Googleスプレッドシートで作った単語帳から毎日LINEに英単語を送ろう
ここ4回にわたって、LINE Notify APIとGoogle Apps Scriptを組み合わせて使う方法を紹介しています。今回は、Googleスプレッドシートを参照して、毎日、覚えたい英単語をLINEに送るという仕組みを作ってみましょう。 Googleのスプレッドシートはとても便利で、いろいろな表を作って共有している方も多いことでしょう。また、仕事だけでなく、単語帳を作るなど学習に利用している方もいらっしゃると思います。 そこで、今回は、スプレッドシートに書き込んだ英単語を、毎日、LINEに送信するような仕組みを作ってみましょう。毎日コツコツ、6つずつ単語を覚えるなら、一年で2190個もの単語を覚えることができるのです。
［第4回］事例3 イントラサーバーにアクセスできないで送信する
イントラサーバーに アクセスできない 社内ネットワークに設置したWebサーバー（イントラサーバー）にアクセスできない原因は、（1）ハードウエアの障害などでイントラサーバーと疎通できない、（2）イントラサーバーの名前解決に失敗する、（3）サーバー上でWeb サービスが稼働していない、などがある。これらの中から、コマンドを使って原因を絞りこもう。 最初にイントラサーバーまでの疎通を確認する。ipconfigコマンドでネットワーク情報を確認し、次にpingコマンドでデフォルトゲートウエイまでの疎通を確認する（図1-3-1①）。そして、pingでイントラサーバーのIPアドレスを指定して実行する（同②）。図では疎通に成功したが、もし失敗したら経路途中のネットワーク機器の故障、ルーターの設定ミスなどがトラブルの原因だと考えられる。
一挙公開！ 47都道府県「自治体セキュリティクラウド」落札企業
47都道府県は「自治体情報セキュリティクラウド」の構築業務などの入札を、2016年度に実施した。日経コンピュータの調べで、落札した主な企業が判明した。目立つのは通信事業者系ベンダーや地域の計算センター事業者などだ（表）。
さくらインターネット、産総研とHi-Matからスパコンを21億円で受注
さくらインターネットは2017年1月12日、同社のHPC基盤提供サービス「高火力コンピューティング基盤」が、産業技術総合研究所と、材料系の民間企業16社からなる先端素材高速開発技術研究組合（Hi-Mat）が共同運営するスパコンとして採用されたと発表した。受注金額は5年間契約で約21億円。2017年4月1日から提供を始める。 提供するシステムの規模は1024ノード（サーバー台数）、CPUコア数は計3万2768コア。理論演算性能の合計は1.153ペタFLOPS（1秒当たりの浮動小数点演算回数）である。 システムはさくらインターネットの石狩データセンターに設置し、ホスティングサービスとして提供する。大規模なスパコン全体をホスティングの形態で提供するのは珍しい。
これでサンプルコードが読めるようになる、PowerShellでの記号の意味
前回解説したPSドライブのようにPowerShellは記述力が高く、見た目の単純さからすると、比較的「難解」な言語だ。多くの言語では、変数名や関数名など、多くの「名前」やキーワードを使う。名前やキーワードは英単語をベースにして、理解しやすい表現を使うのが普通だ。 これに対して、記号文字は、それぞれの言語で固有の意味があるものの、記号なので意味をくみ取ることは困難だ。つまり、記号文字に関しては、どんな言語でも定義を知らなければどうしようもない。 ここでは、PowerShellの記号文字の使い方について、混乱しそうな部分を中心に簡単に解説する。記号文字の意味を理解すると、サンプルプログラムや他人の作ったPowerShellスクリプトの意味が理解しやすくなる。 なお、この解説は、現状入手可能なPowerShell 3.0の文法定義ドキュメント「Windows PowerShell Languag
無償期間終了までわずか、青木家のWindows 10アップグレード騒動記
Windows 7／8.1ユーザー向けに最新OSであるWindows 10を無償で提供するという、ある意味「太っ腹」なマイクロソフトのサービス。このサービスは今月（7月）の29日に終了する。みなさんはどう対応しているだろうか。 無償アップグレード終了まであと半月切った、さあどうするか！？ このアップデート、最近になって「このPCは○月○日にアップグレードされます」などという強引とも思えるメッセージで世間を賑わせた。ゆくゆくはWindows Updateで強制的にアップデートされる、などという噂も以前あったりして、数々の批判からか、今はキャンセルする選択肢が表示されるようになっている。 この7月になって、ちょっとだけITに詳しい筆者に「もうしばらく使い慣れたWindowsを使いたい、でも、無償アップグレードの恩恵は受けたい、どうすればいい？」などと相談を持ちかけてくる知り合いがちらほら。なお
