喫煙率は年々低下しているのに、肺がんで亡くなる人は増えている。どうしてだろう。 たばこは多くの発がん物質を含み、がんの原因の３分の１を占めるとされる。なかでも肺がんは、喫煙と強く関係しており、喫煙者の方が男性で４・４倍、女性で２・８倍なりやすい。 日本での肺がんによる死者は１９６０年に５０００人余りだったのが、９８年には５万人を超え、胃がんを抜いてがんの種類別死亡原因のワースト１になった。その後も増え続け、２００８年は約６万７０００人が肺がんで亡くなっている。 でも、たばこを吸う人は減っているのに、なぜ？ 国立がん研究センターたばこ政策研究プロジェクトリーダーの望月友美子さんは、「がんは、正常細胞がゆっくりとがん化していく病気。このため、喫煙率低下の影響が表れるのには、時間がかかる」と説明する。 世界でいち早く、たばこによる健康被害に警鐘を鳴らし、１９６０年代半ばから消費量が減り始めた米国

強い衝撃により髄液が漏れ、頭痛やめまいなどの症状が出るとされる「脳脊髄（せきずい）液減少症」について、長妻昭厚生労働相は１２日、「原因を診断する色々な検査が健康保険の対象となることを周知徹底していきたい」と述べ、都道府県や医療機関などに通知を出す意向を示した。 　診断基準や治療法が確立されていないため、検査や治療が保険適用されない例があり、患者団体が適用を求めていた。 　この日開かれた民主党の議連の会合で、全国の患者が約１０万人の署名を長妻厚労相に提出。長妻氏は、現在認められていない治療法についても、２年後の診療報酬改定での保険適用を検討する考えを示した。

世界各国を行き来する高城剛さんが、 旅先での発見をコラムと写真でお届けします。 いま地球の裏側で注目されている「美」とは？ グローバル・ビューティを存分にお楽しみ下さい。 日本ではまだまだ馴染みが薄いホメオパシー。これは、あえて言うなら漢方のような代替治療で、ヨーロッパでは、知らない人は、まずいません。 ホメオパシーとは、自然界に存在する物質の情報だけを取り出した“レメディ”で、基本的には人間の免疫を高め、自然治癒させる療法です。風邪や発熱、時差ボケから肌荒れまで、現代人のあらゆる問題を解決してくれます。 イギリス王室では、専門のドクター「ホメオパス」を抱え、ロンドンには王室御用達のホメオパシー薬局もあります。実際、町中の薬局チェーンから空港まで、いたるところでホメオパシーを見かけます。 一番驚いたのは、ダイエットにもとても効果的ということ。僕自身いままで色々なダイエットを試してみま

枝野幸男行政刷新担当相が１０日、事業仕分け第２弾で取り上げる独立行政法人（独法）について、文部科学省所管の「大学入試センター」の民営化を検討する意向を示したことについて、川端達夫文科相は１３日、閣議後の記者会見で「仕分けで（同センターが）切られたからといって、センター試験をやらないという話はありえない。それは仕分けの人がやる話ではない」と語気を荒らげた。　また枝野行政刷新担当相が同日、同省など所管の計３４の研究開発の独法に関して５法人程度に再編できると発言したことについても、川端文科相は「仕分けで議論される前からそういう発言をするのは控えてほしい」と苦言を呈した。

地球温暖化の元凶とされる二酸化炭素（CO2）排出増加ですが、一部の人は「農業には有利に働く」と主張します。「大気中のCO2の濃度が上がれば、植物の光合成が活発になり生産性が上がる」と言うのです。いわゆる施肥効果です。 しかし、CO2濃度が上がると、イネのいもち病が多発しやすい傾向になると報告した論文もあります。CO2増加により、イネの葉のケイ素含量が減少して、いもち病の原因となる菌が侵入しやすくなるというのです。良いことも悪いこともある。農業はそうそう単純なものではない、ということでしょう。 それにしても、本当にいもち病が多発したらアジアは一大事です。いもち病対策の方法はいろいろとありますが、有力な策の一つが品種改良。昨年、独立行政法人農業生物資源研究所や愛知県農業総合試験場などが、アメリカの著名な学術誌「サイエンス」で画期的な研究成果を発表しましたので、紹介しましょう。 水稲が一般にいも

「今の嫌煙化は、科学的根拠のない副流煙脅威論が支配している」と断罪するのは嫌煙運動に詳しい鈴木達也氏だ。「日本で副流煙が危険視されたのは’８１年に発表された国立がんセンターの平山雄博士の論文がきっかけ。でも、その根拠となるデータは彼の死後、現在も未公表のまま。最近も、厚生労働省は『喫煙者の配偶者の肺がん罹病率は非喫煙者の配偶者の２倍』と発表しましたが、一般的な夫婦が接する時間は平日で２、３時間ほど。それで罹患するなら、喫煙者は全員肺がんになってしまう」 　こうした一方的な風潮に世論を染めるため、“不都合な真実”が黙殺されているとも鈴木氏は主張する。「’９２年にウィーンで開催された『タバコと社会』シンポジウムで、ある社会学教授が『タバコの広告規制が厳しい国ほど若者の麻薬汚染が顕著』と統計データを発表した。ところが、この事実は完全に黙殺されているんです。実は、こうした背景に’７０年代、排ガスに

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