「人狼」芸人集めてテレビでやることか！フジ目に余る手抜き「修学旅行の夜のゲーム」でお茶濁すな＜人狼～嘘つきは誰だ？～＞（フジテレビ系）: J-CAST テレビウォッチ
「人狼」芸人集めてテレビでやることか！フジ目に余る手抜き「修学旅行の夜のゲーム」でお茶濁すな ＜人狼～嘘つきは誰だ？～＞（フジテレビ系） いま流行っているゲーム「人狼」を8人のタレントを集めてやっていた。ルールはこうだ。プレイヤー8人の中の2人が人狼、6人が市民になる。人狼は互いが人狼だということを知っているが、市民は誰が人狼なのかわからない。また、市民の中に人狼かどうかを毎夜一人ずつ占う占い師、ひと晩に一人だけ人狼の襲撃から守ることができる「騎士」がいる。 この日のプレイヤーは、おぎやはぎの小木と矢作、光浦靖子、フットボールアワーの後藤、狩野英孝、クリス松村、吉木りさ、杉村太蔵だ。第1バトルの役職決めで、「人狼」になった光浦が普段見せないおどけ顔をしたため、矢作に「光浦のキャラであんな顔はしない。人狼になったに違いない」と見抜かれてしまう。また、杉村が「自分は市民だ」と変に強調したため、
イギリスで任天堂「Wii U」のテレビCM禁止に 全タイトルがゲームパッドだけで遊べると誤解を招く
任天堂の家庭用テレビゲーム機「Wii U」のテレビCMが、イギリスでの放送禁止を言い渡された。新型コントローラー「ゲームパッド」の使用例をめぐり、視聴者から「誤解を招く」と指摘があったためと言う。 Wii Uは「ゲームパッド」と呼ばれる大型のタッチ画面を組み込んだ新型のコントローラーが売りで、問題となったテレビCMもこれに焦点をあてていた。 「放送禁止」となったCMでは、テレビを見たい人がいる場合には、ゲームパッドのタッチ画面にゲーム映像を映して、テレビなしでゲームパッドだけでプレイを続けられるという説明が流れていた。ソフトではなくWii U本体のCMなので、一見するとすべてのソフトに対応する機能のように思われる。しかし、実際にはこのゲームパッドだけでゲームが出来る機能は、Wii Uのすべてのソフトに備わっているではない。 そのため、「すべてのゲームがゲームパッドだけでプレイできるような誤
「金持ち父さん」はやっぱりしたたかだった 会社倒産しても「個人資産」はがっちり確保
ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』の著者、ロバート・キヨサキ氏（65）がアメリカに持つ会社が倒産した。金儲けの方法を知り尽くしたはずの同氏の会社がいったいなぜ、とネットで注目を集めている。 米メディアでは、同社は、2012年4月に裁判所から約2400万ドルの支払い命令を受けていて、「個人資産を守るため」の計画倒産ではないかとも囁かれている。 「個人資産を守るため」の「計画倒産」？ ニューヨークポスト紙はじめ海外メディアが2012年10月10日（現地時間）に伝えたところによると、キヨサキ氏の経営する会社の1つ、「Rich Global LLC」（リッチ・グローバル）が連邦倒産法第7章の適用を申し立てた。これは、日本で言う破産申請に相当する。 1997年の発売以来、世界中で2600万部以上を売り上げた『金持ち父さん貧乏父さん』を代表作に持ち、「金持ちになる方法を知り尽くした男」としてセミナ
「片山批判」で意見広告の動き ネットで募金、賛同者いる？
お笑いコンビ「次長課長」の河本準一さんの母親による生活保護受給騒動で、河本さんの実名を挙げて批判した自民党の片山さつき参院議員に対して、「わざわざ名指しする必要があったのか」という批判の声も出ている。 インターネット上では、片山議員が河本さんを「個人攻撃」したという「行為」に抗議の意思を示すため、「新聞に意見広告を出そう」との動きも起きている。 全国紙の一面広告、目標額は5000万円 「制度を改正するために個人を攻撃する必要はありません！」 このような趣意を記したブログが2012年5月29日付で立ちあがった。大手紙にこの趣旨で意見広告を出すために寄付を募っており、呼びかけ人は「シビルアクションジャパン」となっている。 仕掛け人は「noiehoie」を名乗る人物だ。発案のきっかけは、片山議員がブログで、河本さんの実名を出して母親の生活保護「不正受給疑惑」を論じたことだという。片山議員本人の「
「首都機能移転」構想が再燃 東日本大震災機に関西へ？
東日本大震災を機に、首都機能を一部移転すべきだとの声や「副首都」を創るべきだとの声が再燃しつつある。「首都圏が直下型地震に襲われる可能性があり、機能を東京に一極集中させておくのはリスクが高い」という考え方によるものだが、実現には、まだまだハードルがありそうだ。 国会での議論は「立ち消え」 国会や行政機関などの一部を東京以外に移す「首都機能移転」の構想をめぐっては、首相の諮問機関である「国会等移転審議会」が1999年に愛知・岐阜、栃木・福島の2地域を移転先候補とする答申を国会に提出している。移転先の候補は誘致活動を繰り広げたものの、国会での議論は停滞。国会等移転特別委員会は結論が出ないまま廃止され、05年には政党間協議も途絶えてしまった。事実上、構想は立ち消えになってしまった形だ。 だが、東日本大震災を機に、首都機能移転をめぐる議論が再燃しつつある。特に目立つのが関西の財界で、大阪商工会議所