iPad miniを電話として使う際の「壁」
ある企業でiPhoneを営業マンの生産性向上のために導入しようとトライアルをした。その結果、目的の業務をするうえでiPhoneよりも画面の大きいiPad miniのほうが良いということになった。iPhoneはもともと電話機であるから、090番号などで携帯電話を使えるし、ソフトフォンを搭載してスマホ内線を実現するのも簡単だ。 iPad miniは電話機能がないので、電話は別の携帯端末を使うのが自然だ。しかし、それでは費用がかさむ。iPad miniで電話も使えるようにしたいと考えた。 受話器はBluetoothヘッドセット／ハンドセットが最適 ビジネスで電話を使うには取引先などからの電話を受けるための電話番号がいる。iPad miniでは090などの携帯電話番号が付与されたSIMは使えないので、「データ専用SIM＋ソフトフォン」で050番号を使うことになる。インターネットを使う場合はNTTコ
「パスワードの強制定期変更」は時代遅れ、企業に再考促す
「強制的なパスワード変更は考え直すときだ」。米国で消費者の保護を担う連邦取引委員会（FTC）のローリー・クレーナー最高技術責任者が2016年3月2日に公表したブログが国内外で反響を呼んでいる。情報セキュリティ対策として定期的なパスワード変更をユーザーに強制するのは、「かつて考えられてきたよりも有益ではなく、むしろ逆効果となる場合がある」という。実は国内でも既に同じ議論があり、2014年の政府機関の情報セキュリティ基準では「定期変更の徹底」という文言が消えた経緯がある。 「情報セキュリティは、時間の経過とともに新たに登場する脅威や新たな対策によって変わる」。こんな書き出しで始まるブログは、ユーザーにパスワードを頻繁に変更させることは、攻撃者にとって推測しやすいものにしてしまうとして、長年行われてきた情報セキュリティ対策の見直しを求めている。 ブログでは、パスワードの有効期限を定めた場合につい
DellがEMCを8兆円で買収、最大の脅威はパブリッククラウド
米Dellが生き残りをかけて、米EMCを670億ドル（約8兆円）で買収すると発表した。買収後に売上高が800億ドル（約9兆5000億円）を超える新生Dellの最大の脅威は、同業のメーカーではない。DellやEMCのハードウエアを使わずにサービスを展開している、パブリッククラウド事業者だ。 Dellは2015年10月12日（米国時間）にEMCの買収を発表し、EMCの株主に対して1株当たり総額33.15ドルを支払うとした。これは直近のEMCの株価に対して、28％のプレミアムを加えたものとなる。EMCは60日間、Dellよりも良い条件で買収を提案する企業が現れるのを待つ。そのような企業が現れなければ、株式の買い取りが始まる。買収完了は2016年の5月から10月の間を予定する。 売上高800億ドル、IT業界4位の巨大ベンダー 670億ドルという買収金額は巨大だが、その価値の半分近くをEMCの子会社
東大のサイバーセキュリティ寄附講座が始動、マイナンバーや東京五輪に提言へ
東京大学は2015年8月6日、同年4月1日に設置したサイバーセキュリティの寄附講座「セキュア情報化社会研究（SISOC-TOKYO）」グループを本格的に始動したと発表した（写真）。5年の設置期間を通じて「サイバーセキュリティ問題を、技術偏重ではなく、文理融合の形で解決する」（グループ長に就任した東大大学院 情報学環の須藤修教授）ことを目指す。 この寄附講座は、生体認証機器メーカーであるディー・ディー・エスの三吉野健滋社長が個人で寄付した約3億円の資金をもとに、2020年3月まで設置するもの。グループ長は須藤氏、副グループ長には東大名誉教授 東京電機大学特命教授の安田浩氏が就く。 この寄附講座の大きな柱は、研究開発、政策提言、人材育成の三つから成る。 研究開発では、生体認証、ID管理、セキュアOSなどの要素技術について、内外の研究者を特任教授、客員教授として招聘する。サイバー犯罪の心理学、サ
オープンデータ活用の事業化を後押し、起業家向けマッチングイベント初開催
オープンデータの事業化を後押しする人材マッチングイベントが、2014年12月に都内で開催された（写真1）。 オープンデータを活用したアプリケーションやサービスの事業化を狙う起業家と、事業化のためのアイデア提供や支援をする大手企業の新規事業担当者らとの出会いの場を提供するもので、オープンデータ活用ビジネスに特化した人材マッチングイベントは初めてとみられる。参加した起業家は「早速アイデアを取り入れたい」と異口同音に語る。 人材マッチングイベントは経済産業省と総務省が主催した。Coaido、Code for Kanazawa（コード・フォー・カナザワ）、オープン・コーポレイツ・ジャパン、おたに、まちづくりプラットフォーム、シンクナイトの6社の代表者とアプリ開発者1人の計7人が参加した。 起業家はまず自ら開発したアプリやサービスのプレゼンテーションを実施。その後、各テーブルに分かれて大手IT企業の
