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JBpressは創刊以来サイエンティストが科学を語りエンジニアが技術を語りアーティストが芸術を語るという貴重なネットメディアでしたが、特に最近科学者の記すサイエンス・コラムのビューが伸び、メディア全体の問題としてとても嬉しく思っています。 きちんとした学術は平明です。初歩的な内容は実は小学生でも分かるもの。逆に「分からない」を前提に来るものは、不正確あるいはまやかしである場合もありますから、注意した方がいい。 仮に内容が合っていても、理解が不十分な人の話を聞いて鵜呑みにしてしまうと遠回りしてしまいます。 そこで今回は、普段記さない音楽家としての基礎の話題、以前も少し記したことがありますが、作曲・指揮研究室での私の仕事の中から平易な結果を少しご紹介してみましょう。ゴールデンウィークに親子で考えていただければと思って、以下準備してみました。 ゲーテのジレンマ：なぜ世界の民謡の半分はマイナーなの

大半のスキャンダルは収束する。一部のスキャンダルは炸裂する。フォルクスワーゲン（VW）は後者の類になるだろう。VWの排ガス試験での不正から生じる罰金と損害は、合計すると軽く1000億ユーロを超える可能性がある。経済損失の総額はその数倍に上り、ドイツがギリシャのユーロ圏離脱から被る可能性のあった被害額を上回る。 それ以上に重要なことは、VWのスキャンダルがドイツの経済モデルを狂わす可能性を秘めていることだ。 ドイツの経済モデルは、ちょうど自動車産業がディーゼル技術に過度に依存してきたように、自動車産業に過度に依存してきたからだ。 一方では、ドイツ政府が自動車業界を甘やかし、国外で業界の利益を代表している。「VW法」は事実上、敵対的買収から会社を守っている。そして、2000年代の労働改革を策定したのは、元VW取締役のペーター・ハルツ氏だ。 その見返りに、業界は地域の雇用の安定に貢献している。ま

（英エコノミスト誌　2014年3月8日号） ウクライナ危機を解決するためには、ドイツは電話で働きかける以上のことをする必要がある。 ドイツのアンゲラ・メルケル首相は多くのドイツ人と同じく、ロシアに対して疑念と感傷の両方を抱いている。 一方では、共産主義国だった旧東ドイツ出身の初の首相として、ソビエト連邦の遺産や、ドレスデンで活動していた元KGB職員であるウラジーミル・プーチン大統領の本性について、幻想はほとんど抱いていない。プーチン大統領の過去の人権犯罪に対して、前任者たちより積極的に批判を表明している。 その一方でメルケル首相は、プーチン大統領がウクライナを失うことを恐れる気持ちも理解している。メルケル首相の机の上には、エカテリーナ2世の肖像が飾られている。ドイツに生まれ、ロシア皇太子妃から後にロシアの女帝となり、クリミアを征服した人物だ。 ロシアのクリミア侵略に対するドイツの矛盾した反

ベルリンの壁が崩壊してから25年目となる今年、欧州に革命の喧噪が再び響き渡っている。1989年の壁の崩壊は、東西冷戦の終わりの始まりを告げた。中東欧の国々の大半が旧ソビエト連邦の覇権から抜け出し、欧州連合（EU）に平和裏に加盟していった。 ウクライナの反乱劇はまだ始まったばかりであり、まだ何幕か残っている。だがこれは、叙事詩で語られるようなあの1989年の出来事と比較する場合でも軽視できないほどの、歴史的に重要な出来事だ。ウクライナにとって、そしてEUとロシアにとって非常に大きな好機――そして非常に大きな危機――なのだ。 旧ソ連圏の崩壊後で言えば、「欧州の出番」の到来がこれほど強く予感されるのは、キエフで革命が始まった今回が初めてだ。 マイダン革命と政権転覆が意味すること キエフにおける革命的な事態の進展とビクトル・ヤヌコビッチ大統領の政権の転覆について考えるのであれば、ウクライナという国

中山　ロシアのソチで冬季オリンピックが開催されています。JBpressでは「五輪の意外な効用、ロシアに関する間違い次々修正」という記事で、ロシア人のアルコール消費量が減少していることや、ロシアでは出生率が上がっていることなど、同国の知られざる意外な側面を取り上げて紹介しています。 オリンピック開催国に興味を持ち、理解を深めることももちろん大切ですが、同時にロシアと日本との間に平和条約が締結されていないことも忘れてはなりません。 沖縄は我が国の軍事的要衝ですが、日本列島を長野県や岐阜県あたりを中心に180度回転させると、ちょうど北方領土のところに沖縄が位置することになります。逆に、北方領土が沖縄の位置にくる。すなわち、米国にとっての沖縄と、ロシアにとっての北方領土は同じ意味を持つということです。 1972年に米国は沖縄を日本に返還しましたが、戦後69年が経つ今もロシアは北方領土を返還しようと

ウクライナの危機は19日、制御不能になったように見え、旧ソ連を構成していた共和国が、1991年の独立以後のみならず、過去数十年間で最も危険な時に直面している。 反政府運動を繰り広げるデモ隊が、機動隊による2度目の夜間攻撃に反撃する武器としてキエフの目抜き通りフレシチャーティク大通りの石畳を剥がしている間、ポーランドのドナルド・トゥスク首相は、世界は「ウクライナ内戦の最初の数時間」を目撃しているのかもしれないと警告した。 このような全面的な紛争に突入する可能性は依然として低いが、暴力がさらに多くの人命を奪う可能性は大いにある。 打ち砕かれた平和的解決への望み 「内戦には多くの種類がある。よく引き合いに出されるのはユーゴスラビアだ」。欧州外交評議会（ECFR）のウクライナ専門家で、キエフを訪問中のアンドリュー・ウィルソン氏はこう言う。「明らかにそうした状態にはほど遠い。ユーゴスラビアでは、あら