パチンコメーカーの業績が底打ちから回復に向かいつつある。昨年の震災後も“安近短”のアミューズメントとして、パチンコホールの来場者は衰えておらず、ホール経営者自体も広告宣伝費を適正化させるなど、経営の安定化を図ってきたことで2011年は倒産件数も減少している。この数年でパチンコホールの淘汰(とうた)が進み、経営の健全化も進展、震災後は節電など自粛の動きが懸念されていたが、パチンコへの人気は衰えていない。しかも、今年4月からは日本遊技機工業組合(日工組)の内規が緩和される見込み。日工組の内規緩和は、4月1日の申請から受付を開始するもようだが、今回の緩和で、よりゲーム性に富んだ機械の投入が可能になる見通しであり、パチンコメーカーにとっては追い風の状況となってくる。 SANKYO(6417)の今3月期の通期予想は、連結営業利益で当初計画の400億円から330億円(前期比36・4%減)に下方修正して