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ここ数年、ネットワーク業界でSoftware-Defined Networking（SDN）というキーワードが話題となっている。 例えば調査会社のIDC Japanは2014年に「SDNに漠然とした期待を抱く段階から、現実のネットワーク環境への適用に一歩踏み出している段階」にあると分析。データセンターにおけるSDNは、2017年には342億円市場になるとみている。 ただSDNが指す範囲は幅広く、関連各社がそれぞれの立場で微妙に異なる説明をしており、ユーザーにはわかりづらい。本特集では、SDNの理解のため、実体を3パートに分けて解剖していく。 Part1ではSDNが登場した背景と、その意味をまとめる。Part2では、SDNを構成する主な技術を見てみよう。Part3では、実際にSDNを検証・開発した企業への取材を基に、その理想と現実を探る。
忙しいIT現場だからこそ“残業ゼロ”、あるプロマネが取った策とは
業務量が増えているものの人員を補充できない。納期が迫っており、納期遅れは許されない――。 恒常的に忙しいITの現場は、このような事態に陥りがちだ。あなたのチームも厳しい状況を乗り越えるために、長時間残業を余儀なくされてはいないだろうか。ところが、残業で乗り切っても評価されにくいばかりか、「残業を減らすように」などと上司から言われることさえある。そんな時は「この業務量でどうやって減らせというんだ」と思わず反発したくなるかもしれない。 とはいえ、反発していても状況は変わらない。そこでいっそ、残業を「減らす」ではなく、思い切って「残業ゼロ」を目指してみてはいかがだろうか。いやむしろ、積極的に残業ゼロを目指してほしい、と筆者は考えている。 というのも、今や残業ゼロは社会の要請だからだ。多様な人材が仕事で活躍できる環境を整えるために、政府がワークライフバランス（仕事と生活の調和）を推進している。ワー
「うちは逮捕しなくていいんですか」、カーリル吉本代表が語るオープンデータビジネスの舞台裏
オープンデータで世界唯一のサービスを手がける新興企業がある。全国6500カ所を超える公立図書館や大学図書館の蔵書や、米アマゾン・ドットコムなどの書誌データベースを一挙に検索できるカーリルだ。 政府や地方自治体などが保有するデータを商用目的も含めて二次利用できるようにするオープンデータ。カーリルが開発したサイトやアプリでは複数の図書館の蔵書を一度に検索したり、図書館にない本の情報も調べられる。 カーリルは2014年9月に、スマホの屋内位置を測定するビーコンデバイスを利用して、検索した本が図書館のどの本棚にあるかをスマートフォンに表示するアプリ「カーリル図書館マップ」で実証実験を始めた。図書館にどの所蔵資料が多く貸し出されているかというデータを試験提供もしている。 岐阜県中津川市にある本社で吉本龍司代表にオープンデータ活用ビジネスの舞台裏を聞いた（写真1）。
岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用
岩手県は米Googleが提供中の位置情報を利用したスマートフォン（スマホ）向けゲーム「Ingress（イングレス）」（写真）を、観光振興や地域活性化に活用する試みを始めると2014年9月24日に発表した。25日に広報や観光、復興推進などの担当者10人を集めた研究会を県庁内に発足、初会合を開く。ゲームのプレーヤーを狙った誘致イベントの開催や情報発信への活用方法を検討、来年以降の実施を目指す。自治体がIngressの活用に動き出すのは全国で初めて。 25日に発足するのは「岩手県庁Ingress活用研究会」。IngressはGoogleが2013年11月から提供しているスマホの位置情報機能を活用したゲーム。緑と青の2チームに分かれ、実在する場所に紐付けられた「ポータル」と呼ぶ拠点を奪い合う陣取りゲームである。今年7月にiOS版が公開されて以降、iPhoneの普及率が高い国内でもプレーヤーが増えて
日本MS、ジャストシステムにJUST Office製品の一部販売差し止めを求める通知書を送付
