インターネッ党関係者の宇佐美典也氏が「sealdsって皇道派に似て、純粋で、大衆的で、無策だよね」と評するコントが発生 - ARTIFACT@はてブロ
インターネッ党関係者が、SEALDsを腐していると聞いたので、ちょっと発掘してみたら、インターネッ党のメルマガなどを担当していた関係者の宇佐美典也氏がこんなことを言っていた。 最近、日本の近現代史を追い掛けている身としては「皇道派」の雑な使いっぷりに苦笑したのだが、それにしてもインターネッ党という無策としか思えない団体の関係者が、こんなことを言うのはオモシロ過ぎると思って、Twitterでネタにさせていただいた。 すると、本人から「広報ではない」という反応をいただく。 宇佐美典也氏は、自分のブログからインターネッ党関係の記事を削除し、ご丁寧にBLOGOSの転載も削除していて、痕跡を消していたから、ニヤニヤしていたのだが、せっかくご本人から反応があったので、ブログ削除のことを確認してみた。 ブログの記事削除は「ウイルス感染して不可抗力で閉じた」と説明してきたが、これはウソで、記事削除はウイル
半年以上嫌がらせメールを送ってきた相手と直接会ってきた｜七億ちゃん｜note
三月某日、横浜駅西口地下の某喫茶店でコーヒーをすすりながら、私は約束の相手の来訪を待ちわびていた。 事の発端は13年の夏である。私は趣味としてブログや同人誌などに小説を書いて遊んでいたのだけれど、もうひとつ何か新しいことをしてみたいと思い、その頃徐々に浸透しつつあった電子書籍に目を付けた。 AmazonのKindleである。私は自他共に認めるデジタル音痴であり、電子書籍なんて自分に出せるのか……などと危惧していたものの、最近の技術の進化は私のようなポンコツ初心者にとても優しく、私は思い立ってわずか三日後には、Amazon上にて自分の電子書籍を販売するところまでこぎつけることができた。全部で二冊をリリースしたところ想定していた以上の売上を出し、ありがたいことに二冊連続でAmazonの電子書籍ベストセラーランキングで1位を取った。自慢のように聞こえるだろうか。ド直球の自慢である。 異変が起きた
Web業界黒歴史を少し続けてみる - はてな村定点観測所
2014-12-06 Web業界黒歴史を少し続けてみる 自由診療の医療分野は広告収入が大きい 歯科におけるインプラントなど保険がきかない自由診療は、高額なビジネスであるために広告収入も大きい。インプラント１本でだいたい10万円くらいする。だから医科や歯科の分野でポータルサイトをつくって収益化するならば、保険診療の医院を紹介するポータルをつくるよりも、自由診療のポータルを作った方が儲かる。 そういうポータルには「患者さんの選んだ歯医者さんランキング」などがあるが、これは実際には患者の声を反映したものではない。大手スポンサーの医院が大抵ランキング上位に来る。毎月僅かに変動させているサイトもあるが、１回ランキングを作ったらそのままのポータルもある。 実際、自由診療でインプラントやレーシックをメインにしている医院はかなり儲かっている。銀座や青山に医院を開設しているところも多いし、その中に入ると設備
今、インターネットおじさん（おばさん）として問われていること - シロクマの屑籠
インターネットおっさんとしての生き方 ～36歳を迎えて | @raf00 リンク先は、黎明期からインターネットと付き合いながらおじさんやおばさんになった人には無視しにくい文章だ。 かつて、インターネットは若者の国だった。少なくとも、マスボリュームという点で十代〜二十代の比率が高い時代があった。二十二歳や二十四歳がそれほど若くないインターネット。オフ会で出会った三十歳がおじさんに見えたインターネット。 そのインターネットも、さほど若者の国では無くなった。今日日のインターネットには四十代、五十代も珍しく無い。聞けば、2ちゃんねるは高齢化しているという。いつの間にか、家庭や子育ての話題がtwitterやソーシャルブックマークを賑わすようになった――いや、変化は何年も前から起こり続けていたことだ。このまま推移すれば、健康や介護がtwitterやソーシャルブックマークを賑わす日もやって来るだろう。
インターネット税（リンク税）はヤバい - やまもといちろうBLOG（ブログ）
某特定方面で話題沸騰状態になっておりますが、リンク税を含むいわゆるネット税は租税マニア界隈で非常にソソる議論であるらしく、政府とプライバシーポリシーといった「個人情報」をベースとした緩やかなテーマセットからいきなり「税の対象としてのネット」と「特定事業者への課税議論」という死ぬほどシュールな方向に進化しております。もう国民背番号とか言ってる場合じゃないぐらい強烈でビビります。 グーグルと仏メディア各社、「リンク税」をめぐる交渉は進展せず--仏政府は強硬策を示唆http://japan.cnet.com/news/business/35027180/ フランスでの議論が先行しておりますが、何が微妙かって「Googleをはじめ、フランスのメディアが生み出した『情報』から同じく『利益を得ている』企業に対し、メディア各社の財政に貢献させるための『法律または課税による対策が実施される』ことを認めた」
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