2014年9月26日のブックマーク (5件)

  • ニコ動のTRPG動画4万本を大調査! ネットでアナログゲームが復活!? (1/4)

    この連載では、独自に収集したデータを使って、みんな知ってるようで知らないニコニコ動画やpixivの現在を紹介していきます。今回は近年人気の高まっているTRPG関連の動画を調べてみました。連載一覧はこちら。 明治大学米沢嘉博記念図書館スタッフでニコニコ学会β幹事。趣味同人誌やニコニコ動画関連の研究をしてる人。記事に使ったデータ元の『ニコニコ統計データハンドブック2014』など同人誌コミケで頒布。ブロマガでは連載記事の補足も。 Twitterアカウントは@myrmecoleon。関わった近著に『進化するアカデミア 「ユーザー参加型研究」が連れてくる未来』(イースト・プレス刊)。右の画像は筆者を擬人化?して描いてもらったキャラ「ありらいおん子」。男の娘。 ■Amazon.co.jpで購入 TRPGって何? テーブルトークRPGTRPG)とは、一定のルールに沿って参加者が会話をしながら登場人

    ニコ動のTRPG動画4万本を大調査! ネットでアナログゲームが復活!? (1/4)
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/09/26
    『TRPGをプレイした内容を元に物語風の動画にしたもの(リプレイ動画)がほとんどです(ただし必ずしも実際にゲームがプレイされているわけではない』 TRPGの動画化ではなく、リプレイ本の動画化なんだろう
  • 駐セルビア中国大使の「論文」の意味 --- 長谷川 良

    先ず、9月24日発の北京発共同通信の以下の記事を読んで頂きたい。 中国共産党機関紙、人民日報のウェブサイト「人民網」は24日、中国が西側の多党制の政治制度を導入すれば2年以内に武装衝突が発生し1300万人以上が死亡、1億3000万人を超える難民が出かねないとする李満長駐セルビア大使の論文を紹介した。一党支配を正当化し、民主化の「危険性」をPRする内容。現役大使による根拠に乏しい論文には批判も出そうだ。 論文は「西側の国は自由や人権の名の下に他国の内政に干渉している」と民主主義国を敵視。「多党制を導入したアフリカや旧ユーゴスラビアは混乱に陥り、経済も低迷したままだ」と強調した。 駐セルビアの中国大使の論文内容は共同通信記者が指摘するように根拠が乏しい。 多民族国家の中国が民主化プロセスで旧ユーゴスラビア連邦と同様の道を歩む可能性は十分考えられる。同大使が指摘するように「中国が30を超える小国

    駐セルビア中国大使の「論文」の意味 --- 長谷川 良
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/09/26
    『大量の死者が出るという警告は「中国共産党は民主化運動を弾圧する」と国際社会に向かって宣言したようなもの』
  • 【西田宗千佳のRandomTracking】 SCEに聞く「今のPS4」と「これからのプラットフォーム」

    【西田宗千佳のRandomTracking】 SCEに聞く「今のPS4」と「これからのプラットフォーム」
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/09/26
    『今度はやっぱり私たちが、「昔の自分たち」にちゃんとサポートをしてあげる、ということをやらなければいけない』 『バーチャルリアリティって、実は日本にむちゃくちゃ向いている』
  • [FT]ロ戦闘機、バルト諸国への領空侵犯が急増

    経済新聞の電子版。日経や日経BPの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

    [FT]ロ戦闘機、バルト諸国への領空侵犯が急増
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/09/26
    『国外のロシア系民族は「ロシア世界」の一部であり、それゆえロシア政府による保護に値するというプーチン大統領の主張』 既に侵略実績あるからね
  • 日本のメディア:朝日新聞の醜聞:JBpress(日本ビジネスプレス)

    (英エコノミスト誌 2014年9月20日号) 一連の誤報が、日の有力紙に打撃を与えている。 一部の世界では、ジャーナリズムの教義の1つに、3つの事例があれば信頼できる記事になる、というものがある。日の左寄りの有力紙で730万部の発行部数を誇る朝日新聞は、3度目の恥ずべき記事撤回の後、自社の評判を懸けて戦っている。 朝日は9月14日、ゲーム会社、任天堂の社長とのインタビュー記事をでっちあげたことを認めた。8月と9月には、より重大な2つの記事を撤回している。1つは、戦時中に日軍が「慰安婦」――売春を強要された女性――を利用していたことに関連する記事。2つ目は、2011年に福島第一原子力発電所で起きた大惨事に関するものだ。 懸念されるのは、体制志向の大手日刊紙の中で最も主張の強い朝日新聞が今後、手加減するようになることだ。 慰安婦記事撤回の波紋 日の雄弁な右派は、朝日の恥を見てほくそ笑ん

    日本のメディア:朝日新聞の醜聞:JBpress(日本ビジネスプレス)
    k-takahashi
    k-takahashi 2014/09/26
    『日本人は地元の政府関係者や裁判所、警察よりも新聞に大きな信頼を寄せている』 『日本の国民は新聞を、国と社会に忠誠を尽くす存在と捉えている』 エコノミスト紙の先入観も酷くないか