日本マイクロソフト（MS）が、法人用統合オフィスソフト「JUST Office」を提供するジャストシステムに対し、Microsoft Officeのリボンインタフェース（コマンドを一連のタブに整理して表示するユーザーインタフェース）に類似した同ソフトのUI（ユーザーインタフェース）がマイクロソフトの権利を侵害しているとして、一部ソフトの販売差し止めを求める通知書を2014年7月上旬に送付していたことが分かった。 日本MSは約1年前の2013年6月19日に、リボンインタフェース類似のUIを採用するジャストシステムの製品について、不正競争防止法に抵触する可能性を問う質問書を送付。そして今回、日本MSは2014年7月11日に、代理人の弁護士を通じ、類似UIを採用する製品の販売差し止めを求める通知書を内容証明郵便で送付した。通知書で日本MSは、リボンインタフェースへの対応をうたうジャストシステムの
オープンデータ「カタログサイト本格版」構築運用は日立が3672万円で落札
内閣官房は2014年7月29日、各府省が保有する公共データを二次利用できる「オープンデータ」を検索しやすくする「データカタログサイト本格版」“DATA.GO.JP”の構築・運用業務について、一般競争入札で日立製作所が落札したと公表した。落札金額は税込み3672万円。入札参加者は日本ユニシスと日立の2社だった。10月1日から稼働する予定。 データカタログサイトは、データセットやリソースに付与するメタデータを利用して、横断検索機能を提供。政府は公共データを活用した新ビジネス・新サービス創出の促進を目指し、営利目的の編集・加工などを認めている。2013年12月にスタートしたサイト試行版は日本ユニシスが構築と運用していた。サイト試行版の掲載データは本格版に移行する。 サイト本格版では試行版に比べて公開するデータを拡大。トップページに検索窓を配置するなど検索インターフェースの改善を図るほか、英語表記
石巻2.0（1）マイナスからの出発
「草の根的に、自分たちの手で新しい街をつくる」。2011年3月の東日本大震災をきっかけに、宮城県石巻市中央で生まれた有志のグループ「ISHINOMAKI 2.0（石巻2.0）」。石巻を震災前の状況に復旧するだけではなく、新しい街へとバージョンアップさせるため、11年6月に設立されて街づくりに多面的に関わってきた。同時に市民工房として生まれた「石巻工房」も、今では家具メーカーとして歩み始めている。これまでの足跡を振り返りつつ、設立から4年目を迎える今夏、彼ら・彼女らが開催する一連のイベントに向けてなおパワーアップしている様子を伝える。 宮城県第2の都市で、震災前は人口約15万人を擁していた石巻市。旧北上川沿いの港からJR東日本の石巻駅に向かってL字型に発展した中心市街地であったが、甚大な津波被害を受けて家屋の1階部分はすべて浸水。船舶や自動車が津波で押し寄せたこともあり、半壊や全壊の家屋も多
東大・喜連川研、地理空間DB「PostGIS」を100倍以上に高速化
東京大学生産技術研究所喜連川研究室がオープンソースソフトウエア（OSS）の地理空間データベース（DB）「PostGIS」に、喜連川優教授の研究チームが開発した「非順序型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術」を実装し、従来に比べて処理速度を100倍以上高速化した。2014年7月9日に東京都内で開催する「FIRST喜連川プロジェクトの報告とビッグデータの今後に関するシンポジウム」で詳細を発表する。 PostGISはOSSのリレーショナルDBである「PostgreSQL」をベースにした地理空間DBである。PostGISに対して、非順序（アウト・オブ・オーダー）型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術（非順序型DBエンジン技術）を適用することで、地図上の特定エリアにターゲットを絞って解析を行うようなクエリー処理が、従来に比べて100倍以上高速化したという。9日に開催するシンポジウムでは「渋谷にい
ジョイゾーが「定額39万円」の低価格SIサービスを開始
写真1●Excelで管理していた業務を、サイボウズのPaaS「kintone」上のクラウド型業務システムに置き換える サイボウズOfficeクラウドの移行支援などを手がけるジョイゾーは2014年6月30日、主に中小企業向けに、一つの業務システムを定額39万円（税別）で開発する新たなSIサービス「システム39（サンキュー）」を始めた。これまで、クラウドサービスを使っても最低数百万円かかっていたシステム構築（SI）の価格を大幅に引き下げることで、中小企業の市場を開拓する。 ユーザー企業がこれまでExcelなどのオフィスソフトで管理していた在庫や売り上げ、顧客などのデータ管理業務を、サイボウズのPaaS「kintone」上で開発したクラウド業務システムに置き換える。これまでファイルで管理していたデータをクラウドに載せることで、複数の社員がデータベースを同時編集する、営業担当者が外出先からデータを
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