Webサイトに訪れるユーザーと、アプリに訪れるユーザーは果たして同じなのだろうか？これからWebとアプリのどちらの市場に力を入れていくべきなのか？スマートフォン市場が伸び続ける中、参考にしていただける資料です。Read less
市場予測から見るアプリマーケティングの未来
Webサイトに訪れるユーザーと、アプリに訪れるユーザーは果たして同じなのだろうか？これからWebとアプリのどちらの市場に力を入れていくべきなのか？スマートフォン市場が伸び続ける中、参考にしていただける資料です。Read less
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O2Oの波② Miloで地元店舗の在庫を確認【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：3分] 米オークション最大手ebayが昨年12月に7500万ドルで買収したMilo（マイロ）はリアル店舗の在庫を確認できるサービスだ。ebayが買収したことで、オークションにおける価格やECサイトの価格と、リアルの店舗の価格が同列に比較可能になったわけだ。日本の大手家電量販店の中には最安値をうたいながらも「ネット上のECサイトとの価格競争はしていません」とするところがあるが、米国では否応なしにオンラインとオフラインの価格が比較され始めている。単純に価格だけ比較されるのであれば、運営コストがより大きいリアルの店舗に勝ち目はない。どう対応すればいいのだろうか。O2O（オー・ツー・オー、Online to Offline）の波は、リアルな店舗に経営戦略の転換を迫っている。 Miloのサイトにアクセスすると、住所を聞かれるので試しにSan Franciscoと入力してみた。 サンフラン
O2Oの波①オンラインがオフライン経済を飲み込む【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：３分] O2O（オー・ツー・オー、Online to Offline）という表現を見かける機会が増えてきた。オンライン情報がオフラインの購買活動に影響を与える、というような概念を示す言葉だ。簡単に言ってしまえば、価格コムで値段を調べて最安値の実店舗で購入する、というようなことだ。 価格コムの例にみられるようにずっと前から存在する事象なのだが、最近になって急に脚光を浴び始めたのは、スマートフォンが予想を上回る速度で普及し始めたからだろう。一昔前のパソコンを上回る性能を持つモバイル機器が一般消費者にまで普及し始めたのである。リアル店舗での購買活動に影響を与えるオンラインの仕組みを構築しようと、世界中のテクノロジー企業が一斉にこの領域に参入し始めたのである。ものすごいイノベーションがこの領域で起ころうとしている。 O2Oは「オンライン経済とオフライン経済の融合」という表現で形容される
中国ではポイント乞食がレジ前にたむろしているらしい | 初代編集長ブログ―安田英久
中国の書店では、本を買おうとレジに向かう人がいると、近寄ってきて「この書店のポイントカード持ってるか？ 持ってなければ私のを使え、安くなるから」とポイントカードを渡す人がいるというのです。日本から出張で行っている人が書店のポイントカードを持っているわけもなく、安くなるならとポイントカードを借りて5%引きなどで書籍を買い、またポイントカードをその人に返すのです。 その書店は5フロア5000坪、北京で最大どころかアジア圏で最大級の、日本でいうと丸善のような立派な書店。でも店員は注意するでもなく放置しているので、そういう人がレジ前にたむろしていて、店員よりもそういった人のほうが多い場合もあるとのこと。 さらに言うと、その人たちは書籍を購入するタイプの人ではなく、おそらくそうしてポイントを貯めてステージが上がった会員カードを他人に売っているのではないかという話。 そもそもポイントカードとは、その店
スケダチ
「スケダチ」は広告キャンペーンの企画、広告ビジネス開発のコンサルティング／アドバイジングを行う高広伯彦の個人事務所です。スケダチ｜高広伯彦事務所｜広告キャンペーンの企画、広告営業マーケティング／広告ビジネス開発のコンサルティング 広告代理店における営業／プランナー経験および検索エンジン／広告配信サービス提供事業者における広告ビジネスマーケティングの経験と、社会学／メディア理論的視点も含めたマーケット分析のインサイトをもとに広告主様、広告代理店様、媒体社様、そして新たに広告ビジネスを始める方々に、広告キャンペーンの企画、広告営業マーケティング／広告ビジネスの開発を支援します。 現在、広告業界は新たなメディアの浸透、ますます多様化するライフスタイル、新たな広告ビジネスプレイヤーの登場といった要素により、従来型の広告脳では対応できなくなってきています。その風景はさながら生物の種が大爆発した古
ソーシャルメディアマーケティングの具体的戦術
