高等学校段階までの学習で身につけてほしいこと | 東京大学
高等学校段階までの学習で身につけてほしいこと 東京大学を志望する皆さんには、アドミッション・ポリシーにも明示されているように、本学に入学するまでに、できるだけ多くのことを、できるだけ深く学んでほしいと思います。以下、本学を受験しようと考えている皆さんに向けて、高等学校段階までの学習において、特に留意してほしいことを教科別に掲げます。 【国語】 国語の入試問題は，「自国の歴史や文化に深い理解を示す」人材の育成という東京大学の教育理念に基づいて，高等学校までに培った国語の総合力を測ることを目的とし，文科・理科を問わず，現代文・古文・漢文という三分野すべてから出題されます。本学の教育・研究のすべてにわたって国語の能力が基盤となっていることは言うまでもありませんが，特に古典を必須としているのは，日本文化の歴史的形成への自覚を促し，真の教養を涵養するには古典が不可欠であると考えるからです。このような
人類はいかにして島に渡ったか | 東京大学
テスト航海で与那国島から西表島を目指す2艘の草束舟。国立科学博物館「3万年前の航海 徹底再現プロジェクト」より。撮影：海部陽介（2016年7月11日） © 2020 海部陽介 東京大学大学院理学系研究科の井原泰雄講師、国立民族学博物館の池谷和信教授、野林厚志教授、国立科学博物館の海部陽介研究グループ長（現、東京大学総合研究博物館）は、更新世の人類による島しょ進出について分析し、偶然の漂流により10人程度のグループが島に渡ったとすれば、その子孫が集団として持続した可能性があることを示しました。 後期更新世の人類は海を渡り、日本の琉球列島のような島々に進出しました。意図的な移住だったとすれば、当時の人類の優れた航海技術がうかがえますが、移住が偶然の漂流の結果だった可能性も排除できません。偶然の漂流とすれば、その子孫が人口を維持するために何人の漂着者が必要だったのか、長年答えのない議論が続いてき
『日本人は集団主義的』という通説は誤り | 東京大学
1．タイトル： 「日本人は集団主義的」という通説は誤り 2．発表概要： 日本人論では、長らく「日本人は集団主義的だ」と言われてきた。現在では、「集団主義」は、「日本人」の基本的なイメージになっている。 ところが、この通説が事実なのかどうかを確認するために、心理学、言語学、経済学、教育学などにおける実証的な研究を調べたところ、日本人は、欧米人より集団主義的だとは言えないことが明らかになった。また、「日本人は集団主義的だ」と広く信じられているという現状は、人間の思考を歪める心理的なバイアスによって作りだされたものであることも明らかになった。 3．発表内容： 日本人論（あるいは、日本文化論）では、「個人主義的な欧米人と比べると、日本人は集団主義的だ」と言われてきた。「集団主義的な日本人」は、日本人自身にとっての最もポピュラーな自画像であるだけでなく、現在では、外国人にとっても「日本人」の基本的な
平成31年度東京大学学部入学式 祝辞 | 東京大学 (上野千鶴子 - 認定NPO法人 ウィメンズ アクション ネットワーク理事長)
平成31年度東京大学学部入学式 祝辞 ご入学おめでとうございます。あなたたちは激烈な競争を勝ち抜いてこの場に来ることができました。 女子学生の置かれている現実 その選抜試験が公正なものであることをあなたたちは疑っておられないと思います。もし不公正であれば、怒りが湧くでしょう。が、しかし、昨年、東京医科大不正入試問題が発覚し、女子学生と浪人生に差別があることが判明しました。文科省が全国81の医科大・医学部の全数調査を実施したところ、女子学生の入りにくさ、すなわち女子学生の合格率に対する男子学生の合格率は平均1.2倍と出ました。問題の東医大は1.29、最高が順天堂大の1.67、上位には昭和大、日本大、慶応大などの私学が並んでいます。1.0よりも低い、すなわち女子学生の方が入りやすい大学には鳥取大、島根大、徳島大、弘前大などの地方国立大医学部が並んでいます。ちなみに東京大学理科3類は1.03、平
「超短時間労働」で障害者雇用を多様化する | 東京大学
インクルージョン（包括）やダイバーシティ（多様性）が社会において重要な概念であることは様々な場面で話題に上るようになりました。それにも関わらず、障害を持った若者の多くは、学校教育の終了が近づき仕事を探し始めると、選択肢が一気に狭まることに気づきます。 日本では、多くの企業が大学を卒業したばかりの若者を新卒採用し、採用された人たちも、終身とまではいかなくとも長年一つの企業に勤務することが一般的です。しかし、このような働き方は、週40時間きっちり働くという硬直的な就業形式にそぐわない障害者の人たちの多くを雇用市場から締め出すことにつながってきました。 先端科学技術研究センター（先端研）の近藤武夫准教授は、このような状況を打開すべく、「超短時間労働」という、最短で1日15分の労働でも報酬を得られるような就業モデルを提案しています。 「本来、雇用というのは労働時間の長さとは関係ないはずです」と近藤
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