人工の電磁波と自然の電磁波の違いとは - 地球に祈りを
電磁波電磁波っていうけれど、電磁波って元々自然発生しているものなんじゃないの？という疑問を持たれている方も少なくないでしょう。私も太陽や地球が発している電磁波と携帯やパソコンなどの人工のものから発している電磁波との違いについて聞かれると分かりませんでした。 しかしその疑問を、ハーモニック・トラストさんが見事に払拭してくれました。 同じくハーモニック・トラストさんのメルマガより転載させて頂きます。 ------------------------------------------------- こんにちは！ 人工イクラ。 初めてこのことを聞いた時に少なからぬ衝撃を覚えました。イクラが人工だなんて、一体どういうことなのだろうと疑問を覚えたものです。当時は知識もあまりなかったのですが、さすがに不自然、そう感じたことを覚えています。 この間、再三触れてきた化学物質もそうですが、世に人工のモノは溢
釣魚諸島（尖閣諸島）は中国領である
「常識」を打ち破る闘いを 三月二十四日、もともと中国領であり日本が不法に略奪した釣魚諸島（日本名・尖閣諸島）に上陸した中国人活動家七人を、沖縄県警が不当逮捕した。小泉政権は七人の上陸について、中国の武大偉駐日大使を外務省に呼びつけて抗議し、小泉自身も逮捕について「異例のことだが、法令に従って対処するのは法治国家として当然だ」と述べた。 これに対して武大偉駐日大使は同日夜、外務省を訪れ「憤慨と抗議の意」を伝えた。また中国外務省は、釣魚諸島の領有権問題について同日、「中国政府は交渉を通じた解決を主張している」と述べた。中国国内では、日本大使館前で「日の丸」を焼くなどの抗議行動やデモが続いている。小泉政権は二十六日夜、不当逮捕した七人を中国東方航空機で上海に向けて強制送還した。 日本政府もマスコミも「尖閣諸島は日本固有の領土」ということが、あたかも自明の理であるかのように主張している。「北方領土
日中関係雑感 - Baatarismの溜息通信
すでに皆さんご存じの通り、9/7に尖閣諸島で中国漁船が海上保安庁の巡視船に衝突した事件をきっかけに、日中関係は極めて悪化してしまいました。 この事件で、当初菅政権は「毅然とした態度」で日本の法律に従って「粛々と」事件を処理する方針を打ち出し、中国人船長を逮捕して起訴する方針でした。しかしこれに対して中国側は船長の即時返還を求めて対立し、レアアースの禁輸や日本人駐在員の逮捕を行ったため、対中関係の悪化を恐れた菅政権は船長を拘留期限を待たずに釈放しました。この時、那覇地検が釈放決定の理由として「わが国国民への影響や、今後の日中関係を考慮した」と述べ、内閣も検察独自の判断だと述べたため、内閣、特に総理、外相の外遊中にこの件を処理したとされる仙谷官房長官が責任逃れをしたのではないかと批判されました。ただ、この事件をきっかけにアメリカが「尖閣諸島は日米安全保障条約第5条の適用対象範囲内である」と言明
『これからの「正義」の話をしよう』 自分は何者なのか - Thoughts and Notes from CA
名著と思うし、勉強にもなるし、人に勧めたいとも思うが、それを評する自分の能力への不安から、書評を書くことを躊躇する本がたまにある。『これからの「正義」の話をしよう』は、私にとってはそんな本だ。 これからの「正義」の話をしよう――いまを生き延びるための哲学 作者: マイケル・サンデル,Michael J. Sandel,鬼澤忍出版社/メーカー: 早川書房発売日: 2010/05/22メディア: 単行本購入: 483人 クリック: 15,840回この商品を含むブログ (585件) を見る 著者は、ハーバード大学史上最も人気のある講義”Justice”の教鞭をとるマイケル・サンデル。この講義はメディアで一般公開され、NHKでも『ハーバード白熱教室』というタイトルで放映された(らしい)。本書は、その講義の内容を体系的にまとめ、より一般化したもの。ベンサム、ミル、カント、ロールズ、アリストテレスとい
ティーパーティーのアブナイ外交政策
