれる可能性がある。

窪田製薬ホールディングスは8月1日、近視を抑制するという眼鏡型デバイス「Kubota Glass」（クボタメガネ）を国内で発売すると発表した。77万円。 【修正：2022年8月1日午後5時　記事掲載当初、「近視を抑制・治療する」と表記していましたが、日本国内では医療機器として未登録であることから「治療」の表現を削除しました】 一部の眼鏡店などで販売するオーダーメイド商品。2021年には台湾で、22年には米国で医療機器として登録されたが、日本では医療機器登録していない。 近視の多くは、角膜から網膜までの長さ（眼軸）が伸び、網膜の手前でピントが合うため、遠くが見えにくくなる「軸性近視」だ。 Kubota Glassは、着用した人の網膜周辺に、光とともにぼかした像を投影。伸びてしまった眼軸長を短縮することで、近視の根本原因を治療する仕組みだ。 新見眼科（兵庫県明石市）、メガネ工房ノイエ　二見店（