老化するとがんになる――これは寿命が長い多くの動物が抱える宿命だ。野生動物も例外ではない。ところが、400歳になってもほとんどがんを患わないサメが見つかった。グリーンランドに近い北大西洋に生息するニシオンデンザメだ。多数の人間ががんに苦しむなか、その数倍に達する長寿と多くの細胞からなる巨体を持ちながらも、がんの病魔からなぜ逃れられるのか。科学研究を通じて秘密の一端が見えてきた。ニシオンデンザメ

動物の細胞を増やして作る「培養肉」の生産で、ウナギやフォアグラなど高級食材の開発が進んでいる。イスラエル新興のフォーシーフーズは培養ウナギの製造拠点を京都に設置する計画で、シンガポール新興は培養キャビアの開発に取り組む。細胞培養による食品生産は牛や鶏が主流だが、コストが高い。高額で販売できる食材の開発を進め、実用化に近づける。フォーシーフーズは京都に培養ウナギのパイロットプラントを設置する計画

「現代アートの聖地」として知られる香川県の直島が漁業のデジタルトランスフォーメーション（DX）に挑んでいる。古くから島を支えた漁業だが従事者は減少する。地元水産会社はIT（情報技術）を駆使し、漁師の作業量の3割削減などにつなげる。高収益で持続可能な「スマート漁業」への進化を目指す。直島の港から漁船で10分弱進むと、島々に囲まれ、波の穏やかな海域に岡田水産（香川県直島町）のいけすがある。一辺12

ニッスイは8日、2028年3月期を最終年度とする3カ年の新中期経営計画を発表した。連結売上高は25年3月期の見込みに比べ10%増の9700億円、営業利益は26%増の410億円を目指す。養殖のブリやクロマグロの水揚げ量を増やし、海外売上高比率を高める。水産事業の売上高は5%増の3759億円、営業利益は約2倍の192億円を目指す。国内養殖のブリやサーモンは生産性を高め水揚げ量を増やす。養殖期間を3

セブン―イレブン・ジャパンは8日、おにぎり4品を15日から値上げすると発表した。値上げ幅は平均で約8%。容器や物流などのコストが上がるなか、今回はのりの価格上昇を商品価格に反映した。対象商品は手巻おにぎりシリーズの「北海道産昆布」と「梅」、「炭火焼熟成紅しゃけ」、「具たっぷり辛子明太子」の4品。昆布と梅は税別165円と従来より15円高く、紅しゃけと辛子明太子は同198円と1

ニッスイは7日、新日本科学と、ニホンウナギの人工ふ化した稚魚「人工種苗」の大量生産技術に関する共同研究を始めたと発表した。飼育している親魚から人工的にふ化させる。共同研究は2024年10月から始めており、27年度をめどに事業提携するかどうか判断する。新日本科学は14年にニホンウナギの人工種苗生産の研究開発を始め、17年に生産に成功した。19年には鹿児島

名古屋市に本社をおくフィルムメーカーの東山フイルムが、ナメクジを「まねた」フィルムの商品化を目指している。体に付いたものをヌメリで落とせる性質を模倣しており、フィルムが冷えるとオイルが染み

京都大学はヤドカリに寄生する新種の生物を見つけた。「ヤドカリノハラヤドリ」の仲間で、日本に生息する新種発見は75年ぶりだ。奄美大島付近で捕獲され、研究成果をまとめた論文を国際学術誌「ズータクサ」に掲載した。新種の「ヤッコヤドカリノハラヤドリ」はダイオウグソクムシなどの仲間である等脚類に含

日本海の冬の味覚、ズワイガニの漁獲量が増加した。鳥取県や兵庫県は前期比1割増、能登半島地震で被災した石川県も同2割増えた。供給増で単価も1〜2割安くなった。漁獲量に単価をかけた漁獲金額は「越前がに」で有名な福井県で過去最高を記録するなど、漁師らの資源管理の努力が実りつつある。ズワイガニは甲羅から長い脚が伸び、繊細な食感が特徴で「カニの女王」とも呼ばれる。毎年11月、北陸から山陰の日本海側で漁が

政府は通信に使う国際海底ケーブル拠点の分散を後押しする。海外でケーブルの切断が相次いでおり、国内3カ所に集中する陸揚げ拠点を他の地域にも置いて通信分野の安全保障を強化する。人工知能（AI）の普及による通信需要の高まりにも対応する。周囲を海に囲まれる島国の日本は国際通信の99%を海底ケーブルに依存する。NTTやKDDIなど通信会社が設ける重要な陸揚げ拠点は、通信が集中する首都圏に近い千葉県の房総