常勝アップルに忍び寄る危機 「過去の失敗」繰り返すのか
世界的に需要が急増しているスマートフォン（多機能携帯電話）の市場で、米アップルの「アイフォーン（iPhone）」が占めてきたシェアトップの座を、米グーグルが開発した基本ソフト（OS）「アンドロイド」の搭載機が脅かしている。米国では、新規購入分に限ると既にアンドロイド機がアイフォーンを上回った。国内でも、アンドロイドモデルが冬商戦から本格的に登場している。 かつてアップルはパソコン（PC）市場で優位に立ちながら、米マイクロソフト（MS）に逆転された。「苦い過去」は繰り返されるのか。 「OSは搭載されるハードの数を拡大したところが勝つ」 調査会社MM総研によると、国内の2010年4～9月期のスマートフォンシェアはアップルが6割を占めた。だが、韓国サムスン電子製の「ギャラクシーS」やシャープ製の「IS03」といった人気のアンドロイドモデルが投入されたのは10月以降。2011年はアップルのシェアが
アグネス・チャンのパワーストーン 薬事法抵触で表現を削除へ
アグネス・チャンさん(55)の所属事務所が運営している商品サイトに、薬事法などに抵触する可能性のある表示があることが分かった。アグネスさん本人がデザインしたパワーストーンや輸入元が販売している健康食品の霊芝で、病気に効くことをうたっているからだ。アグネスさん側は、「誤解を与えるのは本意ではない」として、指摘のある表現を削除するとしている。 「オーナー アグネスより皆様へ」 パワーストーンなどが販売されているのは、こんな紹介がある楽天のショッピングサイト「チャンズ」だ。 霊芝でも「目を治し、肝臓の機能を補う」 そこでは、タレントのアグネス・チャンさんが顔写真付きで、ファンらの利用を呼びかけている。 風水を取り込んだという開運グッズのパワーストーンは、紹介コーナーで、色ごとなどに11種類のブレスレッドを写真付きで掲載。すべて3780円の商品で、「ピンクは恋愛運、病気緩和に効くそうです」「黄緑は
新聞・テレビ、週刊誌から夕刊紙まで 菅首相マスコミから総スカン状態
参院選で大敗した菅首相がマスコミから総スカンを食らっている。「ぶら下がり取材」を巡る新聞・テレビ記者との対立が続いているだけでなく、これまで民主シンパで「応援組」とみられていた週刊誌や夕刊紙も態度を一変させている。 「菅居座りでニッポン破綻」。2010年7月11日投開票だった参院選後に出た週刊朝日の最新号（7月23日増大号）は、厳しい見出しを表紙に掲げた。6月上旬の菅内閣誕生時の6月18日号の表紙には、「（民主）単独過半数の勢い」「民主党革命 再スタート！」と期待を寄せていた扱いが一転した。この間、わずか約1か月だ。 「民主党へ投票を」から一転「バカな菅と小沢」 「もう一度民主党へ投票を」。こうはっきりと1面（6月30日発売号）で主張していた夕刊紙の日刊ゲンダイは、参院選後（7月12日発売号）にはこう変化した。「民主党政権に絶望した選挙民」「バカな菅と小沢に選挙民あきれる」――。 鳩山由紀
「総量規制」で個人事業主ピンチ 民主党が金融庁方策に噛みつく
貸金業にかかわる「総量規制」の施行を2010年6月に控えて準備を進めている金融庁に、民主党ら与党議員らが噛みついた。4月2日に開かれた金融庁の政策会議で、大塚耕平金融担当副大臣が出席した議員らに示した「借り手の目線に立った10の方策」をめぐって会議が紛糾。これまで検討を重ねてきた貸金業制度プロジェクトチームや、事前の事務局会議などの内容が生かされなかったためだ。 大塚副大臣としては、この日の政策会議で合意を取り付けて、早々にパブリックコメントを募る腹づもりだったが、12日の週にも再度、政策会議を開くことになった。このままでは6月の実施が遅れる可能性も出てきた。 個人事業主は「年収ゼロ」で、お金を借りられなくなる 政策会議で配布された「借り手の目線に立った10の方策」は、金融庁が「総量規制」に関する課題とその解決策を消費者などにわかりやすく示した、いわば「手引書」。「イラストを多用して、手に
新聞・テレビの猛反発は必至 総務相「新聞社の放送支配禁止」表明
「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ
マスクは予防に役に立つのか 日本と海外では使用法全く違う
新型インフルの広がりで、大阪などの一部では通勤客の8割がマスク姿とも報じられている。ところが、海外では感染地でも健康な人はマスクをしないというのだ。マスクに予防効果は、期待できないのか。 ニューヨークや香港などでは、マスク姿はほとんど見ない 海外の人が見たら、どう感じるだろうか。朝日や産経の一両日中の記事によると、感染者が相次ぐ大阪などの一部で、通勤ラッシュ時に約8割の人がマスクをしていた。 朝日の2009年5月20日付記事では、品切れでマスクを買えなかった会社員女性(44)が、こうぼやいていた。 「非常識と思われているようで...」 この女性は、感染者ではないが、通勤電車内で肩身の狭い思いをした。 通勤時などのマスク姿は、首都圏でも増えそうだ。新型インフルエンザへの感染例が同日中に分かったからだ。感染者の住所に近いJRなどの駅では、駅員がマスクをつけ始め、乗客にも着用を呼びかけるなどして
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