【徒歩で125 km】廃線になった三江線の全駅を死にそうになりながら記録してきた
廃止となったJR三江線を、ライターのpatoが再び訪問！2018年3月末までの営業をもって惜しまれながらも廃線となったJR三江線の全駅を、patoが歩いて巡ります。島根県江津市・江津駅から広島県三次市・三次駅までの35駅、総歩行距離125km以上の道のりを、旅の記録にアプリ「駅メモ！ - ステーションメモリーズ！-」と「駅メモ！おでかけカメラ」を使用しながらレポートします。（読了時間：40分） ※本記事は『駅メモ！ – ステーションメモリーズ！-』の提供でお送りいたします。 ■1日目 AM5:30 明け方の島根県江津市、江津駅からおはようございます。 時間は朝の5時30分。まだ夜が明けたばかりで少しばかり肌寒さを感じます。澄み切った空気と深い緑が大変心地よく、過ごしやすい気候とはこのことを言うのでしょうか。少しだけそよぐ風もなんとも心地よいものです。 さて、以前にもこうして早朝の江津駅に来
JR札沼線・医療大学～新十津川間の廃止決定へ。2019年にもバス転換 | タビリス
JR北海道の札沼線・北海道医療大学～新十津川間の廃止が決定的になりました。沿線4町のうち、強く存続を求めていた月形町が廃止を受け入れる姿勢を示したためです。今後、バス転換の協議に移り、2019年にも廃止となりそうです。 月形町が廃止受け入れへ 札沼線・北海道医療大学～新十津川間（札沼北線）は47.6kmで、1日の運転本数は上下15本。2016年度の輸送密度は64人で、道内で最も利用者が少ない区間となっています。JR北海道は「単独で維持できない路線」として廃止を求めており、沿線4町と協議してきました。 沿線4町のうち、浦臼町と新十津川町はバス転換を容認する姿勢を見せている一方、月形町は北海道医療大学～石狩月形間について、部分存続することを求めてきました。当別町は、月形町に歩調を合わせる姿勢を示しています。 月形町の上坂隆一町長は、2018年5月16日に、JR北海道の西野史尚副社長と会談。西野
里山走る三江線、空から見た 天空の駅見下ろすと…：朝日新聞デジタル
島根県と広島県を結ぶＪＲ三江（さんこう）線が３月末で運行を終えます。 「天空の駅」と呼ばれる宇都井駅周辺など、地元の人たちに愛された三江線が里山の中を走る姿を、朝日新聞社のヘリコプターが撮影しました…
三江線廃止、来月表明へ ＪＲ西、年内にも国へ届け出 | 中国新聞アルファ
三次市と江津市を結ぶＪＲ三江線（１０８・１キロ）の全線廃止検討問題で、ＪＲ西日本の来島達夫社長は１日、９月１日に全線廃止を表明する方針を明らかにした。早ければ２０１８年春にもバス路線に転換するとみられる。鉄路存続を求める沿線の住民の声は強く、反発が強まりそうだ。 来島社長は同日、沿線６市町でつくる三江線改良利用促進期成同盟会（会長・景山良材（よしき）島根県美郷町長）から、鉄道存続の要望を受けた。終了後、来島社長は、同盟会が９月１日、島根県美郷町で開く臨時総会で、ＪＲ西側が三江線の全線一括廃止を表明するとの見通しを示した。 早ければ年内にも国土交通省に廃止の届け出をするとみられる。鉄道事業法では、廃止の１年前に届け出をする必要があるため、鉄道廃止、ＪＲ西が地元に提案するバスへの転換は、１８年春になる見通しが強い。 この日、来島社長は、鉄道存続を要望した三次、安芸高田市など沿線自治体の首
三江線を廃止方針 ＪＲ西日本、利用低迷で17年度にも | 中国新聞アルファ
三次市と江津市を結ぶＪＲ三江線（１０８・１キロ）の全線廃止の方針を、ＪＲ西日本が固めたことが１５日、分かった。２０１７年度の廃止を想定しているとみられる。利用低迷による赤字が理由で、１６日にも沿線市町に方針の説明を始める。通学や通院で使われている中山間地域の生活路線だけに、自治体や住民の反発も予想される。 三江線が廃止されれば、１００キロを超える本州のＪＲローカル線の全線廃止は初めてとなる。代替となる公共交通は、学校や病院などをルートに含めたバスを運行する方向。ＪＲ西はすでに一部の沿線自治体に訪問する意向を伝えており、現在の運行状況や廃止の方針などを説明する構えだ。 三次市、川本町など広島、島根県の６市町に３５駅がある同路線の１キロ当たりの平均輸送人員は、ＪＲ西が発足した１９８７年度は１日４５８人だったが、１４年度は５０人と約９分の１まで減った。１４年度の旅客運輸収入は約２３００万円で、赤
岩泉線廃止方針を変更せず ＪＲ「安全確保は困難」
ＪＲ東日本は１５日、３月に廃止方針を示した岩泉線について、県の安全対策費用検証委員会が約２２億円の費用で再開可能としたことに対し、鉄道の安全運行には約１３０億円の費用が必要との考えをあらためて示し、「廃止方針に変更はない」と発表した。ＪＲ側は今後、県や宮古市、岩泉町などと代替輸送手段を協議する会議を設置する方針。鉄路復旧を望む地元には厳しい結論が突きつけられた格好だ。 ＪＲは、安全対策費用検証委の結果と同社の考え方の違いについて、風化などにより、岩盤崩壊や落石のおそれがある斜面計１１１カ所全てでハード整備が必要と主張した。 １年半にわたり全斜面を詳細に調査したとするＪＲ側は、検証委が示したソフト対策について「風化などによって不安定性は高く、結果的にハード対策は必要となる。ソフト対策は万全な対策ではなく、列車運行の安全を確保することは困難だ」と指摘した。
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