ソーシャルメディアマーケティングの戦略を立案する場合、ソーシャルメディアの特性を理解した上で、目標数値に落とし込む必要がある。マーケッターが最低限理解しておくべきポイントを整理しよう。 ソーシャルメディアマーケティング戦略の基本設計方法 ソーシャルストリームは、同一のWebサイトにデータが常にとどまる状態から、無数のWebサイトをまたぐようにデータが流れる状態に変化した現象を指す言葉だ。ソーシャルメディアは、ソーシャルストリームによってリアルタイムに伝達される情報を媒介している。 企業がこのソーシャルメディアをマーケティングに生かす際には、さまざまな要素を勘案しておく必要がある。例えばコストだ。ソーシャルメディアは無料で活用できるが、専任の担当者を立てる必要があり、そこに人件費が掛かる。 ツールによって役割が異なることも理解しておくべきだ。まとまった情報の公開に向くブログやSNS、顧客との
リアルアクセス解析
毎年恒例の株式会社「HAPPY ANALYTICS」年間振り返り記事です。年末の暇つぶし的に見ていただければ！昨年の記事は以下から analytics.hatenadiary.com 【目次】 長いので3段でまとめると 簡単に自己紹介 HAPPY ANALYTICSについて 2023年の主な取り組み 稼働時間 2023年の売上・コスト・利益 2023年の振り返り 来年に向けて 長いので3段でまとめると １）稼働時間1,001時間（前年比-44%）。売上は0.71億円（前年比-43%)。コストは0.74億（前年比-21%)。純利益率は-4%（前年比-29pt）。セミナー登壇や勉強会講師件数は減少（2022年：124回、2022年：72回）。稼働時間や売上減少は主に育児のため今年の後半に大きく仕事を減らしたこと。 ２）仕事の内訳自体は大きく変わらず。コンサル関連で53%（前年比0pt）・セミナ
売上の90％がオーバーチュア経由でもアドワーズを利用する理由 | 企業ホームページ運営の心得
コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦（有限会社アズモード） 心得其の九十六 真っ青になった調査結果読売新聞と朝日新聞、またはフジテレビと日本テレビにまったく同じ広告を出した結果、売上に貢献した割合が一方は10％、もう一方が90％と、どちらか一方に偏りがあったとしたらどうするでしょうか？ 発行部数や視聴率から広告効果を計るのは難しく、偏りがあったとしても測定するのは不可能ですが「ネット広告」では可能です。クリック数や訪問者数、アクセスログから広告効果を可視化できるからです
Twitterやセカンドライフやmixiアプリに手を出して失敗する人の考え方 | 初代編集長ブログ―安田英久
今日は、ここ1～2か月で特に話題が多くなってきているTwitterや、8月から正式公開となるmixiアプリといったサービスに関して。要は「単に流行だからって乗るのはどうよ？」というお話です。 Web担3周年記念オフ会で、ゼロベースの石橋さんからこんな話を聞きました。 プロモーション目的のmixiアプリの制作を依頼されることが増えてきたのですが、 それ単体で制作会社に直接依頼されても困るんですよね。 mixiアプリやソーシャルアプリを否定しているのではなく、プロモーション目的ならば、mixiアプリ単体としての制作案件をWebサイト制作会社に依頼するのではなく、広告代理店を通してちゃんとプランを組み立てましょう、ということ（時間がなくて詳しくは伺えなかったので、石橋さんの意図とは少し違うかもしれませんが）。 先日、Twitterを中心としたソーシャルメディアのビジネス活用というテーマのセミナー
「通じない電話、返ってこないメール」で顧客を裏切らない
インターネットの向こう側に専門の担当者を置き、ホームページを閲覧している顧客にチャットに話しかけ、製品を勧める販売促進を日本IBMが始めた。既存顧客への“受け身”の営業では売り上げのパイは拡大しないという認識が、「顧客の生の声を聞いてその場で応える」というWebの特性を活用した販売促進につながった。 「何かお困りですか」「どういった製品をお探しでしょうか」 店員の提案により思ってもみなかった製品に出会えるのが、店舗での買い物の醍醐味だ。インターネットを使ってEC（電子商取引）サイトにアクセスし、自発的に製品を探すというやり方では、こうした機会は得にくい。 日本IBMは、「店舗でのやり取り」という仕組みをインターネット上に持ち込み、販売促進として展開し始めた。同社は、Webサイトで商品を閲覧しているユーザーにチャットで話しかけ、顧客にさまざまなアドバイスをする“相談相手役”を買って出る。顧客
Googleが考えるモバイルインターネットの未来、検索、広告、そしてAndroid
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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メールを活用してユーザーとコミュニケーションを取る3つの施策―メールマーケティング特集(3) | メールマーケティング基礎講座