正気じゃない！ ペイリンらをヒトラーになぞらえて抗議するプラカード（10月30日、ワシントン） Jonathan Ernst-Reuters ヨーロッパを本拠とする記者の私にとって、アメリカの草の根保守連合ティーパーティーの外交政策を説明するのは簡単なこと。「政策なんてない」だ。アメリカの東海岸から西海岸、さらに中部も何カ所か回った末の結論だ。 ティーパーティーの世界観とは？ 不思議の国のアリスがウサギの穴に落ち、いかれ帽子屋とのお茶会に出て、「首をちょん切れ！」と叫ぶ気まぐれな女王に出会うようなものだ。 ここテキサス州選出の共和党保守派のロン･ポール下院議員は、米外交専門誌フォーリン・ポリシーで１つの外交方針をぶち上げた。イラクとアフガニスタンでの戦争を終わらせることが、ティーパーティーに繁栄をもたらすというものだ。 ポールいわく「諸外国との交流は民間レベルに任せ、政府は介入しないという
「国後」の仇を「尖閣」で討つ。 - 雪斎の随想録
■ 今度は、「メドベージェフ・ショック」である。 だが、実態としては、これは、「尖閣」のとき以上に、日本に対するダメージは少ないはずである。 ロシアの大統領が自ら「実効支配」の下に置いている土地に出かけて行った。 それだけのことである。 「現実の支配」を続けている立場というのは、それほどまでに強いものなのである。 何がショックかといえば、ロシアが日本のいうことに耳を貸さなかったということである。 要するに、「日本の言うことなど聞く必要がない」と判断が、ロシア政府に働いたということである。 そのような判断を促したのは、民主党内閣の体たらくである、 日本のメディアも、反応の仕方が奇妙である。 尖閣のときは、「怒っている日本人」を余り報道しなかったのに、何故、今度は、流したのか。 それならば、何をするか。 馬渕沖縄・北方大臣には、尖閣に上陸してもらおう。続いて、菅総理にも…。 要するに、メドベー
「エコカー」が増えても日本のガソリン消費量が減らない不思議 | JBpress (ジェイビープレス)
前回は、エコカー補助金という消費促進政策が、エコカー減税との組み合わせの結果、実情としてどれほど「不公平」なものになっていたかについて、簡単な分析を試みた。 それに続いて今回と次回は、「エコカー」という極めて曖昧な言葉でひとくくりにされているクルマの「普及を促進」しようとするこの種の政策が、現実のクルマ社会にどれほどの進歩をもたらしているのか、あるいは、いないのかを、見渡してみることにしよう。 そもそも「エコカー」とは何か？ 新車購入補助金と減税の対象になるのは、特定の走行モードを台上試験して計測される排出ガスの量と、その結果から計算される燃料消費量（つまり、燃料の消費を直接測っているわけではない）が、ある基準よりも少ないクルマ。これを「環境性能に優れた自動車」としている。 言い換えれば、1970年代に問題となった「大気汚染」と、90年代以降の「地球温暖化問題」の中の「CO2削減」という2
中間選挙：ティーパーティーの是非 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2010年10月30日号） 米国の中間選挙の様相を一変させたティーパーティー運動には、部分的に擁護できる面もある。 その気になれば、米国で起きているティーパーティー運動の美点を挙げるのは難しくない。まず、この運動の参加者はフランス人ではない。 定年（年金支給開始年齢）を2歳引き上げるというニコラ・サルコジ大統領の控えめな提案に大騒ぎしているフランスの新たな革命家たちは、公金は天国で印刷されてマナのように永遠に降り注ぎ、年金、福祉、医療、難解なアバンギャルド映画の製作費用を払ってくれるものと信じているように見える。 米国のティーパーティー参加者はこれとは正反対だ。彼らは口を開けば健全な財政を求める。 起きている時間、そして夜ベッドに横たわる時も、心配に胸を痛めている。浪費を続ける米国は、どうやって借金を減らし、財政収支を均衡させ、膨らみ続ける赤字が将来の世代にとって耐えら
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グルメ漫画で息子が拒食症に? - ライブドアニュース