― 強度の工夫で短時間でも大きな運動効果 ― 発表のポイント わずか40秒の高強度間欠的運動で、全身および筋肉の酸素消費量ならびに大腿部（太もも）の主要な筋肉の活動が大きく増加することを発見した。 高強度運動の反復回数と、酸素消費量の増加は必ずしも比例しないことが判明した。 本研究をきっかけに、トレーニング効果をもたらす『最少量』の解明が進み、日本のみならず、世界の運動実施率の向上に繋がることが期待される。 概要 早稲田大学スポーツ科学学術院の川上 泰雄（かわかみ やすお）教授、国立スポーツ科学センターの山岸 卓樹（やまぎし たかき）研究員らの研究グループは、トレーニング効果を生み出す『最少量』のメカニズムについて、強度の工夫によって、短時間であっても大きな運動効果をもたらし得ることを発見しました。健康増進や疾病予防のための運動の重要性は、これまでもメディアなどでたびたび取り上げられていま

来室者には、GSセンター職員の大賀一樹さん、渡邉歩さんに加え学生スタッフが対応し、当事者、アライそれぞれに合った情報提供を行います。繊細な個人情報を扱っているため、GSセンター内ではいくつかの約束事（グランドルール）があります。例えば、必ずしも本名を言わなくてもOKというのもその一つ。学生スタッフはニックネームで呼び合っています。 今後は、GSセンターが中心となり、公認サークルや学生団体などとも連動して、性的マイノリティの理解を深めるイベントや映画上映会、カジュアルなランチ会などが行われる予定です。気になる人はレインボーフラッグを目印に、10号館213号室へ行ってみましょう。 GSセンター グランドルール 尊重し合おう…セクシュアリティだけでなく多様なバックグラウンドを持った人がいます。 ここだけの話…GSセンターで話した内容を、「○○さんが言ってたよ」と他の誰かに漏らすのはやめましょう。

2016年6月23日のイギリスのEU残留・脱退を問う国民投票は、脱退派が約4％ポイント上回り多数をしめた。両派接戦が事前の世論調査や討論会の模様でも伺えたが、それでも全世界が結果にまさかと驚いた。他のEU諸国も残念だが尊重はするといった共同声明をだしたが、早く脱退通知をせよとも迫った。その後のイギリス国内政治は混乱しはじめている。 本稿では、政治闘争の土ぼこりを避け、法的な角度からイギリスのEU脱退（Brexit）国民投票のイギリス憲法上の意味と今後の脱退意思の決定の主体と手続について手短に考察してみよう（EU法上の問題は別の機会に論じる）。まずはイギリス憲法の基本から説き起こさねばならない。 「国会主権の原則」 イギリスには成文憲法典がない。だが、判例法や制定法により一定の憲法原則は確立している。その一つが「国会主権の原則」である。19世紀の憲法学者ダイシー （Dicey）の古典的な定義