東京都は東京港でクルーズ船の受け入れ体制を強化する。晴海ふ頭（東京・中央）に新たな客船ターミナルを整備するほか、入港の予約制度も見直す。新型コロナウイルス禍以降に国際クルーズ船などが増え、予約が重なり入港できない事例が出ていた。ハード・ソフトの両面で受け入れ体制を拡充し、寄港需要の高まりに対応する。11月、新たな客船ターミナルを開業する。都は2020年2月のクルーズ船の受け入れを最後に「晴海客

入社初日で「もう辞めます」――。退職希望者に代わり、会社に意思を伝える「退職代行モームリ」によると4月1日に退社を決めた2025年度の新卒社員は同日午後6時段階で5人だった。人材確保を狙って初任給を引き上げる動きが広がったこともあり、前年（4人）からほぼ横ばいの水準にとどまった。一方、全体の依頼数は134件で、前年比で倍増した。サービスを運営するアルバトロス（東京・品川）の執行役員、川又志織氏

ヤンマーホールディングス（HD）は31日、水産加工業の北三陸ファクトリー（岩手県洋野町）が2025年秋をめどに完成させるウニの陸上養殖施設に、水槽を自動洗浄する

吉野家ホールディングス（HD）がラーメン事業へのシフトを鮮明にしている。麺・スープの製造企業や京都市のチェーンなどを相次ぎ買収。主力の牛丼事業は国内で価格競争が激しく収益性が悪化しており、成長余地が大きいラーメンへの投資を拡大することで祖業に次ぐ柱に育てる。目指すのは複数のブランドを傘下に置く「コングロマリット（複合経営）」だ。3月上旬、京都市内にある宝産業の製麺工場内の生産ラインでは、アルフ

韓国の水産養殖会社の日本法人、ADジャパン（東京・港）は国内最大級の陸上バナメイエビ養殖場を三重県尾鷲市内に建設する。生産能力は年間200トンと想定する。世界有数の消費国である日本の需要を取り込む。28日、尾鷲市と企業立地に関する基本協定を結んだ。中部電力との交渉を経たうえで、尾鷲三田火力発電所跡地の土地の一部を借りて建設する方針だ。2

国土交通省はクルーズ船の受け入れ促進のため、港湾に必要な機能を明記したガイドラインを月内にも公表する。クルーズ船の寄港回数は新型コロナウイルス禍前の8割強の水準まで回復したが、税関施設などを備えていない港も多い。予算措置などを通じて対応を促し、訪日客の地方への呼び込みを狙う。国交省によると、2024年の日本の港へのクルーズ船の寄港は2479回でコロナ禍前のピークだった18年（2930回）の85

岩手県大船渡市の山林火災で陸上養殖アワビがほぼ全滅した元正栄北日本水産（同市）は26日、クラウドファンディングを始めた。再建に向けた資金を募る。目標額は5000万円。大手仲介サイトのREADYFOR（レディーフォー、東京・千代田）で6月24日まで受け付ける。調達した資金は汚水処理やポンプの修繕、資材置き場の再建などに充てる。2月26日に発生した山林火災で同社の資材置き場や海水くみ上げポンプが

水産庁がまとめた2024年の国内養殖クロマグロの出荷量（速報値）は前年比11%増の1万8687トンだった。そのうち、人工ふ化した稚魚を使った完全養殖（人工種苗）のクロマグロの出荷量は405トンと全体の2%だった。この比率は前年（4%）から半減し、最も多かった20年（16%）と比べ大きく減った。完全養殖は、乱獲による水産資源の枯渇を防ぎ、高級魚を食卓に安定供給する技術として期待される。特にクロマ

くら寿司のある行動が株式市場で波紋を呼んでいる。2024年12月に株主優待の廃止を発表。直後の株安タイミングで、副社長が自ら代表を務める資産管理会社に、個人保有するくら寿司の株式を移管させた。その2カ月後、今度は優待の再導入を決めた。一連の行動にはどんな意図があったのか。【関連記事】「株主を犠牲にした節税対策だ」「株主を振り回していて信用できない」。年明け以降、SNSではくら寿司の対応を巡り、

「東京マグロ」が食卓や飲食店のメニューに並ぶ機会が増えそうだ。東京都のクロマグロの漁獲枠配分は2025年、前年比3.3倍となり、増加率は全国で3番目に高い。国際的に資源回復が進むなか、特に島しょ部で豊漁となっている。地元漁協や都はこうした流れを生かし、漁業振興につなげようと意気込む。「釣れればいい商売になる。若い人たちを呼ぶには大きな魅力だ」。三宅島漁業協同組合の山田順一副組合長はクロマグロ漁