サウンドの目標は“ホラーの音”を作ること 2017年2月27日～3月3日（現地時間）、アメリカ・サンフランシスコ モスコーニセンターにて、ゲームクリエイターの技術交流を目的とした世界最大規模のセッション、GDC（ゲーム・デベロッパーズ・カンファレンス）2017が開催された。 ここでは、会期4日目に行われた“The Sound of Horror 'Resident Evil 7: Biohazard'”の模様をお届けしよう。いうまでもなくこちらは、『バイオハザード7 レジデントイービル』のサウンドに迫ったものだ。講演を担当したのは、カプコン サウンドプログラマー 小島健二氏、リードコンポーザー 森本章之氏、サウンドデザイナー宇佐美 賢氏の3名。講演は、昨年CEDEC 2016で行われた講演“BIOHAZARD7 resident evil におけるゲームオーディオワークフローとシステム―コ

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Tempus, a genomic testing and data analysis company started by Eric Lefkosky, who previously founded Groupon, debuted on Nasdaq on Friday, rose about 15% on the opening.  The company priced… The tech layoff wave is still going strong in 2024. Following significant workforce reductions in 2022 and 2023, this year has already seen 60,000 job cuts across 254 companies, according to independent layoff

東京メトロは3月14日、全車両内に防犯カメラを設置すると発表した。2018年度以降順次、全車両に展開する。車内での迷惑行為がたびたび発生しており、セキュリティ向上のため必要と判断した。 各車両の乗降ドアの上部にカメラを配置し、車内全体が見渡せるようにする。「セキュリティカメラ作動中」と記載したステッカーなどを貼って乗客に周知する。録画映像を閲覧できる社員は限定し、警察と連携するなどして目的外使用がないよう厳重に管理するとしている。 これまで駅構内にカメラを設置していたほか、駅係員や警備員による巡回などを行ってきたが、吊り革の盗難や座席シートのいたずら、迷惑行為など車内での犯罪行為がたびたび発生しているという。さらなるセキュリティ向上やテロ防止の必要性から、カメラの設置を決めたとしている。 関連記事 ASKA容疑者乗せたタクシー映像をマスコミ提供　チェッカーキャブが謝罪　「厳罰で対応」へ 歌

米Googleは3月13日、「Carrier Services」のアップデートを日本を含む世界で公開した。インストールした覚えのないアプリのアップデート表示に戸惑うユーザーも多いようだ。 アイコンから、「Google Play開発者サービス」などと同じ、Googleのサービスを提供するためのプログラムであることは分かる。 アップデート画面の「最新ニュース」には「多数の新機能とバグ修正」とのみ書いてあり、アプリの説明欄には「Carrier Servicesは通信キャリアが最新ネットワーク技術を採用するモバイルサービスを提供することを支援する。Androidメッセージアプリの拡張機能のサポートを含む」とある。 Googleは2月、Androidの標準SMSメッセージングアプリ「メッセンジャー」の名称を「Androidメッセージ」に変更した。その際に、通信キャリアがRCS（Rich Commun

中古スマートフォン（スマホ）の業界団体「リユースモバイル・ジャパン（RMJ）」が14日、発足した。業界団体にはCD・DVDレンタルのTSUTAYAなど8社が加盟する。今後、中古スマホの流通量が拡大するよう携帯電話大手3社に促す。都内で開いた記者会見でRMJの代表理事企業で中古スマホ販売店を展開する携帯市場（東京・千代田）の粟津浜一社長は「端末の買い取り価格の市場を透明化し、中古端末市場の認知度

韓米FTA発効5年：大騒ぎした「あの話」は全てデマだった 今月7日、光州市光山区の真谷産業団地にある金型メーカー、高麗精密の工場では、面積3,900平方メートルの生産ラインで自動車部品用の金型が次々と作られていた。製品の70％以上は対米輸出用だ。ナ・ヨンソク代表は「米国からの受注分の納期を守るのが大変だ」と話した。2012年の韓米自由貿易協定（FTA）発効以降、それまで2.9％だった関税が撤廃され、高麗精密の対米輸出は以前の2倍以上に増えた。関税引き下げで価格競争力が高まったおかげだ。15日で発効5周年を迎える韓米FTAはさまざまな面で韓国経済にプラスの効果をもたらしたと評価されている。しかし、国会での批准当時にはさまざまなデマが社会を混乱に陥れた。 ■米国産農畜産物の輸出は減少 代表的なデマは韓米FTA発効で米国産農畜産物が大量に流入し、韓国の農業が荒廃するとの懸念だった。しかし、米国産

韓国政治の専門家がBBCニュースの取材を受けている最中に、部屋に幼い子供たちが乱入してきた映像は、インターネットであっという間に拡散し、すでに多くの人が目にしたと思う。 韓国の釜山大学政治外交学部で国際政治を教えるロバート・ケリー准教授が生中継で韓国の政変について解説していたところ、2人の幼い子供が次々と部屋に入ってきた。ケリー氏は「申し訳ない」とBBCのキャスターに謝罪しつつも、動揺することなく解説を続け、妻が急いで子供たちを部屋から連れ出した。

現地時間の3月15日に実施されるオランダの下院選挙が2日後に迫った。 今回の選挙の台風の目は、「反イスラム」を掲げる極右政党の自由党だ。最新の世論調査では、今回の選挙で29議席を獲得し、前回の15議席を大幅に上回ると見られている。 党首のヘルト・ウィルダース氏は、過激な発言で知られる。昨年、モロッコに住むイスラム教徒に対する差別的な発言をして国民を扇動した罪を問われ、有罪判決を受けた。何度も暴漢に襲われた経験を持つため、選挙期間中もほとんど国民の前に姿を現すことはない。にもかかわらず、国民の高い支持を集め続けている。 古くから移民を受け入れ、寛容の国として知られるオランダでなぜ今、極右政党が勢力をこれほど拡大しているのか。その詳細は、日経ビジネス3月13日号のスペシャルリポート「『寛容の国』オランダの変質」で報じた通り。ここでは、オランダ・ライデン大学政治学部のハンス・ボラード准教授のイン

トランプ政権が尖閣防衛を公約したにもかかわらず、中国の尖閣諸島への攻勢はさらに激しくなり、日本の国家的な危機を引き起こしている――。 こんな重大な警告が、米国の中国海洋戦略専門家から発せられた。 トランプ政権の首脳たちが相次いで「尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲に入る」と明言したことを受け、日本では一種の安心感が広まったようである。だが現実は、中国はますます尖閣諸島周辺で日本の領海や接続水域への侵入を頻繁に行い、日本側の施政権を脅かしつつある。このたび米国大手防衛問題シンクタンク「戦略予算評価センター（CSBA）」の上級研究員、トシ・ヨシハラ氏によって、その実態が明らかにされた。