5月25日をもって解除された緊急事態宣言。しかし、これですぐに生活が元に戻るわけではない。第2波への警戒から「新たな生活様式」が求められている。 東京大学では3月18日、五神真総長から、 「対面での講義は最小限とし、オンライン化を奨励し推進する」 とのメッセージが出されたあと、緊急事態宣言が発出される前日の4月6日には、当初のスケジュール通りに講義をオンラインでスタートさせた。 現状、実験や実習といった物理環境が必要な講義以外は、ほぼすべての講義をオンライン上で実現できているという。 講義をオンライン化するにも新学期の開始日程を延期する大学が多かった中、なぜ東大はこれほど早く対応できたのか。 東大のオンライン化を主導する立場を担った、東京大学情報基盤センター長・田浦健次朗教授に話を聞くと、大きな組織が変化するために必要なヒントが見えてきた。 「事前体制は不十分」も、順調な滑り出し東京大学情
太陽光業界にも働き方改革 5月25日、新型コロナウイルスの感染拡大対策として出されていた緊急事態宣言が全面的に解除された。この解除によって、徐々に元の社会へ戻っていくだろう。 しかし、コロナ禍前と比べて変わるところも少なくないはずだ。企業や組織は、エグジット戦略の立案を始めるなか、新しい働き方、ビジネスのあり方を含めて頭を悩ませている。この影響は太陽光業界にどのような影響を与えるのだろうか。 不要不急の外出自粛の要請を受け、自宅などで仕事をするテレワークが多くの企業や組織に導入された。オフィスワーカーはICT(情報通信技術)を駆使して、リモートで業務を行うように働き方が変わったのである。 太陽光で保守メンテナンスの主体となっている電気主任技術者の業務についても、テレワークが導入された。
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