私は暦のことには全く詳しくないんですが、毎年の中秋の名月の日が必ず六曜の「仏滅」になるのは、聞いたことがあって知っていました。 また、旧暦の月日で見て、月と日にちを足した合計を６で割った余りの数値で、「大安」とか「仏滅」とかが決まることは、少し調べて分かりました。 この辺りの話は、ずっと以前に、 『中秋の名月と仏滅と13日の金曜日と剰余系』で述べたとおりです。 六曜は、『先勝→友引→先負→仏滅→大安→赤口』・・・① の順に繰り返されますが、旧暦の月と日にちの合計を６で割った余りによって六曜が決まります。 例えば中秋の名月の日は、旧暦で8月１５日なので、（８＋１５）÷６＝２３÷６＝３余り５で仏滅となります。 旧暦の７月７日の七夕の日は、１４÷６＝２余り２で先勝となります。 余りが０なら大安、１なら赤口、２なら先勝、・・・、５なら仏滅　という訳です。 ここからが、表題のもやもやの話です。 私の

唐突な話で恐縮ですが、私は人の寿命は１２０歳だと勝手に思っています。 だから、たまに「世界最高齢１２０歳超の人が、どこそこにいた」というニュースが出てきても、信用していません。 また、「人は年を取ると必ず亡くなる」ということは、科学的には証明できないと思っています。 医学者の方々からは、活性酸素、テロメアや細胞分裂の話などが出てきそうですが、「しかし、根本的に何故そういうことが起こるのか？」 という疑問が私には残ります。 私的には、自分の周りや歴史上で見て、「今までみんな亡くなっている」「亡くならなかった人はいない」という経験的な事実に基づいているだけじゃないか、と思っています。 キリスト教の聖書によると、 「主は言われた。 『わたしの霊は人の中に永久にとどまるべきではない。人は肉にすぎないのだから。』 こうして、人の一生は１２０年となった（新共同訳　創世記、６－３）」 となっている。 こ

唐突な話で恐縮ですが、私は人の寿命は１２０歳だと勝手に思っています。 だから、たまに「世界最高齢１２０歳超の人が、どこそこにいた」というニュースが出てきても、信用していません。 また、「人は年を取ると必ず亡くなる」ということは、科学的には証明できないと思っています。 医学者の方々からは、活性酸素、テロメアや細胞分裂の話などが出てきそうですが、「しかし、根本的に何故そういうことが起こるのか？」 という疑問が私には残ります。 私的には、自分の周りや歴史上で見て、「今までみんな亡くなっている」「亡くならなかった人はいない」という経験的な事実に基づいているだけじゃないか、と思っています。 キリスト教の聖書によると、 「主は言われた。 『わたしの霊は人の中に永久にとどまるべきではない。人は肉にすぎないのだから。』 こうして、人の一生は１２０年となった（新共同訳　創世記、６－３）」 となっている。 こ

あらかじめ断っておきますが、「還暦の歳になって、もやもやした」という話ではありません。 年齢の話ではなく、「十干十二支では120通りの組み合わせがあるはずなのに、何故120年でなく還暦の60年で十干十二支が元に戻るのか」という、いわば数学的な話です。 wikipediaによると、次のように説明されています。 『10と12の最小公倍数は60なので、干支は60回で一周する。干支には、すべての組合せのうちの半数しかない。例えば、一覧01～60で5回ある「子」のうちに、「甲子」はあるが「乙子」はない。これは、10と12に共通の約数2があるので、干支の周期が積の120ではなく、最小公倍数の60になるからである』（wikipedia干支「概説」から抜粋）。 数学的センスのある人なら、「なるほど、それはそうだ」で終わりでしょうが、私には半分くらいしか分かった気がしません。 （１）十干 甲・乙・丙・丁・戊

中国で新型コロナが爆発的に拡大している。 そして中国政府は、２０２３年１月２２日の春慶を前に、中国人の海外への渡航制限を大幅に緩和して、世界中にコロナを拡散したいらしい。　３年前と同様である。 ところが、我が国の政府・政権は今のところ、中国からの渡航を制限する意思がないらしい。 たとえ同盟国のアメリカでパンデミックが勃発したとしても、国民を守るために我が国がアメリカから日本への入国を制限するのが当然であると考える。 中国では医療が逼迫していて十分な治療も受けられず、普通の風邪薬も買えないのは気の毒な気もするが、中国政府が対策を講じず、当該医薬品を徴収しているので仕方がない。 このままでは、解熱剤を飲んだりして日本に入国し、散々コロナウイルスを国内に撒き散らかした挙句、医療機関に入院して、殆ど無料で日本で治療を受けるのを許してしまう。 というより、治療を受けるために訪日する中国人が激増すると

私は、防衛費の増額には賛成だが防衛費増税には反対だ。 自民党税制調査会でのaboutな資料を基に、２０２７年度までに１兆円が不足するので、法人税は納税額に一律に5％程度を上乗せし、7000億円から8000億円を確保し、たばこ税を引き上げ2000億円程度を確保する方針し、さらに東日本大震災からの復興予算にあてるため、2037年まで時限的に所得税に上乗せされる「復興特別所得税」から2000億円程度を活用するとしているらしい。 一般国民の批判を避けるため、法人税の増額を謳い、復興税分を所得税に充てて実質所得税の増額を防ぎ、批判が少ないたばこ税を上げるらしい。 しかし、復興税の過去の予算執行率は70%以下であるし、理屈にもなっていない。 ２０２７年度の防衛費の１１兆円は、NATO基準の２％ということだが、何故か２０２２年度のGDP見込みである約５５２兆円を基準としている。 つまり、国家の義務である